「外国語学習とコンピュータ」の可能性を追い求める慶応義塾普通部の跡部智先生は、中学生の英語の授業にも積極的にeラーニングを取り入れ、「旺文社・英検CAT」などのデジタル教材を活用している。同校では自律協働学習を進めるにあたり、効果を発揮しているのが生徒によるRole Modelという存在だ。

「タイマー制御」で「操作ロック」し公平感のなかでテストを実施

　「コンピュータは外国語学習の習得において、潜在的に可能性があるものだと、私は信じています」と跡部先生は言う。ヨーロッパでは1990年代にすでに、外国語教育にコンピュータを取り入れており、先生自身もそうしたテーマをイギリスのニューカッスル大学大学院で研究テーマとしてきた。修士課程を終え、96年に慶応義塾普通部で教壇に立つと、英語の科目とは別に、2、3年生の選択授業を受け持ち、生徒自身の手でWebサイトを作る活動を取り入れた。当時はまだ家庭にパソコンが普及しておらず、インターネットもさほど活用されていない頃。生徒たちは目新しい授業に興味を持って取り組んだ。
　2000年代に入り、パソコンやインターネットが一般化してきたなかでは、生徒にパソコンに慣れ親しませることから一歩進んで、パソコンを活用していかに学習を深めるかということがテーマとなってきた。跡部先生は慶応義塾大学で使用しているオンライン型学習システムのMoodleを普通部にも取り入れ、2003年度からは生徒たちの自律性を育むため、eラーニングによる英語学習に取り組ませた。そして、05年度から導入したデジタル教材『旺文社・英検CAT』が生徒の自律学習を深めるのに大いに役立ったのだという。
　跡部先生が『旺文社・英検CAT』を取り入れたのには、次のような理由があった。CAT（Computerized Adaptive Testing）エンジンが幅広い生徒のレベルに対応できること、また、レベル診断だけに終わらず、学習履歴が残り、継続的な学習ができることである。また、学習場所が教室だけに限らず、自宅のパソコンからもアクセスできることもメリットの一つであった。

生徒の自律学習を促す『旺文社・英検CAT』

　さて、導入から5年が過ぎた現在、跡部先生はどのように『旺文社・英検CAT』を活用しているのだろうか。
　授業では『旺文社・英検CAT』の文法ドリルをはじめ、ワークブックやシャドーイングなどが課題として出される。『旺文社・英検CAT』による学習の進捗状況や文法ドリルの修得率はチャート化されて全員に告知され、それがよい刺激となって自発的に学ぼうとする意欲が引き出されている。課題に対しては、取り組んだ記録を数値に変換して集計し、成績評価の参考にするという。
　学習は個々のペースに応じて進めるが、これだけでは終わらせない。生徒どうしがグループで学び合う活動を取り入れているのだ。なかでも、今年度からは生徒による「Role Model」が学びを深める大切な役割を担っている。

Role Modelが学習をリードし、学び合いの場をつくる

　「学習の場に実践共同体（=Learning Community）を作りたかったのです」と跡部先生は話す。模範・手本といった意味を持つRole Modelは、これら共同体をリードする存在であり、Role Model検定で認められた生徒が務めることになる。グループのリーダーや記録係など、与えられた役割を果たすことで学び合うことの達成感を味わうことができるのだ。
　「Role Modelは、課題ごとにまず希望者を募ります。その中から検定で認められた生徒が、他の生徒の学習を見て評価します。学習の進まない生徒に対しては、Role Modelが学習の進め方を教えます。たとえばシャドーイングの課題について、できたか否かを○×で評価することもあります。しかしRole Modelはあくまでも役割であり、個々の人格や能力だけで成り立つものではありません。やる気のある生徒は結果的にいくつもの課題でRole Modelを務めることになります。そうした意欲もまた成績評価の対象としています」例えばライティングの課題。生徒たちは、Role Modelを含む4人1組でチームを組む。Role Modelがグループの生徒の書いた英文を読み、間違いを指摘された表現は各自が確認をして修正をする。そうして表現が洗練され完成した英文は、さらに跡部先生が示した採点基準に基づいて他の10人の生徒にも読んでもらい、点数とコメントをつけてもらう。跡部先生は、上位の生徒の英文を公表する。すると生徒たちは、自分の書いた英文との違いを見比べることで再度学ぶことができるのだ。個別学習向きと思われがちなパソコンやデジタル教材を使いつつも、ここでは、他の生徒との協働学習も行っている。そこには跡部先生がつくりたいと考えた実践共同体が存在している。
　「課題の提出状況や学習履歴を目に見える形で残すことにより、他の生徒の進捗状況もわかり、生徒たちはお互いに学習意欲を高めています。1学期はRole Modelを担当した生徒に対して加点することで、生徒のやる気を促しましたが、2学期は加点をせずに、どれだけの生徒がRole Modelを務めようとするのかを見る予定です。Role Modelとなる生徒は、自身の役割を自覚することで友達の学習を支えるだけでなく、自身も自発的に学び始めるようになります」
　eラーニングは、このRole Modelという考え方を取り入れることで、集団での学習にも大いに活用できるシステムであることを、跡部先生の授業は証明しているといえるだろう。その中で、『旺文社・英検CAT』もまた、同校の学びをサポートするツールのひとつとして大きな役割を果たしている。

「成績で"男前"をめざせ！」
～チャート機能で生徒のやる気を引き出す～

　　実際に『旺文社・英検CAT』を活用している跡部先生の授業を拝見させていただいた。　今日の課題についての説明を終えたあと、チャート画面をセンターモニターに映し出し、『旺文社・英検CAT』の進捗状況を紹介し始めた。
　「この学校は、成績順位を公開することがないので、修得率のランキングや生徒の名前を目にすることは、いい意味で競争心を刺激することになります」
　その言葉が示すとおり、自分たちの名前がセンターモニターへ映し出されると、生徒たちの目はそれに釘付けとなる。そんな生徒の様子を見ながら、『旺文社・英検CAT』を使った学習について、アドバイスを続けた。「文法ドリルで未修得が残っている人は、間違った問題の解説を読んで、それをノートに書き写しなさい。覚えられなければ、それを見ながらやってもいい。やれば修得ランプは必ずつきます。文法ドリルの課題は、出来なかった所をやっつけようという気持ちと忍耐力を見ているのです」
　実際に画面を操作しながら説明していくと「そうか、書き写してもいいのか」とつぶやく生徒の姿があった。生徒たちが熱心に取り組むのは、成績が表示されるからだけではない。ワークブック、シャドーイングの練習などの「時間と粘り強さが必要」となる課題についても、"頑張り"という抽象的な言葉ではなく、目で見て分かるよう、記録カードに日付スタンプを押し、集計される数値として明確にされるからだ。生徒たちは、一つの課題が終わると"英検CAT記録カード"に先生方から確認のスタンプをもらい、学期末に提出するとテストの点数にボーナス点が加算される。　同授業では、本文にも登場しているRole Modelという考え方を取り入れている。先生の検定を受け、応募資格を満たした生徒3～5名が課題ごとにRole Modelとなり、先生の代わりにシャドーイングの検定をしたり、わからないところを教えてあげたりしている。
　「Role Modelの人は、まだ終わっていない人に教えてあげて。答えを教えるんじゃないよ。一緒にやりながら"やり方"を教えるんだよ」
　あっと言う間に、授業も終盤となり、「じゃぁ、クラスの"男前"を紹介します。"男前"とは、イケメンのことではありません。英検CATの課題を頑張った人を紹介します」と、跡部先生。センターモニターには、再びチャートの一部が映し出された。今年度の終わりには、「みんなが"男前"」になっていてほしいと、願っている。

岡山県総合教育センター
情報教育部
片山 淳一 先生

　岡山県内の教員研修を行っている、岡山県総合教育センター（※岡山市と倉敷市を除く）。実物投影機やデジタル教科書などのICT活用研修も盛んに行う一方で、昼休みを利用して、フラッシュ型教材の15分間研修も日常的に行っている。常連参加者もいるほど人気を博している、このミニ研修。成功の秘訣は何だろうか。

授業力の向上に直結した研修

　「ICT活用研修ではありますが、機械は前面に出しません。教師の本分である、授業計画や発問、答えさせ方など、授業に直結する研修を心がけています」
　この日行われた「ミニミニミニフラッシュ型教材セミナー」にも、そのポリシーは如実に現れていた。
　「今日のフラッシュ型教材セミナーは、『発問』がテーマ。フラッシュ型教材の使い方を通して、同じ問題でも発問次第でいろいろな問題に変化すること、下手な発問では子どもの声がそろわなかったり、子どもがとまどうことを模擬授業で実感してもらいました。そして子どもたちが明快に答えられる良い発問とは何かについて考え、発問を吟味する大切さに気づいてもらうのがねらいです」
　このセミナーは、研修が行われる日の昼休みに行われているが、常連参加者が出るほどの人気。常連の一人にこのセミナーの良さを聞いてみたところ、「授業で子どもの声がそろわないという悩みがあるが、そんな悩みを解決したり、自分の指導の課題を見つめるのに、このセミナーは役立っている。ICTを学ぶというより、指導技術を学ぶために来ています」と、うれしい答えが返ってきた。

模擬授業を取り入れる

フラッシュ型教材の模擬授業では、簡単な発問から始め次第に難しくしていった。授業力向上につながるコツを伝えたいという意図がうかがえる。

　「授業に直結した学びを提供するなら、模擬授業で体験・体感してもらうのが一番効果的です。実物投影機やデジタル教科書の研修でも模擬授業を必ず取り入れています。模擬授業は短時間でいい。ICTは授業の導入場面で使うことが多いので、導入の場面だけ実施したのでも良いでしょう」
　まずは講師が模擬授業を行い、ワークショップで授業作りを話し合って、受講者も模擬授業を行うという。
　「解説・講演ばかりでは受講者が受け身になってしまう。模擬授業を取り入れることで、積極的な参加を促します」

PCに向いている時間は少なく！

研修はチームで動くことが大事。この日のセミナーも、会場設営、呼び込み担当、ポスター作りなど、多くの先生方が裏方で支えていた。

　センターが開催しているICT研修では、PCに向いて作業する時間よりも、受講者同士で話し合う時間のほうが断然長い。この日行われていた中学校教師を対象とした情報モラル研修でも、受講者同士で授業の目標設定や発問などについて熱心に議論。それを受けて講師も「教材ビデオを見せて感想を言わせるのではなく、メールやプロフなど、メディアの特性を考えさせましょう。そのためにはどんな発問がいいでしょうか？」と、授業作りに直結した指導が見られた。

時間は短くてもいい

会場では、フラッシュ型教材の関連資料も展示。

　「短時間の研修を頻繁に開催し、参加できる人がその都度参加すればいい。人数が少なければ、ワークショップや議論の時間を増やすなど、臨機応変にすればいいでしょう」 　事実、わずか15分間の研修で、受講者は多くのことを学んでいた。 　「今後も、さまざまなICTが登場し、学校現場に入ってくるでしょう。センターでも新たなICTに対応した研修を実施していきますが、『授業に直結した研修』というコンセプトは変えずに、続けていきたいと思います」

玉川大学教職大学院 教授
堀田 龍也 先生

　今年4月末、文部科学省は『教育の情報化ビジョン～21世紀にふさわしい学びと学校の創造を目指して～』（以下、ビジョン）を発表した。この「ビジョン」は、過去の反省や教訓を踏まえながら、2020年度に向けたICT活用や情報活用能力、教員への支援など、「教育の情報化」の未来像を、鮮明に描き出している。
　今後、「教育の情報化」はどこへ向かうのか。そのとき、ICT活用研修はどうあるべきなのか。
　「学校教育の情報化に関する懇談会」の委員として、「ビジョン」の作成に携わった玉川大学教職大学院教授の堀田龍也先生にお聞きした。

教育の情報化はどこへ向かう？　ビジョンが示す、3つの柱

　『教育の情報化ビジョン～21世紀にふさわしい学びと学校の創造を目指して～』は、2020年度に向けて、日本の教育の情報化が進むべき方向性を指し示したものです。この「ビジョン」を作るにあたっては、昨年4月に設置された「学校教育の情報化に関する懇談会」において、1年をかけて議論。懇談会の委員には、大学の先生方をはじめ、小学校校長や教育委員会教育長などの学校関係者をはじめ、新聞やテレビなどのマスコミ関係者、PTA、教科書会社、ICT企業、教育研究者、自治体の長など、さまざまな分野から教育の専門家が選ばれ、多様な議論を重ねてきました。私も、委員の一人として計12回の会議に参加し、「ビジョン」の作成に携わりました。
　この「ビジョン」では、学校の情報化に関するさまざまな事柄の方向性を指し示していますが、大きな柱が3つあります。
　第一の柱は、「ICT活用」についてです。
　教師が電子黒板や実物投影機を使って一斉指導を行うという今までの活用に加え、「ビジョン」ではさらに先のICT活用についても言及しています。その一例が、子ども用の情報端末。子どもたちに一人1台ずつ情報端末を持たせ、個別に繰り返し学習をしたり、まわりとコミュニケーションやコラボレーションしながら意見交換やプレゼン活動などの協働的な学びを推進していくべきと示されています。そのために必要となる情報端末やコンテンツの研究をはじめ、どのような目的や場面で情報端末を活用することが有効なのかについても、研究を進めていくとされています。
　二つ目の柱は、「情報活用能力」。子どもたちが情報端末を使って学習する時代になれば、「情報活用能力」についても再検討する必要があります。現行の学習指導要領では、情報活用能力は各教科で学ぶとされていますが、これで足りるのか？　PISAのような調査を行って、子どもたちの情報活用能力の実態をまずは把握すべきではないかということも議論されました。今後は、研究開発学校制度を活用するなどして、情報活用能力の育成のための教育課程について実証的に研究していくことも求められると、明記されています。これまでも外国語活動や生活科や総合的な学習の時間などの研究が研究開発学校で行われ、その成果を元に検討を重ねて、学習指導要領に反映されてきました。すでに新しい情報活用能力の研究が滋賀大附属中学校などの研究開発学校でスタートしており、今後も注目されるところです。
　三つ目の柱が、「教員への支援」です。「ビジョン」では一つの章を「教員への支援の在り方」について割き、さまざまな議論が行われました。
　教員に求められるICT活用指導力は、今の定義で十分なのか？　ICT活用指導力向上のための研修をもっと増やすべきではないか？　ICT支援員などによるサポート体制を強化すべきではないか？　など、さまざまな視点から教員を支援する施策について検討がなされました。
　新しいICT活用や情報活用指導力の育成が進めば、教員への負担は間違いなく増大します。教員への支援をしっかりと行わなければ、せっかくの「ビジョン」もうまく進められず、効果も得られず、教員が批判されるという悪循環に陥ってしまいます。「ビジョン」を絵に描いた餅に終わらせないためにも、「教員への支援」が今まで以上に重要になってきます。

ビジョンが示すICT活用研修の反省とこれまでの問題点

　「教員への支援」で重要な役割を担うのが、研修です。「ビジョン」では、今までのICT活用研修の問題点を反省するとともに、あるべき研修の姿についても指し示しています。第六章「教員への支援の在り方」に、次のような一文があります。
　――教員の研修及び養成においては、単に情報機器の操作の講習にとどめることなく（中略）、従来の指導方法の在り方全体の改善につなげ、質の高い教育を提供するという視点を有することが重要である。――
　また「教員の養成・採用」の項目では、大学の教職課程で教えられているのは、「主に情報機器やソフトウェアの使い方にとどまっているのではないかとの指摘もある」と明記するなど、今までのICT活用研修は、ICTの"操作方法"の研修に終始していたと総括しています。
　なぜ今までのＩＣＴ研修は、操作方法のレクチャーが中心だったのでしょうか。それは「ICTの操作が十分にできてはじめて、授業でもうまく使うことができる」と考えられていたからです。そのため、さまざまなソフトウェアや機器の操作を覚えることを重要視したのです。操作方法を習わないと使えないような難解で高度な機器やソフトが主流を占めていたことも、操作方法の研修に拍車をかけました。
　しかしその結果、研修で操作を学んでも、授業で活かせない事態が起きてしまいました。たとえば教育センターの研修でソフトウェアの使い方を学んでも、自分の学校にはまだそのソフトウェアが入っていない。機器やソフトの操作方法は教えてくれても、授業のどの場面でどう使えばいいかは研修で教えてくれない。研修の内容が、学校現場の実態やニーズからかけ離れ、「授業から切り離された研修」になってしまっていたのです。

新しいICT活用研修の条件と特長

　こういった反省を踏まえて、「ビジョン」では、研修を変革する必要性を訴えています。授業の改善と向上につながる研修や、授業づくりや授業での活用ノウハウを教える研修。つまり、操作方法の研修から脱却し、ICT活用を含みこんだ授業研修」への転換が求められているのです。 　操作方法を教える従来型の研修を捨て、「ICT活用を含みこんだ授業研修」へと切り替えた学校や教育委員会は、全国各地で着実に増えつつあります。たとえばフラッシュ型教材の校内研修なら、授業で使うときどう発問すればいいか、子どもへの声かけや指名方法はどうあるべきかといった、授業計画に直結した研修が行われています。
　この新しい「ICT活用を含みこんだ授業研修」には、いくつかの特長があります。第一に、教員間の情報共有や議論が盛んになったこと。たとえば教科書を実物投影機で拡大表示する活用場面を研修で取り上げ、「この箇所を拡大した方が、子どもにはわかりやすいのではないか」「どんな発問が効果的なのか」と教員同士でディスカッションする機会が飛躍的に増えています。ワークショップ形式を採用し、ICT活用のノウハウやコツを話し合って、課題を解決していくケースも増えています。
　そして先生方は、研修で共有した成功事例や、話し合いでたどりついた課題解決策を持ち帰り、自分の授業や指導にフィードバックしています。「ビジョン」でも、教員研修では「具体的な授業に即した演習等を中心に実施することが考えられ（中略）、研修の成果は、校内研修において学校全体に行き渡るようにすることが重要」と指摘しています。
　ICTの操作方法を教える従来型の研修では、こういった教員間での意見交換や情報交換があまり行われませんでした。操作方法を受け身で教わるだけで、教員間の横のつながりが生まれる余地がなかったのです。ICTの操作が得意な先生が先進的な実践事例を研修で報告することもありましたが、あまりに高度で難解すぎ、他の先生が「私ならこうする」「ここはこうしてはどうか」と意見を述べるのも難しい状態でした。
　しかし、一握りの先生が高度で難解なICT活用を行う時代は去り、フラッシュ型教材や実物投影機など誰でも簡単に使えるICTの活用が主流になったことが、この状況に変化をもたらしました。まず、ICTに詳しくない先生でも簡単に使えるので、操作方法の研修に時間を割かなくてもよくなりました。そして簡単だから多くの先生が実際にICTを活用し始めるようになり、全すべての教員が課題や問題意識を共有し、同じ土俵で議論できるようになったのです。
　その結果、研修に参加する教員の姿勢も変わりました。従来の研修は、基本的に"受け身"でしたが、「自分の授業へ活かせることを学ぼう」という"前向き"な姿勢へと変わったのです。これが、第二の特長です。
　三つ目は、研修の"主役"が交代したことでしょう。従来型の操作方法の研修では、ICTが主役でしたが、「授業を含みこんだ研修」では、研修の主役は授業になり、ICTは"脇役"に後退しました。あるべき位置におさまったと言っていいでしょう。実際、「授業を含みこんだ研修」では、研修内でICTを使う時間はどんどん短くなり、その代わりに授業計画や指導方法などについてのディスカッションや検討を行う時間が増える傾向にあります。「ビジョン」でも、ICTは「あくまでもツールであり、その活用に当たっては、学校種、発達の段階、教科、具体的な活用目的や場面等に十分留意しつつ、学びの充実に資するものでなければならない」と明記されています。

　総務省が2011年1月に、5,160社の企業に対して実施した通信利用動向調査によると、クラウドサービスを利用している企業の割合は13.7％で、今後利用する予定がある企業は21.3％と、クラウドサービス利用の拡大が見込まれており、教育・校務のあらゆる面でのICT化が進み、情報システムの運用・管理における負荷軽減が求められている。
　大学でも、経営基盤の安定化に向けたコスト削減への対応も相まって、クラウドコンピューティングの利用が進んでいくと予想される。
　そこで、今回の特集では、先般6月に公益社団法人 私立大学情報教育協会（以下、私情協）が、同協会のホームページに掲載した「クラウドコンピューティングによる大学の情報システムについて［同協会 大学情報システム研究委員会］（以下、研究委員会）編」と題された記事を中心にして、大学の情報システムの現状と課題を明らかにし、課題解決の有効な方策としてのクラウドコンピューティング導入におけるメリット・留意点などについて取り上げた。ぜひ参考にしていただきたい。

クラウドコンピューティングとは

　クラウドコンピューティングとは、ネットワーク、特にインターネットを介したコンピュータの利用形態で、ユーザは、インターネット上にあるサーバやソフトウェアなどのリソースが提供するクラウドサービスの利用料金を支払い、データ処理等のさまざまな業務を行う。ネットワークを示す際に雲形の絵を使用する場合が多いことから「クラウド」と名付けられたのはよく知られているところである。
　研究委員会では、クラウドコンピューティングについて、『インターネット回線を経由して、データセンターに蓄積された資源を利用するものであり、大学でサーバ等の設備を持たずに済むことから、情報環境を構築する負荷の軽減と、運用に伴う人的・物的負担を軽減することが可能となる』と定義している。
　大学がクラウドサービスの提供企業と契約し、その企業が設置している仮想サーバ上のシステムやアプリケーションを利用することで、大学がハードウェアやソフトウェア等の設備を個々独自に購入／運用する必要が最小限で済むということは、コスト軽減、費用対効果の向上といった面から大学の経営環境改善にも寄与し、クラウドサービス導入の魅力の一つと言える。
　その上で、クラウドコンピューティングと大学の情報システムの在り方を論じるには、まず、大学の情報システムの現状を分析し、課題を明らかにすることが必要である。

大学の情報システムはこのままでよいのか

　大学をはじめ学校現場でのICT化が進み、教育、研究、校務等、あらゆる活動において情報システムは切っても切り離せないものとなっている今日、大学の情報システムの現状と課題についての考察として、研究委員会は、次の5項目を示している。

①大学教育機能の高度化、国際化及び、学生一人ひとりの学習支援環境を実現するために、持続可能な情報通信技術の環境整備が求められている。
②大学の教育、研究、経営の基盤環境として情報システムが不可欠なものとなっているが、年々運用・管理に伴う負担（機器・ソフト・コスト・人員）が重荷になってきている。
③インターネットの発達・普及により情報セキュリティの確保に、大学としての対応が困難になってきている。
④情報技術の革新に伴う利用技術の対応に迅速性が求められている。
⑤環境負荷軽減に向けた情報通信機器の電力節減への取組みが不可欠になってきている。

　個別化・複雑化が進む教育内容、膨らみ続ける設備、さまざまな脅威に対する情報セキュリティ確保とともに、東日本大震災を契機とした電力節減への対応等、現状分析からの課題抽出を踏まえ、大学の情報システムにおける今後の在り方を考える上で、クラウドコンピューティングによるサービスの導入が挙げられる。

クラウド導入による大学情報システムの進化

　既に一部の大学ではメールサービスなどでのクラウド導入が進んでおり、工学院大学は事務系基幹システムを2009年9月からクラウド化、静岡大学では約13,000人が利用する情報システムを2010年3月からクラウド化するなど、大学情報システムにおけるクラウド導入の動きが広がりを見せている。
　研究委員会は、クラウドコンピューティングと大学情報システムの在り方について次のように述べている。

　『大学は、教育研究の社会的責任を果たすために自前で情報システムを整備してきたが、提供するシステム、迅速な対応、セキュリティ、コスト、人員等の面から最適な情報システムを検討する必要が生じている。検討すべき選択肢の一つとして、クラウドサービスの導入が有益であることが種々話題とされている。この新しいクラウドサービスは、既にメールサービスなどを中心に一部の大学で導入されており、サーバ等の設備を保有せずに短時間でシステムの構築ができることや、運用に伴う負担軽減に加えて、新たに大学連携、産学連携などにより教育機能の高度化を可能にするなど、新たな付加価値の創造が期待されている。一方、大学情報システムの大きな課題として、情報の保管場所や管理内容などのセキュリティ面や、災害時、障害時などに最適な対応がとれるような備えを準備しておくことが課題となっている』と。
　これまで各大学が独自に構築・運用してきたそれぞれの情報システムだが、「クラウド」という概念に基づくサービスを導入することにより、従来の利用形態に加えて、大学間連携や産学連携といった新たな枠組みでの活用の広がりが期待できると言えよう。

利便性やコスト面などクラウド導入によるメリット

　大学の情報システムのクラウド化に際しては、クラウドコンピューティングの本質を理解し、そのメリットと課題を十分に吟味・検討する必要があるが、研究委員会では、大学情報システムのクラウド化によるメリットとして、以下の項目を挙げている。

①学習支援、大学での生活支援などの充　実向上や、教育、研究、経営機能の情報環境整備が計画段階から導入まで短　期間で行える。
②計算・蓄積・ソフト等資源の所有を最小限に留められることから、情報化投資や運用経費の削減が可能になる。
③インターネットを経由して何処からでもアクセスできるので、学生や教職員の利便性が向上する。
④大学連携、産学連携、高大連携などに利用することで、新たな教育機能の付加価値の創出をもたらすことが可能となる。
⑤学内の環境負荷の軽減が図れる。

　「所有から利用へ」というクラウド導入による大きな変化がもたらすさまざまなメリットは、まさに学生や教職員の利便性を向上させ、コストや負荷の削減を可能にするとともに、教育機関同士あるいは大学と企業の教育・研究面での連携拡大を生みだす起爆剤となると言える。

クラウド導入に伴う課題やリスクも

　前述のように、メリットの大きいクラウドであるが、その導入に伴う課題やリスクが存在するのも、また事実である。研究委員会は、以下のように指摘している。

①データの保管場所によってはその国の法律が適用されるので、日本基準の情報保護と異なるリスクがある。今後、リスク評価基準の整備が急がれる。
②障害が生じた際の原因追究が困難であり、自ら復旧することができないため、業務に支障がでる虞がある。
③過度にクラウドに依存することで、学内の運用能力や実装能力、事故対応能力が低下する。
④標準化された機能の利用に限定されるので、教育課程の編成などの変化に対応するカスタマイズができない場合が多い。
⑤利用者数、利用時間、利用機能の拡大によっては、自前の整備よりコスト高になる可能性がある。
⑥インターネットに障害が発生するとシステムが利用できなくなるリスクを考慮しておく必要がある。

　クラウドサービスの利用における課題やリスクは、クラウドの特性から利用側がそのサービスの実態を把握することがむずかしいことから生じるものが多いと言われている。法制面、技術面、運用面といった各側面からの課題やリスクを認識した上で、メリットを併せ考えての導入検討が重要になる。

クラウドの利用形態がもつ特質を踏まえた検討・導入を

　クラウドが持つメリット・課題を踏まえた上で、各大学は、個々の情報や業務の性格・重要度等に応じて、クラウドを利用すべきか否かの峻別を含め、クラウドを利用する場合には、その利用形態として、データセンターに蓄積された資源を大学等の利用者が共有して利用するパブリッククラウドと、大学等が専有して利用するプライベートクラウドの、いずれの導入形態が適しているのかなどの判断を適切に行うことが肝要である。
　研究委員会は、セキュリティ面や障害発生時等のダメージを考慮して、重要度が大きい情報資産やシステムはクラウド化ではなく学内環境での対応が望ましいとも提唱している上で、クラウドによる環境整備に関して、パブリッククラウドとプライベートクラウドに大別し、それぞれの特質等について次のように述べている。

共有で利用するクラウド（パブリッククラウド）
　インターネットを通じてメール管理や計算機能、汎用ソフト（表計算・文書作成・プレゼンテーション等）の利用が可能である。また、新しい利用方法として、大学連携、産学連携により多様な情報を集積・共有化することで、新たな教育機能の創出をもたらすことが可能となる。
①標準化された汎用・業務ソフトの利用、メール管理、計算機能等のスムーズな導入やコスト削減に一定の効果があると思われる。しかし、セキュリティの不安やカスタマイズ対応など解決されてない課題もあることから、利用に当たっては情報資産の重要度に照らして慎重に検討する必要がある。
②学士力の実質化に向けた教育機能を　整備していくには、大学の枠を超えた大学連携・産学連携による知識・情報の集積・共有化が必要となるが、そのための大学及び関係者の意識合わせが必要である。
③グローバルな学習環境として無償のクラウド（ユーチューブ、iTunes U, Facebookなど）による教育コンテンツが提供されているが、著作権などに十分配慮して、学生に最良の教育を実現する手段としての共通理解が必要となる。

　クラウドを利用するに際しては、クラウドサービスの提供形態や機能の検討はもちろんであるが、クラウド導入を機に情報システムに関わる業務プロセスを見直し、構成や運用を改善することも、システム全体の業務効率化という観点から重要である。

専有で利用するクラウド（プライベートクラウド）
負担軽減を主たる目的として、サーバ等の資源を外部のデータセンターに設置又はデータセンターから借用する。
①情報環境の管理・運用の手間を削減し、セキュリティの水準を保つ方法としては、外部データセンターの機能を借用することが効果的である。
②情報投資を軽減するために外部データセンターの機能を借用することは、一定の効果があると思われる。但し、利用者数、利用時間、利用機能の拡大によっては、自前での整備よりコスト高に　なる可能性があるので、導入に当っては、学内に専門の委員会組織を設けて情報戦略の方針、情報システムの選別、中期的な費用対効果のシミュレーションなどに留意して検討することが望ましい。

　プライベートクラウドは、より高いセキュリティレベルでのクラウド化が可能なため、その市場は急速に拡大している。IDC Japan株式会社が2011年9月に発表した「国内プライベート市場予測」によると、2010年の国内プライベートクラウド市場規模は1,646億円で、2015年の市場規模は2010年比5.7倍の9,406億円と予測している。その上で、プライベートクラウドの導入には仮想化環境に対する追加投資や新技術の習得が必要であり、ユーザは目的指向を持って導入することが重要と同社は指摘する。

　大学の情報システムにおけるクラウドサービスの導入は、利便性の向上、維持コストの削減や消費電力量、CO2排出量などの環境負荷低減といった一般的に言われているクラウドコンピューティングの効用実現という面からも、今後さらに加速していく要素がある一方で、セキュリティの担保や障害発生時の業務への支障をどう回避するか支障回避といった課題を併せ持っていることも事実である。
　また、クラウドサービスの利用形態として、本稿で述べたパブリッククラウド、プライベートクラウドに加えて、両者を組み合わせたハイブリッドクラウドという利用形態がある。このハイブリッドクラウドは、大学内（組織内）で管理する必要があると判断した重要度の高い情報システム／データは、より高いセキュリティレベルが確保できるプライベートクラウドを構築して運用し、それ以外の相対的に重要度が高くないと判断されるシステム／データはパブリッククラウドを利用するというものであり、パブリッククラウドの持つ導入利便性とプライベートクラウドの持つより高い安全性といった両者の特徴・メリットを融合させた利用形態で、プライベートクラウドの導入拡大とともに、今後の普及が見込まれる。

　いずれにせよ、各大学が、それぞれの情報システムの特性等に即して、学生の教育機会向上、教員およびシステム運用担当者の負荷の軽減・運用コストの低減といったクラウドコンピューティングのメリットと、データ保管等におけるセキュリティや障害／災害発生時のデータ復旧などの担保に関わるリスクを詳細に考慮し、最適な環境整備を検討、推進していくことが求められていると言えるだろう。

　2011年11月12日（土）、外国語教育メディア学会（LET）関東支部の第127回研究大会が拓殖大学・文京キャンパスにて行われた。 前日の雨模様とはうってかわって、小春日和の暖かい日差しに包まれる中、多くの方々が参加された。

　　研究大会の会場では、研究発表・実践報告・ワークショップ・講演・対談が各教室に分かれて行われた。展示ブースではチエルを含め、約10社によるe-Learning教材や書籍、デジタル機器、システムの展示がなされた。

研究発表・実践報告から

臼田悦之先生・大西昭夫社長による『Glexa Mobile System』の共同発表

　函館工業高等専門学校の臼田悦之先生と株式会社VERSION2の大西昭夫社長による「モバイル環境を利用したGlexa Mobile Systemの可能性―英語の自学自習、授業の課題提出およびテストへの活用―」と題された研究発表・実践報告がなされた。
　株式会社VERSION2が開発した『Glexa』とは、動画や音声を使った疑似体験型教材を作成できるPC用のe-Learningシステムである。単に画面上の問題に答えるだけでなく、回答を録音してそのまま提出できるような教材も作成することが可能だ。Glexa Mobile Systemとは、『Glexa』の機能を携帯端末機器に対応するようカスタマイズしたもので、クイズの問題形式（選択問題や記述問題）に加えて、携帯電話で再生・録音した音声を使ったリスニング教材の公開や提出ができる。実際の使用方法や生徒が録音・提出した音声データの紹介など、授業実践として取り入れた経過の報告と考察が行われた。
　携帯電話の各機種による機能の違いをどう統一させるかということや、スマートフォンへの対応などの課題も残るものの、講演後の質疑応答にて「クラウド上にサーバはあるのか」「タブレット端末の対応はしているのか」などといった質問が多く寄せられる光景から、モバイル機器を利用したシステムに対してさらなる期待が高まったように感じた。
　「生身の人対人とのコミュニケーションを補うツールです」という臼田先生の最後の締めくくりの言葉が、とても印象的であった。

会場では、多くの先生方が熱心に耳を傾けていた

展示ブースの様子

　チエルの展示ブースでは、クラウド型教材配信サービス「CHIeru.net」対応教材の『スーパー英語　Academic Express 2』『旺文社・英検CAT』を展示した。主に高校・大学の先生方にブースに立ち寄っていただき、『スーパー英語　Academic Express 2』といったコンテンツなど、教材の中身を実際にご覧いただいた。

チエルの展示ブース

それぞれ先生方のご要望に合わせた教材や活用法をていねいにご紹介

　e-Learning教材について、「どれくらい実力がつくのか」「自学自習というスタイルは、生徒のモチベーションを維持させることが難しいのではないか」といった不安を持っている先生もいらっしゃるようで、実際に、過去にe-Learning教材を使ったがうまくいかず、活用をやめてしまったという話も耳にすることがある。
　『スーパー英語　Academic Express 2』は、TOEICⓇテスト・TOEFLⓇテストの形式を含む模擬テストやリスニング、リーディングなど500時間以上のトレーニング教材を搭載しており、グラフや表で色鮮やかに表示されたポートフォリオ機能も充実している。
　「きちんと取り組まないと【修得済】のマークはなかなか付かないんだなー。生徒にじっくり考えさせることができますね」「ディクテーションのドリルはゲーム感覚でできるんですね」と、思わずディスプレイ画面に近づいていく先生方の姿に、当方からの説明にもさらに力が入る。
　また、チエルのCALLシステムを使っていただいている先生方にもお越しいただき、「先日、授業の中でCALLをこのように使ってみましたよ」「他校ではどのように活用されているのでしょうか」「ここがあまり上手くいかなくて...」など、活用法や操作方法に関するお問い合わせが寄せられ、授業でのCALL活用事例がまとめられた冊子『Using CALL Case Studies ２』をお渡しさせていただいた。CALLシステムをご利用いただいている現場の声を聞くことができる有意義な機会であった。

実際に教材に触れていただく場面が多く見られた

　同じ展示会場内では、先ほどご紹介した株式会社VERSION2のブースもあり、大きなモニター画面で『Glexa』の説明が行われ、実践報告を聞いた先生方であふれていた。大西社長より「モバイル機器での対応が進めば、先生も学生もいつでもどこでも利用することができます。先日、臼田先生と食事へ出かけた時、料理を待っている間に、学生からの提出データがちょうど送られてきて、即座に確認・成績評価を付けるという場面があったんです」というエピソードをお聞きした。「『Glexa』は操作性が良く、管理画面が見やすいですね」という声も多く聞かれ、とても賑わっていた。

『Glexa』の展示ブースにて

　今回の研究大会では、さまざまなメディアを使いながら語学教育の在り方を問いかけていることはもちろんのことだが、多くの参加者が「クラウドサービス」への興味・関心が高いことが伺えた。研究発表や展示ブースでの質問において、たびたび「クラウド」という言葉が飛び交っていた。 「いつでもどこでも学習できる」というデジタルの特長をさらに生かすべく、クラウドも含めたシステムや教材の開発に情熱を注ぎ、チエルはこれからも挑戦し続けていきたい。

　日本児童英語教育学会（JASTEC）第31回秋季研究大会が、10月23日（日）、昭和女子大学にて行われた。天候にも恵まれ秋風が心地よい中、約130名と多くの方々が参加された。

　公立／私立小学校教諭・英語活動支援員・塾経営者・大学教員・学生といった多方面の方々が来場され、研究実践発表が始まる前に展示ブースへ立ち寄る参加者の姿から、教材への関心も高く楽しみにされている様子がうかがえた。展示ブースでは、チエルのほか10社が出展しており、絵本やCD教材、指導法に関する書籍などを展示していた。

チエルの展示ブース

チエルの展示ブース

　チエルブースでは、フラッシュ型教材シリーズの『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』（全3巻）を展示。また、先生方の英語ブラッシュアップにご利用いただけるデジタル教材『スーパー英語　Academic Express 2』を紹介した。『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』では、フラッシュ型教材のディスプレイ画面や活用事例ビデオをご覧いただき、「子どもたちが楽しそう」「いろんなアクティビティにつなげられるんですね」「絵のみ・文字のみでの表示パターンもあって、使い分けができる」「操作しやすい」「ネイティブの発音が聞けるのがよい」などと、実際の授業での使い方をイメージしていただけたようだ。

パネルディスカッションの様子

　　また、「単語や英語表現の選定基準は？」「『英語ノート』に準拠したものですか？」といった『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』に対する信ぴょう性を問う質問も多く寄せられた。
　ちなみに『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』で取り上げた英単語や英語表現は、文部科学省が公表した『小学校英語活動実践の手引』に掲出された英単語や英語表現を網羅し、さらに制作に協力いただいた（財）日本英語検定協会が実施している『児童英検』で取り扱っている英単語や英語表現を参考に選定されたものであり、『英語ノート』（文部科学省が作成した外国語活動のための補助教材）との関連については、『英語ノート』の単元ごとに細かな対応表が同梱されている。

研究大会の内容

　研究大会では、研究実践発表・ワークショップ・講演・パネルディスカッションが行われた。
　日頃の英語活動をより効果的なものにするため、下記のような意見交換や議論がなされた。
・子どもたちへ「できる感」を持たせてあげる。
・母語以外の言語への学習不安を取り除く。
・子どもたちが楽しく取り組める。
　またやりたいと思わせる。
・ALTと学級担任間でのコミュニケーションの
　必要性。
・小学校の英語活動では「音声」を意識させたい。
・ALT・英語活動支援員・学級担任の役割。
・教材の活用方法。
　小学校では『英語ノート』が導入されている。実際の現場では、『英語ノート』の使い方を模索しながら、どのような使い方をしたらよいのか戸惑う先生方も少なくないようだ。

　その中で、特に下記2点、「教材」「デジタル環境を利用すること」の提言内容が印象的であった。

○『英語ノート』は「素うどん」のようなものだ。素うどんはそれだけでも美味しくいただけるが、いろんな食材を組み合わせることで、味にさまざまなバリエーションが生まれ、もっと美味しく食べられる。『英語ノート』もほかの教材との組み合わせなど、教える側の工夫次第で、より効果的なものに仕上げることができる。

○音声教材や教員が独自に作り上げた教材を、家庭でも利用できるようにしたり、教員間で共有したりするために、例えばインターネット上でいつでも教材を使えるようにしてはどうだろうか。「デジタルの良さ」をうまく使うことも必要であり、実際に、ある小学校では家庭のネット環境が整備されるよう学校側からすすめている。

　今回の出展は、小学校の英語活動に取り組む現場の先生方の声を直接感じ取ることのできる、有意義な時間であった。
　先生方の頭の中で描いている理想の英語活動を実現できる教材を、さらに、子どもたちが楽しく英語活動に取り組める環境を、これからもチエルは提供していくことを心に刻み、会場をあとにした。

JR博多駅

西南学院大学

CHIeru.net対応教材のご紹介をする。

　今回のチエルはCaLabo EX v.6.6とCHIeru.net対応教材、CaLabo LMS/eNetLibe対応教材、参考出展としてスマートフォン対応「旺文社・英検CAT light」を展示。他社ではLLシステムやeラーニングを展示するところもあったが、株式会社アルク、成美堂、Macmillan Language House、Pearson LongmanやOxford University Pressをはじめとした出版社が中心で、教授法やライティング、リーディングなどの教材や英文学入門などの専門的な文献が並べられていた。 今学会は「高等英語教育の在り方」について追及していることから、参加される先生方がご興味を持たれているのは、教授法や教材、教材の活用方法が中心となっている印象を受けた。チエルの展示ブースにお立ち寄りいただいた先生方も、大半がCHIeru.net教材、英検対策の『英検CAT』やTOEIC®テスト・TOEFL®テスト対策の『スーパー英語』にご興味を持たれ、どのような教材なのか熱心に解説をお聞きになり、教材を期間限定で体験できるトライアルキーをご希望されていた。

　CHIeru.net教材は、クラウド対応であり、学生にとってはPCとインターネット環境さえ整えばいつでもどこでも学習できる点、先生にとっては学習者の進捗状況や履歴を一元管理できることが最大の利点と言える。授業時間が削減され、自宅学習の充実が望まれる中、このようなeラーニング教材の必要性は増加しつつあるようだ。さらに、英語力を診断できるツールもあり、多種多様の豊富な問題の中から学習者のレベル、目的や目標に合わせて最適な学習項目を選択できる、というのもeラーニング教材の魅力の一つだ。

　中でも先生方のご意見を取り入れながら学習履歴画面や管理者画面をより一層見やすく、わかりやすく改良した英検5級から準1級まで対応した『英検CAT』や、TOEFL®テスト対応・TOEIC®テスト900点獲得対応の『スーパー英語』は特に先生方の注目を引いた。管理者が、個人の学習履歴ページを閲覧できること、教材の中にあるテスト実施の日時を設定することで「実力テスト」としても活用できること、さらには、管理者が教材のコースを適宜レベルごとに課題として与えられること、幅広い英語力に対応していること、授業中にも取り入れやすい仕組みであること、など特定のご要望をお持ちの先生もおいでになり、『スーパー英語』でこれらの全てが網羅できることをご案内すると、探していたものがやっと見つかったと喜んでくださり、JACETを教材との貴重な出逢いの場としていただけた。

　CaLabo EXに関しては、ファイル提出機能、発表（「モデル」）機能にご興味をお持ちになり、是非ポスターセッションで紹介したいと言ってくださる先生もあった。発表者の画面を残りの参加者が共有することができ、先生が発表者の画面を操作しながら指導する操作が簡単で授業でも活用できる、とのことだった。

カンパニーカラーのオレンジが注目を引く。

　また、ユーザの先生方にもチエルの展示ブースにお立ち寄りいただき、日々の活用方法や、「ムービーテレコで学生が各自録音したものの中から一番いいものを選んだり、録音ファイルを簡単に提出できるようになったなど、ヴァージョンアップして更に使いやすくなりましたね」といった日頃めったに直接お伺いすることができない貴重なご感想やご意見をいただけ、併せて、操作方法や活用方法のご質問に直接お答えできる機会ともなり、今後の改良・改善に活かし、CHIeruブランドに更に磨きをかけたいと心を新たにしたJACET出展であった。

さまざまな取り組みを、積極的に推進

　小中合わせて54校を擁する東京都品川区で進められている教育改革「プラン21」は、小中一貫教育や学校選択制をはじめ、従来の道徳と総合的な学習の時間・特別活動を融合した独自の教育課程「市民科」などが盛り込まれている先進的なものだ。同区では、教育ICT環境の整備にも早くから計画的に着手、平成15年に児童・生徒の個人データ（学籍情報）を管理する学校事務をシステム化、平成17年からは教職員1人1台のパソコン配備を行っている。そして、平成22年夏、教育委員会と各学校のコンピュータ教室・ネットワークを統合したセンターサーバ化を実現した。そうしたさまざまな取り組みを積極的に推進している、品川区教育委員会事務局の小澤様にお話を伺った。
　「センターサーバ化の構想を具体的にはじめたのは、平成20年からです。私たちは早くからICT環境の整備を行ってきましたが、それに伴って、いろいろなことがありました」と小澤様は語る。学校によって導入されているソフトが違っている、コンピュータウイルスに感染してしまったなどのケースもあったという。さらに、一部の先生が私物のパソコンやUSBメモリを職員室に持ち込んで作業をしていたことなどもあり、環境面だけではなく、先生たちの意識にも格差があったようだ。「そうしたインフラや意識における格差をできるだけ排除して、環境の均一化を図る必要がありました。ただ、現場の先生方にはなるべく負担をかけたくはありません。そこでセンターサーバ化で一括運用・管理をしていくことにしました」
　そのためにはセキュリティの確保、Windowsや各アプリケーションソフトのアップデートの実行、各学校の端末やソフトの稼働状況がどうなっているかの確認、といったことが必要になってくる。また、課題となってくるのが、できるだけ現場の先生たちの負担にならないように、センターからの一括運用・管理をどのようにして効率よく、しかも安全に実施していくかだった。

機能と価格のバランスを重視

　予算が限られている中、いくら機能が豊富ではあっても高価なものは求めていなかった。本当に必要としている機能を備え、適正な価格のソフトを探していたところ、統合マネジメントシステム『InterMANAGER』の提案をチエルから受けた。十数社の資料をいろいろと比較検討していた小澤様が、最終的に選択したのは『InterMANAGER』であった。「機能と価格のバランスがよくとれていると思いました。こちらが求めていた機能はほぼ網羅していました。それにもうひとつ、学校には必須のシステムリカバリソフトとの連携ができている点も決め手のひとつでした」
　『InterMANAGER』は、システムリカバリソフト『WinKeeper』と連携して、事前に設定したスケジュールに従って、自動的にアップデートを行う仕組みを実現している。コンピュータを常に最新の状態に保つことはもちろん、生徒たちが設定をまちがって変えてしまっても再起動すると元に戻るリカバリソフトの存在は、先生が安心して快適にICTを利活用していくうえでは欠かせないポイントだ。「ただでさえ忙しい先生たちに、アップデートの作業をさせるという負担を強いるわけにはいきません。それに、不特定多数の生徒たちが使うコンピュータ教室ですから、設定や環境などが変わってしまうトラブルを未然に防ぎたい」と小澤様。
　また、『InterMANAGER』にはレポート機能があり、各端末の稼働時間やログオン時間、ソフトウェア使用時間といった明細の集計をとることができる。「いつ、どこで、誰が何を使ったかといった情報を把握しておくことも、大事なセキュリティ対策のひとつですから。また、各学校の現状を知ることで、ハードやソフトの学校間格差を効率的になくしていけるだろうと期待しています」

安心して利活用するためのセキュリティ対策にも注目

　セキュリティという点では、インターネットでの有害なサイトを閲覧禁止するため、またＷｅｂからのウイルス感染を防止するために、品川区ではフィルタリングソフト『InterSafe plus』も導入している。「コンピュータ教室の授業では、インターネットで動画を見せたりすることもあります。フィルタリングがかかっていれば、子どもたちがまちがって危険なサイトにアクセスしてしまうことが防げますから安心です」
　センターサーバ化に先立って、品川区教育委員会では先生たちへ『安全セミナー』という講習会も事前に開催している。ICTを利用する側の意識を変えていくことで、セキュリティ対策をより強固なものにしようと考えたのだ。「システムやソフトはあくまでもツールです。それを日々使っている先生たちの意識や考え方がとても重要になってきますので、そこをしっかりとサポートしていくのも我々の使命です」
　その言葉に、ともすれば環境面の整備のみにとどまってしまうところを、メンタル面までフォローしてICT利活用を促進していきたいという、教育委員会の真摯な熱意を感じた。

環境の均一化を図り、効率的で安全なICT利活用を目指す

最後に今後の展望について、小澤様にお伺いした。
　「今年度センターサーバ化できたのは、まだ約半分の学校です。三年後までに残りの半分を実施して、インフラについては完了になります。また、普通教室でもインターネットで調べ学習ができたり、どこでも気軽にICTを利活用できるようしたいので、無線LAN環境も計画しているところです。ほんとうに大切なのはそれらの整備が終わってからで、どうやって効率よく、しかも安全に運用を継続していくか。繰り返しになりますが、私たちが目指しているのは、インフラや意識における格差をできるだけ排除していき、学校環境の均一化を図り、子どもたちはもちろん、先生たちも安心してICTを利活用できるようにすることです。そこで、各メーカーさんには校内研修会などもぜひ積極的にバックアップしていただきたいですね」
　品川区のICT環境の展開は着実に広まっている。『すまいるスクール』では小学校施設を利用して、放課後や土曜日などに子どもたちが集まり、指導員のもとでスポーツやゲームに親しんだり、勉強会を行ったりしている。そこでもコンピュータ教室をインターネットや学習など、様々に活用している様子だ。
　「こうした子どもたちが"普通"にICTに慣れ親しめるようにしていきたいです。情報モラルの教育や、センターサーバからの教育用コンテンツの配信なども取り組んでいきたいと考えています。これからも現場と協同して、なるべく負担の少ない方法で、ICT環境の整備を充実させていきたいと思っています」

　品川区の今後の展開を、チエルも最大限に支援していきたい。

設定によりWindows Updateなどを自動で行うことができます。

　読谷村立喜名小学校は、2008年12月、一斉授業支援教材『小学校のフラッシュ英単語550 名詞編」を導入した。同校には、週1回ALTが訪問しているが、それにプラスして、日々の英語活動の充実を図ろうと『フラッシュ英単語』を活用しているという。今回は、5年2組担任・大城智紀先生を訪ねてお話を伺った。

フラッシュ英単語を毎日繰り返すことで力が定着

▲ネイティブスピーカーの音声をリピートして発音レッスン

　5年2組の帰りの会では、子ども達が元気いっぱいに英語活動に励んでいた。当日のテーマは、「月の名前」の学習だ。JanuaryからDecemberまで順番にリピートした後、今度はランダム表示にトライする。
　"February！"
　"May！"
　前方のスクリーンには『フラッシュ英単語』のイラストが投影され、同時にネイティブスピーカーの音声が流れる。その度に、子ども達は全員で声を合わせてリピートした。
　"October！"
　"July！"
　同校が『フラッシュ英単語』を導入してから約3か月。大城先生は、毎日5分～10分間、朝の会や帰りの会で『フラッシュ英単語』のアクティビティを展開している。その有用性について、大城先生は次のように語った。
　「ALTの先生が週1回来校されますが、それだけでは子ども達は忘れてしまいます。どこかで、補完する必要があります。そのために、毎日少しずつ『フラッシュ英単語』を取り入れる事で、子ども達の暗記力（英単語力）が定着していくのです。何よりも、子どもたちが楽しく勉強でき、力が身につくフラッシュ型教材は手放せません」
　大城先生は、チエルが運営するフラッシュ型教材ダウンロードサイト「e-teachers」も活用されており、国語・算数・社会に取り入れている。フラッシュ型教材を使い続けてきた大城先生だからこそ、語り口にも実感がこもっていた。

子ども達の気持ちを盛り上げて英語活動に臨む

▲フラッシュ英単語のほめ言葉「Well done！」に大盛り上がり！

　『フラッシュ英単語』には、子ども達の気持ちを盛り上げるための仕掛けがある。アクティビティ開始時の音声「フラッシュするよ！じゅんびはいいかな？」「3・2・1」「GO!!」や、終了時の音声「Wonderful！」「Well done！」「Super！」などもそのひとつだ。
　5年2組の子ども達は、カウントダウンにわくわくしながら『フラッシュ英単語』の本編に挑戦して、終えた後のほめ言葉には満面の笑顔を見せていた。

　さらに、『フラッシュ英単語』は、繰り返し学習に不可欠な、飽きさせない仕組みも備えている。英単語の表示形式・表示順・表示速度・音声の有無などの組み合わせは約26万通り。子ども達はいつでも新鮮な気持ちで反復学習に取り組むことができるし、先生の多様な授業計画にも柔軟に対応でき得る教材といえるだろう。

　実際に、クラスの子ども達に『フラッシュ英単語』の感想を伺ってみると、
　「最初からカンタンでよかった」
　「楽しく覚える事ができる」
　「（名詞編「都市」に収録されている）"Washington, D.C."の発音が好き」
　「何度挑戦しても飽きない」
　など、それぞれに英語に親しみを感じながら活動している様子が伝わってきた。

▲英単語のフラッシュカードを並べ替えるゲームに挑戦

　『フラッシュ英単語』で月（1月～12月）の名前を学んだ後、大城先生は、フラッシュカードを使ったゲームを展開した。2チームに分かれて、黒板に不規則に貼られた英単語（January～December）を順番に並べ変えていくアクティビティだ。各チーム3人ずつの代表が挑戦している間、他の子ども達も一体になって盛り上がった。

　その後、再び『フラッシュ英単語』に戻って、1月から12月まで順番におさらいして当日の英語活動は終了。子ども達の集中力が最後まで高いレベルで保たれていたのは、大城先生が短時間の英語活動を上手に組み合わせた成果だろう。英語を楽しく学んだ子ども達からは、終わった後も、「もう１回！」とリクエストが飛んでいた。

　2009年度からいよいよ本格化する小学校英語活動。今後も、大城先生は『フラッシュ英単語』をツールのひとつとして活用しながら、子ども達のためになる英語活動を実践されていくことだろう。