中高生にとって代表的な英語の資格試験である「英検」には、２００８年度だけで合計１８０万２７２８人の中学生・高校生が受験した（英検公式ＨＰ「受験の状況」より）。相愛中学校・高等学校では、学校全体で英検の資格取得に力を注いでいる。今年度からは、さらに、英検対策として『旺文社・英検ＣＡＴ』を活用しており、英語科の林 康宏先生を訪ね、日々の運用状況を具体的に伺った。

今年度から「英検」に注力。
『旺文社・英検ＣＡＴ』を週１〜２回活用

林先生「英語が苦手な生徒でも『旺文社・英検CAT』で中学レベルから復習できます」

　林先生によると、相愛中学校・高等学校が特に英検に注力するようになったのは今年度からという。
　「英検は大学受験の資格のひとつにもなりますし、英検の勉強をすること自体が、受験勉強にもつながります。生徒にも資格取得という目標が出来て、モチベーションがあがっているようです」
　同校が英検対策に『旺文社・英検ＣＡＴ』を本格稼働したのは今年度の５月初旬だ。使用開始から約１か月だが、林先生にお話を伺うと、すでに授業で『旺文社・英検ＣＡＴ』を取り入れているという。
　「英語コミュニケーション・コースと特進コースの『資格演習』の授業では、『旺文社・英検ＣＡＴ』を使っています。それ以外のコースでも、週に１回は、授業で取り組んでいます」
　さらに、同校では、英検の試験１週間前に『旺文社・英検ＣＡＴ』が導入されている情報演習室を放課後に開放して活用する予定だ。

英検５級から準１級まで...
中学生も高校生も大いに活用！

同校では、『旺文社・英検CAT』の4つあるメニューのうち特に「語いクイズ」の人気が高い。

　同校は、以前、英検対策に別のe-Learningソフトを導入していたが、林先生は、『旺文社・英検ＣＡＴ』に変えたことで複数の利点を感じているという。
　「これまでのものは、準２級、２級と、それぞれ級別の購入だったため、必然的に使用できる学年も限られていましたが、『旺文社・英検ＣＡＴ』には５級から準１級までの教材が含まれているので、中学から高校まで生徒のレベルに合わせて使えるようになりました。また、『旺文社・英検ＣＡＴ』は、管理画面で一人ひとりの取り組みの様子が分かるのもうれしいですね。以前のソフトは、こういう管理が出来なかったので、特に有効です」
　さらに、林先生は、『旺文社・英検ＣＡＴ』の教材としてのクオリティにも満足していると続けてくれた。
　「『語いクイズ』と『文法ドリル』が良いですね。中でも、『語いクイズ』は、単語と熟語が１回に約３０問出題されるので、短いクールで学習が完結できます。だからこそ、授業に取り入れやすいし、効率よく学べるのです」
　林先生は、正答・誤答・未習得の単語や熟語が分かる履歴機能も、生徒の次の学習目標に出来るので気に入っているようだ。
　最後に、林先生に今後の目標について伺った。
　「普段の授業と『旺文社・英検ＣＡＴ』をさらに連携させていきたいです。５０分の授業の中で、どうすれば効果的に取り入れられるかを考えていきます」
　生徒たちのために、常により良い授業を、と心がけている林先生。相愛中学校・高等学校の生徒一人ひとりの英語力の向上を念頭に、今後もさらに『旺文社・英検ＣＡＴ』を活用していくにちがいない。

　今年２月、新宿区教育研究会の研究総会が開催された。４００名近くの先生方が集まった会場で、即座にアンケート結果が集計できる『Interwrite Response』が活用されたという。
　同研究会視聴覚部に所属しており、昨年、部会の研究授業でも『Interwrite Response』を利用された、新宿区立四谷小学校の宇野直木先生にお話を伺った。

各学校での「視聴覚機器」の現状が
はっきりと見えてきた！

　新宿区教育研究会の研究総会では、視聴覚部の発表者が「視聴覚機器」について、『Interwrite Response』を使って、次のようなアンケートを実施した。
　アンケート結果は、１位「電子黒板」、２位「拡大プリンター」、３位「実物投影機」...と、即時に集計・グラフ化されてスクリーンに映し出された（グラフ１参照）。
　２つ目は、実態調査として「３学期にどの視聴覚機器を使って授業を行いましたか？」という質問。ご覧のように、１位「パソコン」、２位「使っていない」がグンと飛び出しているという特徴的な結果となった（グラフ２参照）。
　このように、アンケート結果がその場で表示されるため、研究総会のような大人数の集まりでは特に有用性が高い。

　『Interwrite Response』は、無線リモコンとパソコン、プロジェクターがあれば、確認テストやアンケートが手軽に行えるオーディエンス・レスポンス・システムだ。問題作成にはパワーポイントを使えるため、新たなソフトの操作を覚える負担が軽減される。
　一方、回答は、一人ひとり配られるリモコンで行う。リモコンの数字を押して送信すると、全員がそろったところですぐに自動的に集計され、グラフとなって表示される仕組み。フィードバックが容易なうえ、回答する側にも参加意識が生まれて、会場も大いに盛り上がる、という効果もある。

「情報モラルにも活用」など、
さまざまなアイディアが...

　大勢の意見を効率的に測ることのできる『Interwrite Response』だが、教育現場ではどのような活用の場面が考えられるだろうか。
　普段からＩＣＴ機器を存分に活用されている宇野先生に尋ねると、次のようなご意見がかえってきた。
　「たとえば、都内の各学校で子どもたちの安全教育をテーマに年１回開催される『セーフティ教室』には、保護者の方も一緒に参加します。授業後の懇談会などでレスポンス・システムを使えば、保護者のみなさんの考えが明確に分かるのではないでしょうか」
　さらに、宇野先生は、情報モラル教育にも『Interwrite Response』が活用できると続けた。宇野先生は、前述の部会の研究授業で、６年生を対象に情報モラルをテーマに授業をしたが、その際、レスポンス・システムの「本音を引き出す力」を感じたという。
　「子どもたちにアンケートをとる際、回答者が特定できないよう配慮が必要な場合もあります。個人が特定できてしまうと、（たとえば、ソフトやファイルのダウンロード、プロフの公開等）『○○さんがやっているなら...』という意識が生まれる可能性があります。しかし、クラスの現状は正しく把握しておきたい。だからこそ、『Interwrite Response』は非常に有効であると感じました。デリケートな題材でも、子どもは本音で答えやすいし、教師も個人情報を守った形でクラスの実態として扱えるので、道徳の時間等で使うのも有効ですね」
　宇野先生によると、子どもたちと保護者が本音を交換するコミュニケーション・ツールとしても使えるだろうとのこと。
　まさに宇野先生の豊富なアイディアで、レスポンス・システムの新たな可能性が見えてきた。

JR博多駅

西南学院大学

CHIeru.net対応教材のご紹介をする。

　今回のチエルはCaLabo EX v.6.6とCHIeru.net対応教材、CaLabo LMS/eNetLibe対応教材、参考出展としてスマートフォン対応「旺文社・英検CAT light」を展示。他社ではLLシステムやeラーニングを展示するところもあったが、株式会社アルク、成美堂、Macmillan Language House、Pearson LongmanやOxford University Pressをはじめとした出版社が中心で、教授法やライティング、リーディングなどの教材や英文学入門などの専門的な文献が並べられていた。 今学会は「高等英語教育の在り方」について追及していることから、参加される先生方がご興味を持たれているのは、教授法や教材、教材の活用方法が中心となっている印象を受けた。チエルの展示ブースにお立ち寄りいただいた先生方も、大半がCHIeru.net教材、英検対策の『英検CAT』やTOEIC®テスト・TOEFL®テスト対策の『スーパー英語』にご興味を持たれ、どのような教材なのか熱心に解説をお聞きになり、教材を期間限定で体験できるトライアルキーをご希望されていた。

　CHIeru.net教材は、クラウド対応であり、学生にとってはPCとインターネット環境さえ整えばいつでもどこでも学習できる点、先生にとっては学習者の進捗状況や履歴を一元管理できることが最大の利点と言える。授業時間が削減され、自宅学習の充実が望まれる中、このようなeラーニング教材の必要性は増加しつつあるようだ。さらに、英語力を診断できるツールもあり、多種多様の豊富な問題の中から学習者のレベル、目的や目標に合わせて最適な学習項目を選択できる、というのもeラーニング教材の魅力の一つだ。

　中でも先生方のご意見を取り入れながら学習履歴画面や管理者画面をより一層見やすく、わかりやすく改良した英検5級から準1級まで対応した『英検CAT』や、TOEFL®テスト対応・TOEIC®テスト900点獲得対応の『スーパー英語』は特に先生方の注目を引いた。管理者が、個人の学習履歴ページを閲覧できること、教材の中にあるテスト実施の日時を設定することで「実力テスト」としても活用できること、さらには、管理者が教材のコースを適宜レベルごとに課題として与えられること、幅広い英語力に対応していること、授業中にも取り入れやすい仕組みであること、など特定のご要望をお持ちの先生もおいでになり、『スーパー英語』でこれらの全てが網羅できることをご案内すると、探していたものがやっと見つかったと喜んでくださり、JACETを教材との貴重な出逢いの場としていただけた。

　CaLabo EXに関しては、ファイル提出機能、発表（「モデル」）機能にご興味をお持ちになり、是非ポスターセッションで紹介したいと言ってくださる先生もあった。発表者の画面を残りの参加者が共有することができ、先生が発表者の画面を操作しながら指導する操作が簡単で授業でも活用できる、とのことだった。

カンパニーカラーのオレンジが注目を引く。

　また、ユーザの先生方にもチエルの展示ブースにお立ち寄りいただき、日々の活用方法や、「ムービーテレコで学生が各自録音したものの中から一番いいものを選んだり、録音ファイルを簡単に提出できるようになったなど、ヴァージョンアップして更に使いやすくなりましたね」といった日頃めったに直接お伺いすることができない貴重なご感想やご意見をいただけ、併せて、操作方法や活用方法のご質問に直接お答えできる機会ともなり、今後の改良・改善に活かし、CHIeruブランドに更に磨きをかけたいと心を新たにしたJACET出展であった。

時事的な話題を題材に、『ムービーテレコ』で実践的に学ぶ

▲インタビュー動画を鑑賞し、与えられた設問について聴き取っていく。

"Last week, Michael Jackson was dead. He was the great musician, pop-star. What musician do you like?"
「Integrated English Ⅲ」の授業は、タイムリーな話題からスタートした。能力別にⅠからⅢのクラスに分かれている「Integrated English」では、このⅢが最高レベル。学生のほとんどはnative speakers同様の英語力を持つ帰国子女で、授業も全て英語で行われている。
「今日は、Amiというミュージシャンへのインタビュー・クリップを見てもらいます。彼女は私の友人で、とても興味深い活動をしています」
と、ディアス先生は『ムービーテレコ』を使って、学生たちのディスプレイに動画を再生した。まずはこのインタビューを見て、彼女の"Nationality"や"Languages She Speaks", "Recent Career Change"など、ディアス先生が指示した設問について聴き取るのだ。

▲ボランティアに応募するという設定で、2人1組で話し合うトレーニング。

　インタビューで"Trafficking"というキーワードが登場すると、ディアス先生は動画を一斉に停止し、"What is trafficking?"と発問し、彼女が参加している「Polaris Project」というNGOのホームページを中間モニターに映し出した。"Trafficking"とは人身売買犯罪のこと。「Polaris Project」は、女性や子どもを人身売買などの犯罪や暴力から守るために、相談等の支援を世界各国で行っているNGOだ。
NGOを学習の題材にすることはよくあるそうで、先日は"Medecins du Monde"というNGO（医療団を途上国などに派遣し、ストリート・チルドレンや難民などの支援を行っている）から、フランス人のゲスト・スピーカーを招いたという。社会的な問題を取り上げて学生たちの興味や関心を刺激して議論させるとともに、時事的な語彙や表現について学んでいるのだ。

　この日の授業では、「Polaris Projectの事務所に電話をかけ、自分のスキルや得意なことを説明し、ボランティアになりたいとアピールする」という設定で、2人1組となって会話する活動が行われた。
ディアス先生が冒頭で見せたインタビューの動画は、先生ご自身が撮って編集したもの。学生にとって、授業で取り上げる話題や教材は身近で、自分が参加したいと思えば実際に参加できるものでもある。教室内でバーチャルに練習するだけにとどまらず、「学んだこと」が即、「使えること」でもあるのだ。

カリキュラム大幅改訂の背景に、『CaLabo EX』あり

　授業の後半は、映画の1シーンを鑑賞し、読み解く活動が行われた。たとえば映画『レオン』の1シーンを見て、ディアス先生が提示するいくつかの設問について考えるもの。

1）What is the relationship between the man and the girl?
2）How do they address each other?
3）What do you think will become of their relationship? Why?
4）Do you think their story will have a happy ending?

　この種のアクティビティはよく行われており、このクラスのテーマである"Relationship, The Media, Cross-Cultural Issues, Environment"に関する動画をYouTubeで視聴し、ディアス先生が設定したPre-Listening Question、Post-Listening Question、While-Listening Questionについて考えるという。
「今後学生たちが行うFinal Presentationでも、同様の活動を行います」と、ディアス先生は教えてくれた。カリキュラムの最後に行うFinal Presentationでは、学生は次の2パターンどちらかのプレゼンテーションを選択し、発表することになっている。

1）"Relationship, The Media, Cross-Cultural Issues, Environment"の中からテーマを１つ選び、そのテーマに関連した2つか3つの映画のシーンをもとにプレゼンテーションを構成する。
2）上記4テーマの中から2つを選び、そのテーマに関連したYouTubeの動画や、ポッドキャスティングをもとに、Pre-Listening Question、Post-Listening Questionを作ってレッスンを構成する。

▲「『CaLabo EX』で、よりインタラクティブな授業が可能になった」と話してくれたディアス先生

　動画クリップやPodcast、YouTubeといったさまざまなコンテンツを活用できるのは、CALL教室ならではですね、と尋ねると、ディアス先生は大きくうなずいた。

「CALL教室になる前は、事前に用意されたビデオを視聴して、Questions＆Answersや短いディスカッションを行うのが中心でした。教師主導の授業であり、それほどインタラクティブなものではなかったのです。しかしCALL教室では、学生はYouTubeやDVD、VHS、Podcastなど、様々なメディアを活用することができます。教師からコンテンツを与えられるだけでなく、自分で探せるようになったのです。これは大きな変化であり、授業がよりインタラクティブになりました」
今回のカリキュラム改訂でも、「インタラクティブ性の増大」を最も重視したという。
「新しいカリキュラムでは、プレゼンテーションで使うコンテンツを学生に自分で探させたり、学生が見つけたYouTubeやPodcastのコンテンツをもとに小グループでのインタラクション（対話）を行ったりしています。適したコンテンツ、興味のあるコンテンツを見つけるためにはたくさんのリスニングをしなければなりません。それが、英語力をさらに伸ばすのです」

▲この日の授業でも、学生がインターネットでコンテンツを探す光景がよく見られた

　インタラクティブな授業の実現に、『CaLabo EX』が貢献しているという。
「『CaLabo EX』は、とても便利。学生にプレゼンテーションさせるときに助かっています。特に重宝しているのが、“モデル機能”。例えば英語学習に適したWebサイトを探して発表させる活動では、“モデル機能”で発表する学生を選べば、発見したサイトを他の学生たちに見せながら説明できます。また、学生が探してきたYouTubeの動画をサブモニターで見せたり、iPodをケーブルでコンソールに繋いでPodcastを見せたりと、フレキシブルに使えます」

　授業のインタラクティブ性が増したことは、学生たちからも高く評価されているとも話された。まさに、新しいカリキュラムは大成功といえる。

自分に合った教材を見つけてほしい！

学生たちは『ソフトテレコ』を活用したディクテーションに真剣に取り組んでいた。

　当日は、英米語学科の1年生を対象にした『英語演習』が行われていた。
　「まずは小テストから始めましょう」
　柳先生の掛け声を合図に、前回学習した単元の復習テストからスタートした。講義の冒頭に必ず行われるこのテストは、柳先生が学生の理解度を確認するだけでなく、学生が復習の習慣をつけることにもつながっている。復習テストの結果は、アクティビティを挟んで、講義の時間内に柳先生が採点して、その場で結果をフィードバック。「次の週では間延びをしてしまいますから」と語る柳先生の言葉通り、答案用紙を受け取った学生たちの表情は引き締まって見えた。

　続いて、ワークシートを使っての学習。ポイントとなる単語を確認した後、今回使用する教材の確認へと進む。センターモニタに教材の動画が映し出されると、学生たちの視線が集まった。
　当日の教材は、NHK教育で放送中の『コーパス100！で英会話』から、基本動詞「talk」を取り上げたものだ。
　柳先生は、毎回、テレビやラジオの英語番組などから教材をピックアップして講義で活用している。教材を変化を持たせる理由について、柳先生は次のように語った。
　「大学１年生対象の講義なので、色々な教材を体験させて、自分に合う教材を見つけてほしいと思っています。そして、その教材を活用して、（将来的には）自分で自分の英語学習を管理できるように成長してほしいと願っています」
　そして、講義の最後には、学生に教材についての感想シートを書かせている。学生からは「自分でも買って体験してみたい」「留学に向けて使い続けたい」などの感想が寄せられているとのこと。柳先生のねらいが、学生たちにきちんと伝わっている。

ディクテーションにより自分の英語をチェック！

『ソフトテレコ』の操作画面。柳先生は「『ソフトテレコ』は音に集中できる」とお気に入り。

　教材の概要を把握した後は、ワークシートのディクテーションへと進む。
　ディクテーションは、フルデジタルCALLシステム『CaLabo EX』のリスニング＆スピーキング学習エンジン『ソフトテレコ』を存分に活用して行われた。
　「いつものように教材をサーバーから取り出してください」
　柳先生の指示で、学生たちがソフトテレコに教材を取り込むと、ディクテーションがスタート。
　学生たちは、ヘッドセットから流れる音声に耳を澄ませて、ワークシートに書き込んでいく。教室中に集中した空気が漂う中、柳先生は学生の進度を見定めてスクリプトを配布した。学生たちは、それを見ながら自己採点していく。そして、タイミングを見計らって声を掛けた。
　「自分の間違ったところが分かったら、もう一度音声ファイルを聞いて下さい」
　柳先生によると、このワークシートは学生に持って帰らせて、復習に活用させているのだという。講義で自身の英語の弱点を認識し、そこを重点的に復習するからこそ、学生たちが着実に英語力を伸ばしていけるのだろう。

ペアで「暗唱」は、シャドーイングで！

　柳先生の授業の特徴のひとつに、ペアで取り組む「暗唱」がある。受講している学生同士が即席のペアを組み、当日の課題文を協力して覚え、柳先生の前で暗唱するアクティビティだ。
　暗唱に使用する課題文は、『ソフトテレコ』を使ったシャドーイングで練習する。最初は、『ソフトテレコ』の再生スピードを0.7（通常は1.0。ややゆっくり）に設定してチャレンジ。その次は、通常のスピードで、スクリプトを見ないで挑戦するなど、徐々にレベルを上げて練習を重ねていく。学生の声が少しずつ大きくなっていったのが印象的だった。何度も読み上げるうちに自信がついてきたのだろう。
　そして、いよいよ「暗唱」の時間。合格した学生から早抜けできるため、学生たちの表情は真剣そのもの。覚えたペアから我先にと柳先生の前に立ち、暗唱を披露する。その後ろにずらりと並ぶ学生たちは、自分たちの出番が来るまで必死にリハーサルを繰り返していた。
　柳先生は、暗唱の教育効果について、次のように話された。
　「覚えることは語学学習での基本のひとつです。ひとりで暗唱させるより、ペアを組んだほうが、相手に迷惑をかけられないと思う気持ちもあって集中力が増すようです。それに、『この人はこうやって英語を覚えているのか』と、相手から学ぶことも多くあります」
　学生同士でコミュニケーションをとりながら、英語力向上のコツも学べるという、まさに一石二鳥のアクティビティといえる。
　これからも、柳先生は、CALLシステムを教育ツールとしてより有効に活用しながら、多様なアクティビティを通して、学生たちの語学力を磨き続けていくことだろう。

　敦賀市立粟野小学校は、2007年8月、コンピュータ室をリニューアルした。最新のPC設備に加え、ネットワーク型学習評価システム「InterCLASS」と、中間モニタ画像転送システム「SMART300」を導入。先進的で快適な教育環境が整っている。
　今回は、靍野寛男先生と本村弘幸先生のもとへ伺い、コンピュータ室の活用の様子や、普通教室でのICT活用の授業を拝見した。

子ども達へのPC操作指導が「InterCLASS」で快適に

▲「InterCLASS」の活用で子ども達への指導がスムーズに。

　コンピュータ室には、本村先生と3年2組の子ども達が集まっていた。3年生の目標は、インターネットの検索の仕方を知ること。好奇心いっぱいの子ども達はPCを前にしてとても楽しそうだが、その反面、操作が分からずに戸惑うことも度々ある。
　約30名の児童に対して、限られた時間の中で円滑に指導していくためには、授業支援システムが欠かせない。本村先生は、コンピュータ室の授業では必ず「InterCLASS」を活用していると語る。
　「子どもが操作に困った時、まず、教卓で画面をチェックします。説明して解決できそうなら口頭でアドバイスをしますが、できない場合は教卓から直接操作しますね」
　先生PCで「InterCLASS」を立ち上げると、子ども達のPC画面が一覧で表示される。誰が何の作業をしているのかは一目瞭然。子ども達のPCのリモート操作も可能だ。画面チェックで、課題以外のことをしている子どもがいたら、インターネット禁止や操作ロックもかけられる。

　現在は、最新の設備でスムーズに授業をしている本村先生だが、コンピュータ室のリニューアル前はかなり苦労されたという。
　「30人のクラスでインターネットに接続しようとしても、よくて半分辿りつけるかどうか、というレベルでした。当時は、授業というよりトラブルを処理して回っていましたね。今は『InterCLASS』もあるので快適です」
ヘッドセットで子ども達と直接会話することもある。指示を送る時には、「メッセージ送信機能が便利」と本村先生は言う。
　「子供たちがPCに夢中になっていると、口で言ってもなかなか耳に入らないので、画面に『話を聞きましょう』『手を止めましょう』などメッセージをポンと出すと効果的です。授業のアクティビティにも『InterCLASS』を活用しています。サイトを見たり、ローマ字で詩を書いたり、どんな時でも『InterCLASS』の機能を使っていますね」

プロジェクター＆スクリーンで小文字の形を視覚的に印象づける

▲靍野先生自作のパワーポイントファイルで小文字を学習。

　一方、6年1組の教室では、靍野先生による「英語活動」が行われていた。当日の課題は「小文字を覚えよう」。4年生からローマ字を学習しているためアルファベットの素地はあるが、小文字だけに集中して取り組むのは初めてだという。子ども達には、靍野先生手作りのプリントが配られた。ABCD…の大文字が印字されており、その下に小文字を書き込んでいく。
　また、スクリーンには、大文字が大きく映し出された。こちらは、靍野先生自作のパワーポイントのファイルだ。靍野先生は、普段からプロジェクターを活用しているという。
　靍野先生がノートパソコンのEnterキーを叩くたびに、Aの下にはa、Bの下にはb、と順番に小文字が現れる。aからzまでひと文字ずつ丁寧に形を確認していくうちに、子ども達からは「先生、dはbと逆になってるんだ」「fは傘に似てるよ」と次々に意見が飛び出した。視覚的な特徴を捉えられたことによって、自然と学びに広がりが生まれたようだ。

　続いては、スクリーンにランダムに散らばった小文字から正解を探すアクティビティ。
　「Gの小文字は？」
　指名された児童がスクリーンのgを棒で指すと、gがスッとGの下へと移動する。靍野先生が仕掛けたアニメーションだ。
　最後に展開された身近なものを英語で書くアクティビティでは、clock、watch、signalなど、靍野先生が自宅や学校付近で撮影した画像を表示しながら書き取りに挑戦。子ども達は、スクリーンに映し出される写真に盛りあがりながら楽しくチャレンジした。

　靍野先生は、英語だけでなく、社会科の資料（図、グラフ、写真）を見せる時にもプロジェクターを使っているという。
　「子ども達も大分プロジェクターに慣れてきたので物珍しそうな反応はしませんが、手元にあるものが黒板にも大きく写されると、教える側も説明しやすいですよね。普段は、プロジェクターを授業の最初やまとめで使うことが多いです。スクリーンの一部を四角で隠して、『ここは何でしょう？』など、簡単なおさらいにも使っています」

中間モニタの動画視聴にはリアルタイム転送の「SMART300」を活用

▲「SMART300」は中間モニタにリアルタイムで画像を転送できる。

　靍野先生によると、学習の一環として、コンピュータ室の中間モニタで動画を視聴することもあるという。
　「社会科の単元のまとめなどのタイミングで動画を利用しています。たとえば戦争のことなど、映像だと子どもによく伝わりますから」
　中間モニタでの動画再生には、「SMART300」が活用されている。　　「SMART300」は、PCやLANに負担を与えずに、先生PCの画像や動画をリアルタイムで転送できるシステムで、本村先生も活用していると語る。
　「3年生の理科では、太陽の一日の動きやチョウの成長などの動画を見せています」
　ボタンひとつで子ども達のPCに一斉送信できるので、操作は簡単だという。
　今後も、粟野小学校の先生方の授業のサポートとして、ICTのシステムや機器がますます活用されていくことだろう。

フィルタリングソフトでアクセスを分析

－ 今回はお忙しいところお時間をいただきありがとうございます。まず最初にフィルタリングソフトを導入した経緯を教えていただけますか？

志賀氏：
「フィルタリングソフトは1999年に導入しました。ただ、当時は学生専用のPC環境が用意されていたわけではありませんでしたし、みなが目の届くようなところにPCが設置されていましたので、フィルタリングソフトで管理することがすぐに必要という状態ではありませんでした。

どちらかというと、どのようにインターネットを利用しているか、具体的にはどのようなサイトにアクセスしているかといったアクセス解析のために利用していましたね。」

― 面白い利用方法ですね。実際に規制したりはしてなかったのですか？

志賀氏：
「一度試験的に運用したこともありました。ただ、規制がかかりすぎていてやや支障がありました。当時利用していたフィルタリングソフトは実用的ではなかったですね。」

― 現在利用いただいているInterSafeを導入したのはいつになりますか？

志賀氏：
2002年ですね。学生専用のLAN環境を整備した時期と同時期に導入しました。

当校では無線LANを導入しておりますので、生徒がどこでもノートPCでインターネットに接続できますので、フィルタリングが本格的に必要であると判断しました。あとInterSafeのほうがサポートがよいとうかがいましたので。」

InterSafeのデータベース精度のよさを実感

― 肝心のInterSafeのデータベースの精度はどうでしたか？

志賀氏：
「InterSafeにしてからはデータベースの精度がよくなったと感じましたね。カテゴリがわかりやすくジャンル分けされていて使いやすくなりましたよ」

― 有難うございます。海外製品の場合は日本の文化ではあまり話題にならないようなカテゴリなどがありますからね。実際、どのようなカテゴリを規制しているのですか？

志賀氏：
「学生がインターネットを利用して犯罪にまきこまれないことを主な目的としておりますので犯罪系のカテゴリを規制しています。その他、不適切なURLも独自で追加しています。ただ、基本的にあまり規制をきつくしていないんですよ。理由は、インターネットも社会のひとつの構図であり、情報選別技術も身に着けるためにはただ規制すればいいというものではないですからね。

もちろん当校では情報の授業でセキュリティなどはきっちりと教育しておりますし。」

フィッシングサイト対策が必要

― たしかに臭い物にはフタをしろ的な発想ではいけないですね。正しいフィルタリングの活用方法だと思います。今、インターネットの犯罪として注意をしているのはどのようなものですか？

志賀氏：
「やはりフィッシングサイトですね。ある程度の知識を持っている人でも騙されてしまうものですから、非常に心配ですね。」

― なるほど。最近は特に注目が高いものですが、InterSafeでもアダルトサイトの振り込め詐欺サイトなどと共にフィッシングサイトの収集も力をいれております。

志賀氏：
「そうですか。私としては主要な金融機関などのカード番号などの入力フォームをホワイトリスト*にしていただいて、そこ以外の入力はすべて入力を防止するような機能があるといいと思います。」

― それはいいアイデアかもしれませんね。次のVerでは実装しているかもしれませんよ。

志賀氏：
「もし搭載したらアイデア料くださいね。」

― 検討しておきますね。ところでログはどのように活用なされていますか？

志賀氏：
「定期的にログ分析はしておりませんが、必要に応じてログ分析はしています。特にどのぐらいの転送量があるのか等、どのぐらい利用されているかをチェックしています」

― 今後はInterSafeの活用について何か予定はあります？

志賀氏：
「そうですねぇ　もっと学内のニーズにあわせてきめ細やかにフィルタリングのルールなどを設定して、安全で快適なインターネット環境を作るのが目標ですね。」

― 弊社も貢献できたらうれしいですね。本日はお忙しいところお時間いただきありがとうございました。 今後ともInterSafeを宜しくお願いします。

なぜ｢学部教育｣でなく、｢学士課程教育｣なのか？

　中教審が平成17年1月に答申した『我が国の高等教育の将来像』（以下、『将来像答申』）において、「現在、大学は学部･学科や研究科といった組織に着目した整理がなされている。今後は、教育の充実の観点から、学部･大学院を通じて学士・修士・博士・専門職学位といった学位を与える課程（プログラム）中心の考え方に再整理していく必要がある」と提言。
『学士課程答申』では、この提言を踏まえ、我が国において、学士課程教育を構築するには、学部・学科等の縦割りの教学経営が、学生本位の教育活動の展開の妨げになっているとして、是正を強く求め、学部段階の教育を「学士課程教育」と称している。
また、学士課程教育の目的については、職業人養成にとどまるものではない。自由で民主的な社会を支え、その改善に積極的に関与する市民や、生涯学び続ける学習者を育むこと、知の世界をリードする研究者への途を開くことなど、多様な役割・機能を担っている。各大学は、このことを踏まえて、自主性・自律性を備えた教育機関として、学士課程を通じて学生が修得すべき学習成果の在り方について、さらに吟味することが求められると述べている。

大学改革の「進展」と「懸念」

　これまでの、様々な規制緩和、大学間の競争的な環境づくりによって、大学の個性化・特色化は着実に進んできたという。
具体的には、大学運営システムの改革（国立大学の法人化、公立大学法人制度の導入、学校法人制度の改善等）、大学の質保証のための制度改革（設置認可の弾力化と第三者評価制度の導入等）、国公私立大学を通じた優れた教育研究活動（GP:Good Practice）への重点的支援、などである。
しかし、一方では、「大学とは何か」という問題意識が希薄化し、ともすれば目先の学生確保の必要性が優先される傾向がある中、我が国の大学、学位が保証する能力の水準が曖昧になることや、学位そのものが国際的な通用性を失うことへの懸念も強まってきている。
また、我が国の大学の大きな問題の一つは、教育内容・方法、学修の評価を通じた「質の管理が緩い」ということである。そうした幣を放置すれば、我が国の学士課程教育の質は、大きく低下し、国内外からの信用を失う危機に晒されよう。質の維持・向上に向けた努力を怠り、社会からの負託に応えられない大学があるならば、今後、その淘汰を避けることはできない、と断じ、警鐘を鳴らしている。
まさに各大学には、真摯な、真剣な対応が求められるところである。

改革に最も重要な「三つの方針」

　今後、改革にあたり、最も重要なのは、各大学が、教学経営において、「学位授与の方針」、「教育課程編成・実施の方針」、「入学者受入れの方針」の三つの方針を明確に示すことであると提言している。
この三つの方針は、『将来像答申』で言及された「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」、「アドミッション・ポリシー」にそれぞれ対応している。

　さっそく、本論とも言うべき、三つの方針に対する提言を考察したい。
なお、それぞれの方針には、「大学に期待される取組み」と「国によって行われるべき支援・取組み」とに整理され、具体的な改善方策が示されている。ここでは、誌面の都合上、主なものを取り上げることとする。

I.学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

　「幅広い学び等を保証し、21世紀型市民（※）にふさわしい学習成果の達成を」とサブタイトルが付いている。いわゆる、「卒業時・出口」における方針である。

※《21世紀型市民》
専攻分野についての専門性を有するだけでなく、幅広い教養を身に付け、高い公共性・倫理性を保持しつつ、時代の変化に合わせて積極的に社会を支え、あるいは社会を改善していく資質を有する人材をさす。

現状と課題

　今日の大学教育の改革は、国際的には、学生が修得すべき学習成果を明確化することにより、「何を教えるか」よりも「何ができるようになるか」に力点が置かれている。海外の主要国では大学や評価機関においても、学生の修得すべき学習成果を重視した取組みを進めており、それぞれの機関の個性や特色を踏まえ、「学位授与の方針」等を具体化している、と昨今の国際的な動向を示し、日本の大学が抱える課題について、次のように述べている。
個々の大学が掲げる教育研究上の目的や建学の精神は、総じて抽象的であり、学士課程で学生が身に付けるべき学習成果を具体化・明確化していこうとする動向に照らしても曖昧であると言わざるを得ない。したがって、「学位授与の方針」として教育課程の編成・実施や学修評価の在り方を律するものとは十分になり得ていない。
我が国の学士課程教育は、かねてから入難出易と評され、評価の厳格化が求められてきたが、進学率が上昇し続け、大学全入に至ろうとする今日、入学生の約8割が修業年限で卒業し、卒業までに退学するものは１割程度にとどまるという状態に目立った変化はない。日本は最も大学生の修了率が高い国となっている。
大学全体の多様化は大いに進んだものの、学士課程あるいは各分野の教育における最低限の共通性があるべきではないかという課題は必ずしも重視されなかった。例えば、学位に付記する専攻分野の名称は年々多様化し、その種類は、平成17年度時点で約580に達する。その名称の約6割は、当該大学のみで用いられている。このように過度に細分化された状態が、真に学問の進展に即したものなのか、学生の学習成果を表現するものとして適切なのか、能力の証明としての学位の国際的通用性を阻害するおそれはないのか、懸念を持たざるを得ない。

改革の方向

　学生の学習成果を重視する観点から、各大学では、「学位授与の方針」や教育研究上の目的を明確化し、その実行と達成に向けて教育活動を展開していくことが必要となる。
学習成果の目標については、21世紀型市民としての幅の広さや深さを持つものとして設定することが重要であるとしている。
国としては、大学の取組みを支援していくとともに、個別大学の取組みを支える基盤として、分野を横断し、さらには各分野にわたり、学位の水準の具体的な枠組みづくりを促進していくことが極めて重要となると提言。分野横断的に、学士課程教育が共通して目指す学習成果を「学士力」とし、「学位授与の方針」等の策定に向けた参考指針として位置づけている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■大学全体や学部・学科等の教育研究上の目的、「学位授与の方針」を定め、学内外に対して積極的に公開する。その際、抽象的な記述にとどまらず、学生に身に付けることが期待される学習成果を重視する観点から、具体的で明確なものとなるよう努める。
■学生の学習到達度を的確に把握・測定し、卒業認定を行う組織的な体制を整える。
■学位に付記する専攻分野の名称については、学問の動向や国際的通用性に配慮して適切に定める。類例がなく定着していない名称は避けるよう努める。

国によって行われるべき支援・取組み】

◆国として、学士課程で育成する21世紀型市民の内容（日本の大学が授与する学士が保証する能力:学士力の内容）に関する参考指針を示すことにより、各大学における「学位授与の方針」等の策定や分野別の質保証の枠組みづくりを促進・支援する。分野別の質保証の枠組みづくりについては、日本学術会議との連携を図りつつ、促進する。
◆学習成果の測定・把握や、学習成果を重視した大学評価の在り方等の調査・研究を行う。
◆学位に付記する専攻名称の在り方について、一定のルール化を検討するとともに学問の動向や国際的通用性に照らしたチェックがなされるようにする。ルール化の検討にあたっては、日本学術会議や学協会等との連携協力を図る。

　文部科学省は、平成20年5月、分野別の質保証の枠組みづくりについて、日本学術会議に審議依頼を行った。日本学術会議は、これを受けて検討委員会を設け（平成20年6月〜平成23年3月末日）、人文・社会科学および自然科学の全分野に関する枠組みづくりを行っている。
また、社団法人私立大学情報教育協会（私情教）では、協会の機関誌『大学教育と情報』平成21年12月刊行において、分野別教育の委員会、加盟校の教員800名以上からの意見をもとに、各分野で「最低限身に付けるべき固有の学習成果」をとりまとめ、「学士力考察の報告（提言）」として公表した。分野は、英語学教育をはじめ、コミュニケーション関係学教育、社会福祉学教育、統計学教育、生物学教育、機械工学教育、情報通信系教育、栄養学教育等、27分野にわたっている。取りまとめの経緯、方針、取り扱いについての詳細は、左記の社団法人私立大学情報教育協会サイト『本協会による分野別教育「学士力考察」の報告・提言について』にて参照願いたい。

http://www.juce.jp/gakushiryoku/2009/index.html

II.教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

　「学生が本気で学び、社会で通用する力を身に付けるよう、きめ細かな指導と厳格な成績評価を」とのサブタイトルが付いている。「学びの本体」に位置する最も重要な方針である。ここでは細分化して、(1)教育課程の体系化、(2)単位制度の実質化、(3)教育方法の改善、(4)成績評価の四点に分けて述べられている。

(1)教育課程の体系化

現状と課題

　学士課程の教育課程については、科目内容・配列に関して個々の教員の意向が優先され、必ずしも学生の視点に立った学修の系統性や順次性などが配慮されていない、学生の達成すべき成果目標が組織として不明確である、などと、カリキュラムを巡る課題が指摘されてきた。個々の科目についても、その目標や、内容・水準が判然とせず、単位の互換性や通用性の面でも、支障が生じかねない。多様な科目から場当たり的な選択がなされる、あるいは中核となる科目の位置づけが曖昧であるならば、学生の学びは、狭く偏るか、逆に散漫になり、学生の到達すべき学習成果として想定していたものは達成されないと断じている。
また、目的意識の希薄化、学習意欲の低下等、学生の多様化により、大学側の対応は難しさを増している。最終的には、課題探究能力という高等教育にふさわしい高次の目標の達成に努める必要があるものの、基礎的な読解力や文章表現力などを修得させることや、目的意識を持たせ、学習意欲を喚起する観点から、地域や産業界との連携を深め、外部人材の積極的な参画を得たり、質の高い体験活動の機会を設けたりするなど、開かれた教育活動を推進することも有意義であると述べている。

　大学設置基準の大綱化以降、科目区分、必修教科などの見直しが急速に進展。学部・学科等の改組が活発に行われ、学位の専攻分野の名称と同様、多様な名称の学部・学科が登場するようになった。こうした組織改変等の中では、現代的な課題に即した学際的な取組みを目指した動きが目立つようになってきたという。
この10年間で実施率が大きく伸びた科目・内容として、情報教育科目、文書作成の訓練、ボランティア活動、インターンシップ、大学外の教育施設等における学修の単位認定などを挙げており、こうしたカリキュラム改革の進展で、学生の選択幅が広がってきたとしている。
大綱化以降、分野による相違はあるものの、全般的に次のような傾向が見られるという。
（１）教育課程の中で専門教育の比重が増している。具体的には、基礎教育や共通科目の履修単位の減少と専門基礎教育の組込みが見られる。専門職業との結び付きの強い学部（例：医療、家政、芸術系）では、専門教育の早期化や高度化が生じている。
（２）共通科目や基礎教育において、外国語能力や情報活用能力など、スキルの訓練に関する教育に比重が大きくなっている。
（３）初年次教育や補習教育、資格取得支援、就職支援、インターンシップなどが様々な形で教育課程内外に位置づけられる例が増えつつある。
（４）学際的な教育活動について、関連する学問の知識体系（ディシプリン）に関する基礎教育が必ずしも十分になされていない。
（５）人文系、社会系などの学部は、基礎教育や自由選択の比重が高いこともあって、専門教育の学際化が進んでいる。

　学生の変化や社会的ニーズに柔軟に応えようとする、各大学の努力が見られるものの、その努力が、学士課程教育本来の姿を実現し、教育水準の維持・向上に寄与しているとは言い切れないと結んでいる。

改革の方向

　開設科目の種類と内容が多様でも、それが「学位授与の方針」や「教育課程編成・実施の方針」と遊離せず、学生が体系的に履修できることが肝要である。
また、多くの学生が、入学時に学科等への所属を決定しているが、これにより、共通教育や基礎教育の後退傾向や専門教育の早期化を招き、学生の学びの幅を早期から狭めてしまうことが懸念される。
同年齢の若年人口の過半数が高等教育を受けるというユニバーサル段階においては、自己決定力の未熟な学生も目立つ中、入学してから時間のゆとりを持って専門分野を選択、あるいは柔軟に変更できる仕組みづくりも検討課題とすべきであると述べている。
大学設置基準の大綱化により、国立大学を中心に、基礎教育や共通教育の担い手であった教養部が改組され、その多くが廃止された。その結果、個々の教員には、研究活動や専門教育を重視する一方、基礎教育や共通教育を軽んじる傾向も否めないと指摘。各大学には、基礎教育や共通教育の望ましい実施・責任体制について、改めて取り組むことを求めている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■学習成果や教育研究上の目的を明確化した上で、その達成に向け、順次性のある体系的な教育課程を編成する（教育課程の体系化・構造化）。
■英語等の外国語教育において、バランスのとれたコミュニケーション能力の育成を重視するとともに、専門教育との関連づけに留意する。TOEFLやTOEICなどの結果に基づいて単位認定を行う場合、大学にふさわしい水準か、単位数が適当か等を吟味する。
■個別大学の枠を超えて、地域の実情に応じて、大学間や地域の諸団体との連携・協同を強化し、学生に対する教育　内容を豊富化する。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆個性や特色ある教育課程に関する優れた実践に対し、積極的に支援するとともに、そのための体制を整備する。
◆大学間の連携強化に向けた取組みを支援し、共同プログラムの開発、単位互換等を促進する。
◆国公私の設置形態の枠組みを超えて、複数の大学が、共同で教育課程を編成・実施し、修了者に対して連名で学位授与を行うことができる教育課程の共同実施制度を創設し、その普及を図る。
◆産学間の対話の機会を設け、インターンシップの推進に向けた理解の増進などの環境整備を進める。

(2)単位制度の実質化

現状と課題

　アメリカなどの諸外国と同様、我が国の大学教育のシステムは、単位制度を採用しており、この的確な運用は、教育の質の維持、国際的な通用性の確保の観点から不可欠である。
我が国の単位制度は、授業時間外に必要な学修等を考慮して、45時間相当の学修量をもって1単位と定めており、諸外国と比較して低いわけではない。しかしながら、総務省の平成18年度の調査によると、学内外を通じた学習時間（土日を含む一日平均）は、3時間30分であり、国際的な比較からも短く、単位制度の趣旨を踏まえて運用されているとは言い難い。
単位制度の実質化の必要性は、これまでも指摘され、改善策が提言されている。
文部科学省の平成18年度の調査では、例えば、9割以上の大学が、すべての授業科目のシラバスを作成しているとの結果が出ているものの、「準備学習等についての具体的な指示」を盛り込んでいる大学は約半数にとどまっており、学生が必要な準備学習を行ったり、教員がこれを前提とした授業を実施する環境にないことが懸念されるという。

改革の方向

　単位制度の国際的な通用性の観点から、学習時間の実態を国際的に遜色ない水準にすることを目指して、単位制度の実質化に向けた総合的な取組みを求めている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■自己点検・評価活動の一環として、学習時間等の実態を把握し、単位制度の実質化の観点から、教育方法の点検・見直しを行い、質の向上を図る。
■学部・学科等の目指す学習成果を踏まえて、各科目の授業計画を適切に定め、学生等に対して、明確に示すとともに、必要な授業時間を確保する。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆各大学の自己点検・評価の一環として、学習時間の現状把握を行い、教育改善に生かすように促す。
◆シラバスの内容（準備学習の内容や目安となる学習時間等についての具体的な指示を含む）を調査し、各大学における単位制度の実質化に向けた取組みを把握する。

(3)教育方法の改善

現状と課題

　学習意欲や目的意識の希薄な学生に対して、どのような刺激を与え、主体的に学ぼうとする姿勢や態度を持たせるかは、極めて重要な課題である。
学士力の育成には、既存の知識の一方的な伝達だけでなく、討論を含む双方向の授業を行うことや、学生が自ら研究に準ずる能動的な活動に参加する機会を設けることが不可欠であると述べている。

改革の方向

　教育方法としては、学生の主体的な参画を促す授業となっているか、授業以外の様々な学習支援体制が整備されているか、学内にとどまらず、積極的に体験活動を取り入れているか、などについて、改めて点検・見直しを求めている。
教育環境の面では、少人数指導の推進、支援スタッフや情報通信技術等の活用、豊かな課外活動や自習を可能とする施設・設備の整備など、双方向性を確保した教育システムが欠かせない。この点で、国際競争力を有するアメリカの大学との懸隔は大きく、教育投資の大幅な拡大が望まれると結んでいる。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■学習の動機づけを図りつつ、双方向型の学習を展開するために、講義そのものを魅力あるものにするとともに、体験活動を含む多様な教育方法を積極的に取り入れる。
■TA（ティーチング・アシスタント）等を積極的に活用して、双方向型の学習や少人数指導を推進する。
■教育研究上の目的に即して、情報通信技術を積極的に取り入れ、教育方法の改善を図る。
的確な授業設計を行った上で、例えば、次のような取組みについて検討する。
・ ビデオ・オン・デマンド・システム等、eラーニングの活用による遠隔教育
・学習管理システム（LMS:Learning Management System）を利用した事前・事後学習の推進
・ 教室の講義とeラーニングによる自習の組合せ、講義とインターネット上でのグループワークの組合せ（いわゆる「ブレンディッド型学習」）の導入
・ 携帯端末を活用した学生応答・理解度把握システム（いわゆる「クリッカー技術」）による双方向授業型の展開

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆少人数指導の推進や情報通信技術の活用などに必要な施設・設備の整備を含め、教育方法の改善に向けた優れた実践を支援する。
◆学生に対して特に刺激を与える体験活動として、諸外国の大学との間の短期留学の派遣・受入れを積極的に推進する。

　アメリカをはじめとした欧米の多くの大学においては、「eラーニングの活用による遠隔教育」、「LMSを利用した学習の推進」、「ブレンディッド型学習」、「クリッカー技術を活用した双方向型の授業」のいずれもがよく利用されている。
今後、日本のそれぞれの大学が、国際的通用性を高めていく上でも、大変重要な要件になることと思われる。

(4)成績評価

現状と課題

　個々の教員の裁量に依存しており、組織的な取組みが弱いと指摘されてきた。
従来のままでは、大学全入時代の変容に際し、学生確保という経営上の要請も相まってなし崩し的に安易な成績評価が広がるおそれがあると懸念されている。
卒業認定における評価の厳格化も大きな課題であるという。

改革の方向

　教員間の共通理解の下、各授業科目の到達目標や成績評価基準を明確化するとともに、客観的な評価システムを導入し、組織的に学修の評価にあたることが強く求められる。
評価にあたっては、多様な活動の成果を評価する観点から、学生の学修履歴等の記録と自己管理のためのシステムを開発することは、学習成果を重視した評価の条件整備として重要であると述べている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■教員間の共通理解の下、成績評価