リーフレット『「フラッシュ型教材」のすすめ』が、好評だ。リリース以来わずか1ヵ月で、1万5千部を配布。現在も入手希望が殺到している。なぜこれほど人気なのか、先生方にどこが評価されているのか。リーフレットを監修された、玉川大学学術研究所の堀田龍也先生に、伺ってみた。

リーフレットを制作したねらいと背景

　おかげさまで、フラッシュ型教材を活用する先生は着実に増え続けています。e-Teachersには全国各地から1万件を超えるフラッシュ型教材がアップされ、会員数は5千名を突破するほどの賑わいを見せています。
フラッシュ型教材の認知度が上がってきたのは喜ばしいことですが、一方で一抹の不安もあります。「フラッシュ型教材の特長を理解せず、間違った使い方をしている人もいるのでは？」という不安です。
たとえば、フラッシュ型教材はシンプルなのが良さなのに、アニメーションなどを使った複雑で凝った教材を使ったりしていないか。一問一答形式で繰り返し解くことで知識が定着するのに、見てもすぐ答えられない出題になっていないか。事実、こういった“誤った使い方”をしている例もチラホラ目にします。
正しい使い方を知ってもらうには、フラッシュ型教材を使った授業を見てもらうのが一番手っ取り早いですし、確実です。しかし、直接見てもらうには限界があります。私も学校を訪問して助言していますが、多くても年間数校が限界。チエルでもフラッシュ型教材活用セミナーを全国で開催し、フラッシュ型教材を使った模擬授業を先生方に見てもらっていますが、それでも年6回の開催がやっとです。
もっと多くの先生たちに、正しい使い方を知ってもらいたい。そこで今回、このリーフレットを制作したのです。

リーフレットに込めた情報と思い

　リーフレットを制作するにあたって、心がけたこと、気を付けた点がいくつかあります。
まず、シンプルであること。長々と説明した資料を配付しても、忙しい先生方には読んでもらえません。フラッシュ型教材はシンプルなのが特長ですから、フラッシュ型教材の良さを伝える資料も、シンプルであるべき。だから冊子やパンフではなく、手軽に目を通せるリーフレット形式にしました。
次に、フラッシュ型教材を使っている授業の写真を多く盛り込みました。写真を眺めれば、授業の雰囲気や子どもの反応が見えてきます。起立させて答える、挙手させる、身振りで答えるといった指導方法を、写真から感じ取ってもらうのがねらいです。
かなり詳しく紹介したのが、フラッシュ型教材を作る手順です。「フラッシュ型教材を作るのは大変そう、難しそう」と思い込んでいる先生はまだまだ多い。フラッシュ型教材は知っていても、教材を作る過程を見たことがないと、「作るのは難しそう」と思い込んでしまうのです。そんな思い込みを正し、「こんなに簡単に作れますよ」と安心してもらうために、作成のステップを紹介しました。
フラッシュ型教材の入手方法も、まとめてあります。e-Teachersから他の先生方が作った教材をダウンロードして使ってみてもいいし、校内で共有してもいい。もっと高度な教材が欲しくなったら、チエルのフラッシュのような製品を買えばいい。市販教材には、ネイティブの英語音声を収録しているといった、自作フラッシュ型教材シリーズにはない良さがありますからね。特にe-Teachersの利用方法は詳しく解説してあります。ぜひe-Teachersに会員登録して、フラッシュの活用の輪に飛び込んできてほしいと思います。
もう一つ、これはこのリーフレットの大きな特徴ですが、フラッシュ型教材を活用するコツとともに、「こういう使い方はいけません」という注意点も併記しました。「テンポ良く」「短い時間で」「毎日ちょっとずつ」「継続する」というコツと、「１枚のスライドを使ってじっくり考えさせるのは、フラッシュ型教材とはいいません」など、「陥りがちな罠」も列挙し、注意を促しています。

リーフレットは職員室や研修で使ってほしい

　まずは気楽にこのリーフレットを読んでほしい。読むというほどのボリュームはないので、気楽に眺めてほしいですね。職員室で他の先生といっしょに見れば、フラッシュ型教材の話題で話が弾むはずです。「子どもに“空書き”させるのもおもしろそうだ。」「男女別に答えさせる方法もおもしろいね」と、指導方法を話し合うこともあるでしょう。リーフレットを見ながらだと、フラッシュ型教材について具体的に話し合えますし、お互いの授業を学び合うきっかけにもなるでしょう。
校内研修担当の先生や、教育委員会や教育センターで教員研修を担当している先生には、ぜひこのリーフレットを研修で配ってほしいですね。そしてその場でリーフレットを開き、自分の体験談やノウハウを交えながら解説してほしい。リーフレットの一部分だけを取り上げるのでもいい。5分でもいいんです。配布して「時間のあるときに読んでおいてください」とお願いするだけでは放置される恐れがあります。一部分でも解説すれば興味がわいて、自分で読んでくれるはずです。
11月のリリース開始以来、このリーフレットは約1ヵ月で1万5千部を配布しました。校内研修や教育委員会等の教員研修で配りたいと、申込みが殺到しています。こういう資料が待ち望まれていた証拠でしょうね。
特に、フラッシュ型教材の良さを周りの先生に伝えたいのに、なかなかわかってもらえなくて歯がゆい思いをしていた先生にとっては、待望のツールでしょう。このリーフレットを見せながら話せば、フラッシュ型教材を見たことがない先生でも、フラッシュ型教材の良さを正しくわかりやすく伝えられます。

百聞は一見にしかず—　使えばすごさがわかる

　リーフレットを見たら、とりあえずフラッシュ型教材を1個作ってみてください。そして授業で使ってください。
フラッシュ型教材を体験すると、必ずアイデアが湧いてきます。「ウチのクラスならこのフラッシュ型教材が受けそう」「こういう問題があると便利」、そして「自分でちょっと作ってみよう、作りかえてみよう」と思いつきます。そして授業は予想以上に盛り上がります。百聞は一見にしかず。フラッシュ型教材のすごさを、ぜひ体感してください。
「フラッシュ型教材は単純すぎるから、工夫しようがない」「単純な教材を使うと、授業も単純になってしまう」という声を聞きますが、それは誤解です。
フラッシュ型教材は、確かにとてもシンプルな教材。しかしシンプルだから、工夫する“余地”がたくさんあるのです。
たとえば漢字ドリル、計算ドリルだって、問題がずらっと並んでいるだけの単純な教材。でも、ドリルをしっかり解けば、力がつくようにできています。ドリルの使い方も、個別に解かせる、みんなで解く、回答を発表、説明させるなど、多種多様ですよね。
フラッシュ型教材も同様です。同じフラッシュ型教材でも、先生によって使う場面や発問、答えさせ方などは異なります。子どもの学習進度や興味関心、そして授業スタイルや指導方法に合わせて、みんな自分なりに工夫して使っているのです。e-Teachersからフラッシュ型教材をダウンロードして使っている先生も、問題を変えたり発問をアレンジして使っている方がほとんどです。単純だから、工夫もアレンジもしやすい。それがフラッシュ型教材の特長。教材は自分で選び、作りたいという教師の思いに、フラッシュ型教材は合っているのです。

導入されるICT機器を宝の持ち腐れにしないために

　地上デジタルテレビ整備事業で、これから多くの学校に大型ディスプレイが入ってきます。待ちにまった大型ディスプレイがやって来る。でも、これで何を映しますか？　NHKの学校放送もいいですが、毎時間は見ませんよね。せっかくの大型ディスプレイも、映す教材がなければ、宝の持ち腐れです。
そこでおすすめしたいのが、フラッシュ型教材です。フラッシュ型教材なら、各教科はもちろん、朝の時間、終わりの時間でも使えます。大型ディスプレイを毎日フル活用できるのです。
考えてもみてください。授業参観に訪れた保護者の方々に、高価な大型ディスプレイがホコリを被っている姿を見せるのと、大型ディスプレイに映ったフラッシュ型教材に子どもたちがワクワク元気に取り組んでいる姿を見せるのと、どちらがいいですか？　保護者が喜ぶのはどちらでしょうか？
決して安くない大型ディスプレイを公費で導入したのに使わないなんて、今の時代許されません。税金を納めている保護者の方々がホコリまみれの大型ディスプレイを見たらどんな気持ちになるか、想像してみて下さい。授業参観のときだけ大型ディスプレイを使って見栄を張ろうとしても、いつも使っているのかは、子どもの反応を見ればすぐわかります。だから毎日活用してほしい。フラッシュ型教材を使えば、大型ディスプレイの使い道に困ることもないし、子どもの学力も向上するし、保護者も喜びます。みんな幸せになれます。

フラッシュ型教材は教師の授業力を伸ばす

　教師は、授業準備や授業研究が大事と、昔から言われてきました。今もその真理は変わりません。そしてフラッシュ型教材は、この真理に適っています。
簡単にすぐ作れるし、他の先生が作った教材も利用しやすいので、授業準備の手間がかからない。授業研究に割ける時間が増える。シンプルな教材だから、発問や使用場面などを研究し甲斐がある。自分の授業を見直すきっかけになり、授業力アップにもつながる。
フラッシュ型教材は、教師同士の交流も活性化します。若い先生はパソコンスキルに長け、ベテランの先生は授業のノウハウを豊富に持ち、授業力・指導力に長けている。フラッシュ型教材を共通の話題にすることで、両者の間で教材や指導技術などの共有と交換が進みます。若い先生はベテランの先生の授業力を吸収し、ベテランの先生はICT機器の使い方を学ぶ。そして学校全体の指導力と授業力がアップします。
このリーフレットには、私たちが長年つちかってきたフラッシュ型教材のノウハウや思いが凝縮されています。ぜひ一読して、フラッシュ型教材の世界に飛び込んできてほしいと思います。

リーフレットを手にして…　全国の先生方の声(PDF:2.4MB)
リーフレット『「フラッシュ型教材」のすすめ』内容紹介(PDF:4.7MB)

リーフレット送付のお申し込みはこちら

なぜ｢学部教育｣でなく、｢学士課程教育｣なのか？

　中教審が平成17年1月に答申した『我が国の高等教育の将来像』（以下、『将来像答申』）において、「現在、大学は学部･学科や研究科といった組織に着目した整理がなされている。今後は、教育の充実の観点から、学部･大学院を通じて学士・修士・博士・専門職学位といった学位を与える課程（プログラム）中心の考え方に再整理していく必要がある」と提言。
『学士課程答申』では、この提言を踏まえ、我が国において、学士課程教育を構築するには、学部・学科等の縦割りの教学経営が、学生本位の教育活動の展開の妨げになっているとして、是正を強く求め、学部段階の教育を「学士課程教育」と称している。
また、学士課程教育の目的については、職業人養成にとどまるものではない。自由で民主的な社会を支え、その改善に積極的に関与する市民や、生涯学び続ける学習者を育むこと、知の世界をリードする研究者への途を開くことなど、多様な役割・機能を担っている。各大学は、このことを踏まえて、自主性・自律性を備えた教育機関として、学士課程を通じて学生が修得すべき学習成果の在り方について、さらに吟味することが求められると述べている。

大学改革の「進展」と「懸念」

　これまでの、様々な規制緩和、大学間の競争的な環境づくりによって、大学の個性化・特色化は着実に進んできたという。
具体的には、大学運営システムの改革（国立大学の法人化、公立大学法人制度の導入、学校法人制度の改善等）、大学の質保証のための制度改革（設置認可の弾力化と第三者評価制度の導入等）、国公私立大学を通じた優れた教育研究活動（GP:Good Practice）への重点的支援、などである。
しかし、一方では、「大学とは何か」という問題意識が希薄化し、ともすれば目先の学生確保の必要性が優先される傾向がある中、我が国の大学、学位が保証する能力の水準が曖昧になることや、学位そのものが国際的な通用性を失うことへの懸念も強まってきている。
また、我が国の大学の大きな問題の一つは、教育内容・方法、学修の評価を通じた「質の管理が緩い」ということである。そうした幣を放置すれば、我が国の学士課程教育の質は、大きく低下し、国内外からの信用を失う危機に晒されよう。質の維持・向上に向けた努力を怠り、社会からの負託に応えられない大学があるならば、今後、その淘汰を避けることはできない、と断じ、警鐘を鳴らしている。
まさに各大学には、真摯な、真剣な対応が求められるところである。

改革に最も重要な「三つの方針」

　今後、改革にあたり、最も重要なのは、各大学が、教学経営において、「学位授与の方針」、「教育課程編成・実施の方針」、「入学者受入れの方針」の三つの方針を明確に示すことであると提言している。
この三つの方針は、『将来像答申』で言及された「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」、「アドミッション・ポリシー」にそれぞれ対応している。

　さっそく、本論とも言うべき、三つの方針に対する提言を考察したい。
なお、それぞれの方針には、「大学に期待される取組み」と「国によって行われるべき支援・取組み」とに整理され、具体的な改善方策が示されている。ここでは、誌面の都合上、主なものを取り上げることとする。

I.学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

　「幅広い学び等を保証し、21世紀型市民（※）にふさわしい学習成果の達成を」とサブタイトルが付いている。いわゆる、「卒業時・出口」における方針である。

※《21世紀型市民》
専攻分野についての専門性を有するだけでなく、幅広い教養を身に付け、高い公共性・倫理性を保持しつつ、時代の変化に合わせて積極的に社会を支え、あるいは社会を改善していく資質を有する人材をさす。

現状と課題

　今日の大学教育の改革は、国際的には、学生が修得すべき学習成果を明確化することにより、「何を教えるか」よりも「何ができるようになるか」に力点が置かれている。海外の主要国では大学や評価機関においても、学生の修得すべき学習成果を重視した取組みを進めており、それぞれの機関の個性や特色を踏まえ、「学位授与の方針」等を具体化している、と昨今の国際的な動向を示し、日本の大学が抱える課題について、次のように述べている。
個々の大学が掲げる教育研究上の目的や建学の精神は、総じて抽象的であり、学士課程で学生が身に付けるべき学習成果を具体化・明確化していこうとする動向に照らしても曖昧であると言わざるを得ない。したがって、「学位授与の方針」として教育課程の編成・実施や学修評価の在り方を律するものとは十分になり得ていない。
我が国の学士課程教育は、かねてから入難出易と評され、評価の厳格化が求められてきたが、進学率が上昇し続け、大学全入に至ろうとする今日、入学生の約8割が修業年限で卒業し、卒業までに退学するものは１割程度にとどまるという状態に目立った変化はない。日本は最も大学生の修了率が高い国となっている。
大学全体の多様化は大いに進んだものの、学士課程あるいは各分野の教育における最低限の共通性があるべきではないかという課題は必ずしも重視されなかった。例えば、学位に付記する専攻分野の名称は年々多様化し、その種類は、平成17年度時点で約580に達する。その名称の約6割は、当該大学のみで用いられている。このように過度に細分化された状態が、真に学問の進展に即したものなのか、学生の学習成果を表現するものとして適切なのか、能力の証明としての学位の国際的通用性を阻害するおそれはないのか、懸念を持たざるを得ない。

改革の方向

　学生の学習成果を重視する観点から、各大学では、「学位授与の方針」や教育研究上の目的を明確化し、その実行と達成に向けて教育活動を展開していくことが必要となる。
学習成果の目標については、21世紀型市民としての幅の広さや深さを持つものとして設定することが重要であるとしている。
国としては、大学の取組みを支援していくとともに、個別大学の取組みを支える基盤として、分野を横断し、さらには各分野にわたり、学位の水準の具体的な枠組みづくりを促進していくことが極めて重要となると提言。分野横断的に、学士課程教育が共通して目指す学習成果を「学士力」とし、「学位授与の方針」等の策定に向けた参考指針として位置づけている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■大学全体や学部・学科等の教育研究上の目的、「学位授与の方針」を定め、学内外に対して積極的に公開する。その際、抽象的な記述にとどまらず、学生に身に付けることが期待される学習成果を重視する観点から、具体的で明確なものとなるよう努める。
■学生の学習到達度を的確に把握・測定し、卒業認定を行う組織的な体制を整える。
■学位に付記する専攻分野の名称については、学問の動向や国際的通用性に配慮して適切に定める。類例がなく定着していない名称は避けるよう努める。

国によって行われるべき支援・取組み】

◆国として、学士課程で育成する21世紀型市民の内容（日本の大学が授与する学士が保証する能力:学士力の内容）に関する参考指針を示すことにより、各大学における「学位授与の方針」等の策定や分野別の質保証の枠組みづくりを促進・支援する。分野別の質保証の枠組みづくりについては、日本学術会議との連携を図りつつ、促進する。
◆学習成果の測定・把握や、学習成果を重視した大学評価の在り方等の調査・研究を行う。
◆学位に付記する専攻名称の在り方について、一定のルール化を検討するとともに学問の動向や国際的通用性に照らしたチェックがなされるようにする。ルール化の検討にあたっては、日本学術会議や学協会等との連携協力を図る。

　文部科学省は、平成20年5月、分野別の質保証の枠組みづくりについて、日本学術会議に審議依頼を行った。日本学術会議は、これを受けて検討委員会を設け（平成20年6月〜平成23年3月末日）、人文・社会科学および自然科学の全分野に関する枠組みづくりを行っている。
また、社団法人私立大学情報教育協会（私情教）では、協会の機関誌『大学教育と情報』平成21年12月刊行において、分野別教育の委員会、加盟校の教員800名以上からの意見をもとに、各分野で「最低限身に付けるべき固有の学習成果」をとりまとめ、「学士力考察の報告（提言）」として公表した。分野は、英語学教育をはじめ、コミュニケーション関係学教育、社会福祉学教育、統計学教育、生物学教育、機械工学教育、情報通信系教育、栄養学教育等、27分野にわたっている。取りまとめの経緯、方針、取り扱いについての詳細は、左記の社団法人私立大学情報教育協会サイト『本協会による分野別教育「学士力考察」の報告・提言について』にて参照願いたい。

http://www.juce.jp/gakushiryoku/2009/index.html

II.教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

　「学生が本気で学び、社会で通用する力を身に付けるよう、きめ細かな指導と厳格な成績評価を」とのサブタイトルが付いている。「学びの本体」に位置する最も重要な方針である。ここでは細分化して、(1)教育課程の体系化、(2)単位制度の実質化、(3)教育方法の改善、(4)成績評価の四点に分けて述べられている。

(1)教育課程の体系化

現状と課題

　学士課程の教育課程については、科目内容・配列に関して個々の教員の意向が優先され、必ずしも学生の視点に立った学修の系統性や順次性などが配慮されていない、学生の達成すべき成果目標が組織として不明確である、などと、カリキュラムを巡る課題が指摘されてきた。個々の科目についても、その目標や、内容・水準が判然とせず、単位の互換性や通用性の面でも、支障が生じかねない。多様な科目から場当たり的な選択がなされる、あるいは中核となる科目の位置づけが曖昧であるならば、学生の学びは、狭く偏るか、逆に散漫になり、学生の到達すべき学習成果として想定していたものは達成されないと断じている。
また、目的意識の希薄化、学習意欲の低下等、学生の多様化により、大学側の対応は難しさを増している。最終的には、課題探究能力という高等教育にふさわしい高次の目標の達成に努める必要があるものの、基礎的な読解力や文章表現力などを修得させることや、目的意識を持たせ、学習意欲を喚起する観点から、地域や産業界との連携を深め、外部人材の積極的な参画を得たり、質の高い体験活動の機会を設けたりするなど、開かれた教育活動を推進することも有意義であると述べている。

　大学設置基準の大綱化以降、科目区分、必修教科などの見直しが急速に進展。学部・学科等の改組が活発に行われ、学位の専攻分野の名称と同様、多様な名称の学部・学科が登場するようになった。こうした組織改変等の中では、現代的な課題に即した学際的な取組みを目指した動きが目立つようになってきたという。
この10年間で実施率が大きく伸びた科目・内容として、情報教育科目、文書作成の訓練、ボランティア活動、インターンシップ、大学外の教育施設等における学修の単位認定などを挙げており、こうしたカリキュラム改革の進展で、学生の選択幅が広がってきたとしている。
大綱化以降、分野による相違はあるものの、全般的に次のような傾向が見られるという。
（１）教育課程の中で専門教育の比重が増している。具体的には、基礎教育や共通科目の履修単位の減少と専門基礎教育の組込みが見られる。専門職業との結び付きの強い学部（例：医療、家政、芸術系）では、専門教育の早期化や高度化が生じている。
（２）共通科目や基礎教育において、外国語能力や情報活用能力など、スキルの訓練に関する教育に比重が大きくなっている。
（３）初年次教育や補習教育、資格取得支援、就職支援、インターンシップなどが様々な形で教育課程内外に位置づけられる例が増えつつある。
（４）学際的な教育活動について、関連する学問の知識体系（ディシプリン）に関する基礎教育が必ずしも十分になされていない。
（５）人文系、社会系などの学部は、基礎教育や自由選択の比重が高いこともあって、専門教育の学際化が進んでいる。

　学生の変化や社会的ニーズに柔軟に応えようとする、各大学の努力が見られるものの、その努力が、学士課程教育本来の姿を実現し、教育水準の維持・向上に寄与しているとは言い切れないと結んでいる。

改革の方向

　開設科目の種類と内容が多様でも、それが「学位授与の方針」や「教育課程編成・実施の方針」と遊離せず、学生が体系的に履修できることが肝要である。
また、多くの学生が、入学時に学科等への所属を決定しているが、これにより、共通教育や基礎教育の後退傾向や専門教育の早期化を招き、学生の学びの幅を早期から狭めてしまうことが懸念される。
同年齢の若年人口の過半数が高等教育を受けるというユニバーサル段階においては、自己決定力の未熟な学生も目立つ中、入学してから時間のゆとりを持って専門分野を選択、あるいは柔軟に変更できる仕組みづくりも検討課題とすべきであると述べている。
大学設置基準の大綱化により、国立大学を中心に、基礎教育や共通教育の担い手であった教養部が改組され、その多くが廃止された。その結果、個々の教員には、研究活動や専門教育を重視する一方、基礎教育や共通教育を軽んじる傾向も否めないと指摘。各大学には、基礎教育や共通教育の望ましい実施・責任体制について、改めて取り組むことを求めている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■学習成果や教育研究上の目的を明確化した上で、その達成に向け、順次性のある体系的な教育課程を編成する（教育課程の体系化・構造化）。
■英語等の外国語教育において、バランスのとれたコミュニケーション能力の育成を重視するとともに、専門教育との関連づけに留意する。TOEFLやTOEICなどの結果に基づいて単位認定を行う場合、大学にふさわしい水準か、単位数が適当か等を吟味する。
■個別大学の枠を超えて、地域の実情に応じて、大学間や地域の諸団体との連携・協同を強化し、学生に対する教育　内容を豊富化する。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆個性や特色ある教育課程に関する優れた実践に対し、積極的に支援するとともに、そのための体制を整備する。
◆大学間の連携強化に向けた取組みを支援し、共同プログラムの開発、単位互換等を促進する。
◆国公私の設置形態の枠組みを超えて、複数の大学が、共同で教育課程を編成・実施し、修了者に対して連名で学位授与を行うことができる教育課程の共同実施制度を創設し、その普及を図る。
◆産学間の対話の機会を設け、インターンシップの推進に向けた理解の増進などの環境整備を進める。

(2)単位制度の実質化

現状と課題

　アメリカなどの諸外国と同様、我が国の大学教育のシステムは、単位制度を採用しており、この的確な運用は、教育の質の維持、国際的な通用性の確保の観点から不可欠である。
我が国の単位制度は、授業時間外に必要な学修等を考慮して、45時間相当の学修量をもって1単位と定めており、諸外国と比較して低いわけではない。しかしながら、総務省の平成18年度の調査によると、学内外を通じた学習時間（土日を含む一日平均）は、3時間30分であり、国際的な比較からも短く、単位制度の趣旨を踏まえて運用されているとは言い難い。
単位制度の実質化の必要性は、これまでも指摘され、改善策が提言されている。
文部科学省の平成18年度の調査では、例えば、9割以上の大学が、すべての授業科目のシラバスを作成しているとの結果が出ているものの、「準備学習等についての具体的な指示」を盛り込んでいる大学は約半数にとどまっており、学生が必要な準備学習を行ったり、教員がこれを前提とした授業を実施する環境にないことが懸念されるという。

改革の方向

　単位制度の国際的な通用性の観点から、学習時間の実態を国際的に遜色ない水準にすることを目指して、単位制度の実質化に向けた総合的な取組みを求めている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■自己点検・評価活動の一環として、学習時間等の実態を把握し、単位制度の実質化の観点から、教育方法の点検・見直しを行い、質の向上を図る。
■学部・学科等の目指す学習成果を踏まえて、各科目の授業計画を適切に定め、学生等に対して、明確に示すとともに、必要な授業時間を確保する。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆各大学の自己点検・評価の一環として、学習時間の現状把握を行い、教育改善に生かすように促す。
◆シラバスの内容（準備学習の内容や目安となる学習時間等についての具体的な指示を含む）を調査し、各大学における単位制度の実質化に向けた取組みを把握する。

(3)教育方法の改善

現状と課題

　学習意欲や目的意識の希薄な学生に対して、どのような刺激を与え、主体的に学ぼうとする姿勢や態度を持たせるかは、極めて重要な課題である。
学士力の育成には、既存の知識の一方的な伝達だけでなく、討論を含む双方向の授業を行うことや、学生が自ら研究に準ずる能動的な活動に参加する機会を設けることが不可欠であると述べている。

改革の方向

　教育方法としては、学生の主体的な参画を促す授業となっているか、授業以外の様々な学習支援体制が整備されているか、学内にとどまらず、積極的に体験活動を取り入れているか、などについて、改めて点検・見直しを求めている。
教育環境の面では、少人数指導の推進、支援スタッフや情報通信技術等の活用、豊かな課外活動や自習を可能とする施設・設備の整備など、双方向性を確保した教育システムが欠かせない。この点で、国際競争力を有するアメリカの大学との懸隔は大きく、教育投資の大幅な拡大が望まれると結んでいる。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■学習の動機づけを図りつつ、双方向型の学習を展開するために、講義そのものを魅力あるものにするとともに、体験活動を含む多様な教育方法を積極的に取り入れる。
■TA（ティーチング・アシスタント）等を積極的に活用して、双方向型の学習や少人数指導を推進する。
■教育研究上の目的に即して、情報通信技術を積極的に取り入れ、教育方法の改善を図る。
的確な授業設計を行った上で、例えば、次のような取組みについて検討する。
・ ビデオ・オン・デマンド・システム等、eラーニングの活用による遠隔教育
・学習管理システム（LMS:Learning Management System）を利用した事前・事後学習の推進
・ 教室の講義とeラーニングによる自習の組合せ、講義とインターネット上でのグループワークの組合せ（いわゆる「ブレンディッド型学習」）の導入
・ 携帯端末を活用した学生応答・理解度把握システム（いわゆる「クリッカー技術」）による双方向授業型の展開

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆少人数指導の推進や情報通信技術の活用などに必要な施設・設備の整備を含め、教育方法の改善に向けた優れた実践を支援する。
◆学生に対して特に刺激を与える体験活動として、諸外国の大学との間の短期留学の派遣・受入れを積極的に推進する。

　アメリカをはじめとした欧米の多くの大学においては、「eラーニングの活用による遠隔教育」、「LMSを利用した学習の推進」、「ブレンディッド型学習」、「クリッカー技術を活用した双方向型の授業」のいずれもがよく利用されている。
今後、日本のそれぞれの大学が、国際的通用性を高めていく上でも、大変重要な要件になることと思われる。

(4)成績評価

現状と課題

　個々の教員の裁量に依存しており、組織的な取組みが弱いと指摘されてきた。
従来のままでは、大学全入時代の変容に際し、学生確保という経営上の要請も相まってなし崩し的に安易な成績評価が広がるおそれがあると懸念されている。
卒業認定における評価の厳格化も大きな課題であるという。

改革の方向

　教員間の共通理解の下、各授業科目の到達目標や成績評価基準を明確化するとともに、客観的な評価システムを導入し、組織的に学修の評価にあたることが強く求められる。
評価にあたっては、多様な活動の成果を評価する観点から、学生の学修履歴等の記録と自己管理のためのシステムを開発することは、学習成果を重視した評価の条件整備として重要であると述べている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■教員間の共通理解の下、成績評価基準を策定し、その明示について徹底する。
■学生が、自らの学習成果の達成状況について整理・点検するとともに、これを大学が活用し、多面的に評価する仕組み（いわゆる「学習ポートフォリオ」）の導入と活用を検討する。
■国際性を特色とする大学においては、外国語コミュニケーション能力の評価を厳格に行う。例えば、TOEFLやTOEICなどの検定の結果を活用する。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆徹底した出口管理、成績評価の厳格化について、先導的に取組んでいる大学に対して支援を行う。
◆成績評価の在り方に関して、対外的な信頼を確保する上で、最低限共通化すべき事柄は何かを検討し、適切な対応をとる。

III.入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

　いわゆる「入学時・入口」である。「高等学校段階の学習成果の適切な把握・評価を」とサブタイトルにあるように、入学者の選抜方法のみならず、高等学校との連携も重要なポイントである。したがって、(1)入学者選抜(2)初年次における教育上の配慮、高大連携に分けてまとめられている。

(1)入学者選抜

現状と課題

　入学をめぐって激しい競争が行われる選抜性の強い大学が一部に存在する一方で、私立大学の47%（平成20年度）は、入学定員を充足できず、また、合格率が90%以上という大学も100校以上存在する。このように、大学の入学者確保をめぐる状況が二極化しているが、総じて大学への入学が容易となってきている。
これまでの大学進学をめぐる競争は、入学者全体の学力水準を維持・向上させ、高等学校教育の質の保証や大学教育の入口の質を保証する機能を一定程度果たしてきたことは否定できない。しかし、いわゆる大学全入時代においては、多くの大学において、大学入試の選抜機能が低下し、入試によって入学者の学力水準を担保することが困難な状態になりつつある。

　また、推薦入試やAO入試は、大学進学者は一定の学力を有しているとの前提の下、必ずしも学力検査を課さない形態で普及しており、学力検査を伴う大学の一般入試の割合は56%（平成20年度）まで低下した。
高等学校段階の学習成果を記した重要な資料である調査書の活用状況を見ると、高等学校の教科・科目の評定平均値を出願要件としているのは、推薦入試・AO入試の実施学部のうち、それぞれ7割・1割にとどまっており、こうした実態も推薦入試・AO入試をめぐる懸念を強めていると危惧している。

　さらに、高等学校と大学の接続については、必ずしも十分に行われているとは言えないと述べ、高等学校、大学それぞれの学校段階において、一人ひとりの生徒や学生に対し、学力を客観的に把握する指標を活用し、そこで得られた情報を高等学校と大学間で共有することにより、教育の質を保証する新たな仕組みを構築していくことが望まれるとしている。

改革の方向

　各大学の入試の在り方、高等学校での履修状況や評価の在り方がますます多様化してきている。ユニバーサル段階、大学全入時代を迎え、大学が選抜する時代から、大学と進学希望者とで相互選択する時代に移っている。両者の希望、ニーズのマッチングを図りながら、ともすれば抽象的とされる「入学者受入れの方針」の明確化を求めている。
教育の質を保証する観点から、単に個別の学校の努力のみに委ねるのではなく、システムとして、高等学校と大学との接続の在り方の見直しを求めている。

　高等学校および大学の関係者が緊密に連携を図り、前述の点を踏まえた新たな枠組みづくりに向けた主体的な議論を進めていくことを期待したいと述べている。
その際、中教審が審議にあたって基礎資料の一つとした「高等学校と大学との接続に関するワーキンググループ」の『議論のまとめ』（平成20年1月）を踏まえ、以下の「具体的な改善方策」を進めていくことを望みたいとしている。
『議論のまとめ』の中で提言している「高大接続テスト（仮称）」に関しては、学力を客観的に把握する方法の一つとして一定の意義があると考えられる一方、高等学校教育の在り方との関係上、留意すべき点も種々あることから、高等学校および大学関係者の十分な協議・研究が行われることを期待している。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■大学と受験生とのマッチングの観点から、「入学者受入れの方針」を明確化する。その際、求める学生像等だけでなく、高等学校段階で習得しておくべき内容・水準を具体的に示すように努める。
■推薦入試やAO入試については、それぞれの意義を踏まえ、「入学者受入れの方針」との整合性を確保しつつ、適切に実施する。
■高等学校との接続をより密にする観点から、求める資料の多様化や適切な活用を進める。例えば、高等学校での学習状況に関する資料として、どのような情報を欲しているかをあらかじめ明示し、当該情報の調査書への記入や、関連資料（主体的な学校外活動の成果の記録や、様々な学習活動に関して　整理した記録等）の添付を高等学校あるいは受験生に求めるようにする。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆「入学者受入れの方針」のさらなる明確化や具体化などについて、各大学の取組みを促す。
◆推薦入試やAO入試について、その基本的な留意点を明確化して周知する。
◆高等学校段階の学力を客観的に把握・活用できる新たな仕組みづくりについて、高大接続の観点からの取組みを進める。［高等学校段階での学力を客観的に把握する方法の一つとして、高等学校の指導改善や大学の初年次教育、大学入試などに高等学校・大学が任意に活用できる学力検査（「高大接続テスト（仮称）」に関し、高等学校・大学の関係者が十分に協議・研究するよう促す］
平成２１年度のデータによる、私立大学の入学定員割れは、前年を0.6ポイント下回り、46.5%、265校にとどまり、推薦入試・AO入試での入学者は、過半数を超えて50.8%を記録し、一般入試での入学者48.6%を上回った結果が出ている。定員割れの改善は、推薦入試・AO入試での入学者増が影響しているとも考えられる。
「高大接続テスト（仮称）」については、「高大接続テスト（仮称）協議・研究委員会」が平成20年10月に設置され、現在、「高大接続を円滑にするために、高等学校段階での学習内容毎の到達度を測る目標準拠型テスト」を想定し、調査・研究中。平成22年秋に文部科学省に報告の予定である。

(2)初年次における教育上の配慮、高大連携

現状と課題

　入学者選抜をめぐる環境変化、高等学校での履修状況や入試方法の多様化等を背景に、入学者の在り方も変容しており、総じて、学習意欲の低下や目的意識の希薄化などが顕著となっている。大学教員を対象とする調査によれば、6割を超える教員が「学力低下」を問題視し、特に論理的思考や表現力、主体性などの能力が低下していると指摘している。また、大学1年生を対象とした調査結果によれば、大学の授業に「ついていけない」、大学で「やりたいことが見つからない」等の回答が相当の割合を占めている。
こうした実態を踏まえ、高等学校での履修状況に配慮した取組みを多くの大学で行うようになってきている。とりわけ、近年では、補習・補完教育が広がりを見せつつあり、平成18年度の文部科学省の調査では、約3割の大学で補習・補完授業が実施されていると述べている。
また、高等学校と大学との接続の場面においては、高等学校と大学との連携により、教育内容や方法等を含めた全体の接続が図られていくことが重要である。しかしながら、高大連携の取組みの現状としては、いまだ散発的な状態にとどまっていると指摘している。

改革の方向

　補習・補完教育の広がりを安易に是とすることはできないが、大学として、自らの判断で受入れた学生に対して、その教育に責任を持って取組むことは当然であり、必要に応じて補習・補完教育や初年次教育等の配慮を適切に行っていかなければならない。
高大連携の一層の推進にあたっては、個々の大学が、学生募集の観点から実施するだけでは、その普及・深化を十分に図ることはできない。大学間の協同による教育の提供など、その実質化に留意する必要があると述べている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■学習の動機づけや習慣形成に向けて、初年次教育の導入・充実を図り、学士　課程全体の中で適切に位置づける。
■大学や学生の実情に応じて、補習・補完教育の充実を図る。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆初年次教育や高大連携などに関する優れた実践に対して支援する。
◆補習・補完教育の充実のため、eラーニング型のシステム開発、大学間の連携による教材開発を支援する。

　「学力低下」の波紋は、多くの大学に大変大きな影響を及ぼしている。「補習・補完教育」は、一般に「リメディアル教育」と呼ばれ、「日本リメディアル教育学会」も存在しているが、それほど深刻な事態と言えよう。早期の対応が望まれる。

＊

　「学士課程教育の構築」には、随所に課題が山積であるが、次代を担う大学生ための大変重要な教育課程であり、それぞれの大学がこの難題を乗り越えて、国際的通用性の高い大学として実現されることを願いたい。

　なお、ここでは、大学の入口から出口までの「学士課程教育における方針の明確化」に焦点をあてて考察したが、答申には、「教職員の職能開発」「質保証の仕組みの強化」「財政支援」に関する提言もなされている。詳細については、左記の文部科学省サイト「学士課程教育の構築に向けて（答申）」にてご覧いただきたい。
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1217067.htm

　ICT技術のめざましい進歩、そして高度情報化社会の到来は、教育界にも大きな変化を及ぼした。学校現場へのICT機器や情報システムの導入、そして授業でのICT活用と児童・生徒への情報教育。この「教育の情報化」の波は、大学にも押し寄せている。離れた教室間をインターネットでつなぐ遠隔授業、学習履歴や教材の配信等を統合管理するLMSなど、次々と最先端の機器やシステムが導入されている。
今後、「大学における教育の情報化」はどこへ向かうのか。そしてどんな課題が待ち受けているのか。大学教育の情報化に詳しい先生方、大学教育の情報化に携わる職員の方にお集まりいただき、現状と今後の展望について語っていただいた。

「大学における教育の情報化」の現状

盛んな「遠隔授業」もさまざまに...

峰内暁世・立正大学情報メディアセンター（以下峰内）
今日はお忙しい中お集まりいただき、ありがとうございます。立正大学情報メディアセンターの峰内です。
今日の座談会のテーマは、「大学における教育の情報化」ですが、この１０年ほどで、教育の情報化は劇的に進みましたね。

小張敬之・青山学院大学経済学部教授（以下小張）
日本の大学も情報化が進んできましたが、世界はさらにその先を行っています。私は一昨年にVisiting Research Fellowとして、イギリスのオックスフォード大に８ヵ月ほど留学していたのですが、遠隔授業も盛んに行われていました。
オックスフォード大は日本語教育も盛んなのですが、慶應義塾大のゼミとオックスフォード大の日本語クラスを遠隔授業システムでつないで、慶應義塾大の学生は英語で、オックスフォード大の学生は日本語で、討論をしていました。学生のモチベーションも高く、熱気を感じましたね。
また学生同士だけでなく、教員同士も遠隔授業システムを使って交流しています。オーストラリアの大学と遠隔授業システムでつなぎ、教授同士の研究発表会も行っていました。

峰内　立正大でも遠隔授業を行っています。　本学は熊谷（埼玉県）と大崎（東京都品川区）にキャンパスがありますので、この離れたキャンパス間を結ぶべく、平成17年に文部科学省のサイバーキャンパス整備事業で、採択され大規模な、遠隔授業システムを導入しました。　その一方で、skype＊やmeeting24.tv＊といった、フリーソフトや無料サービスを活用した遠隔授業も行われています。
たとえば哲学科の生命倫理を学ぶ授業や社会学科の社会調査関係の科目では、ＡＬＳ（筋萎縮性側索硬化症）という難病の患者さんの自宅や障害者施設と教室をskype等でつなぎ、学生たちとコミュニケーションを行っています。まず病や障害に関する書籍や資料で勉強し、skype等を使って患者さんと話した上で、実習として患者さんのいる施設を訪問し、その後も論文を執筆しながら随時skype等で連絡を取り合う。こういった学習サイクルで、授業が進められています。

萓忠義・学習院女子大学国際文化交流学部国際コミュニケーション学科専任講師（以下萓）
skypeを使った授業では、学生数はどのぐらいなんですか？

峰内　科目によりますが倫理学は150名、社会調査実習は25名ぐらいですね。150インチ程度のモニターに映し出していますが、鮮明な映像で、ビデオカメラと併用すると、さらに画質はよくなります。小張　私もskypeを使って、台湾の大学生たちと私のゼミ生とを交流させたことがあります。回線が時々途切れることはありましたが、すごく盛り上がりました。

峰内　遠隔授業に関しては、多額の予算をかけて拡張性の高い大規模なシステムを作るのがいいのか、それとも安価なソフトを使ってより多くの授業で活用してもらうのがいいのか。そこが難しいですね。

小張　状況に応じて、使い分ければいいと思います。skypeは、パソコンとインターネットさえあれば、手軽に遠くの人と会話ができるのが利点。峰内さんがおっしゃった患者さんと交流する授業のように、個人の方と少数の学生とがつながる遠隔授業なら、skypeのようなフリーソフトが手軽でいいでしょう。
その一方で、大教室と大教室とを結んで授業をするような場合は、高画質・高品質な大規模システムの方が向いている。早稲田大のように、大規模なシステムを通じてイギリスの大学院の講義を日本の学生たちに受けさせている例もあります。

今や「LMS」導入が当然の時代に...

峰内　LMS（Learning Management System学習管理システム）も、多くの大学で使われるようになりましたね。

小張　私の知り合いから、ロンドン大ではBlackboard＊というＬＭＳが使われていると聞きました。LMSに参考文献や教材、宿題などがアップされ、学生はそれをダウンロードして勉強をする。夏休みに日本に帰国している間も、自宅からLMSにアクセスして勉強できるので、便利だということでした。
今、イギリスの大学の約50％は、ＬＭＳを導入しているはずです。今の時代、LMSを使うのは当たり前ですね。

峰内　私が以前勤務していた上智大では、3種類のLMSを運用していました。現在は、約400名の教員がLMSを使っていると聞いています。上智大は、LMSの導入と活用に成功した好例でしょうね。

小張　関西大もLMSが進んでいます。独自のシステムを開発して、大学のホームページからLMSにログインできるようになっている。非常に優れたシステムです。

峰内　LMSで使えるフリーソフトでは、moodle＊とSakai＊が有名ですね。

小張　今世界的に一番名前が通っているのは、sakaiですね。オックスフォード大も、もともとは独自のWeb Learnを使っていましたが、Sakaiに移行しつつあります。

峰内　Sakaiという名前から日本のソフトかなと思いがちですが、アメリカ生まれなんですよね。

小張　そうそう。当時日本で流行っていた某料理番組のシェフの名前にちなんでいる。

峰内　立正大ではWebClass＊が導入されています。市販のコンテンツが豊富で良いと思いますが、すべての先生の授業ニーズに合うLMSは無いようなので、moodleとSakaiをテスト運用して本学に最適なLMSを模索予定です。上智大に勤務していたときも、複数のLMSを運用していました。チエルのSMART-HTMLは、市販コンテンツが豊富なので導入しました。学生には好評でした。大学側よりも学生側の方が、便利なモノ新しいモノに敏感ですね。

萓　LMSにもいろいろありますが、コンテンツが充実しているかどうかも選択する際に重視すべきなんですね。

小張　とくに資格試験の勉強は、eラーニングが得意とする分野です。eラーニングならインプットの量が増えますから、点数も簡単に上がります。学生が使いたいと熱望するのも、当然でしょうね。

「eラーニング」の向かう先は...

峰内 eラーニングのお話が出ましたが、海外ではeラーニングがもっと盛んですよね。

小張　オックスフォード大では、著名な教授の講演会や、Inaugural address（就任演説）はほとんど、講演の後に、ポッド・キャスティングで配信しています。講演を聞けなかったとしても、いつでも見られるようにしています。
オックスフォード大は歴史ある大学なので、古典などを学ぶのを重視する傾向にあるのですが、そのオックスフォード大が01年にOxford Internet Institute（http://www.oii.ox.ac.uk/about/）を設立し、博士課程まで作ったのには驚きました。さらに注目すべきことに、Department of Educationには、数年前のことですが、ｅラーニングで修士号が取れるようにもなっています。［MSc Education(e-Learning)http://www.education.ox.ac.uk/courses/masters/eLearnmast/

峰内 アメリカの大学も、eラーニングに積極的ですね。

小張　マサチューセッツ工科大がそうですね。21世紀初頭に、MIT OPEN COURSEWARE (http://web.mit.edu/ocw/)を立ち上げ、講義や教材をwebサイトから利用できるようにした。世界はそこまで進んでいる。これがデジタル時代の大学教育だと思います。
今後は、3G携帯電話やiPhone, iPod、PSPなどを使ったモバイル・ラーニングも広まっていくでしょう。モバイル端末に教材や資料などを読み込み、授業の合間などの"スキマ時間"に学習させる。大学における教育の情報化は、ユビキタスに向かって進んでいくでしょう。

峰内 授業の合間に学習させるという点では、SNS（Social Networking Service）も有効です。私が以前勤務していた上智大でも、学生間のコミュニケーション・ツールとしてmoodleのforumなどを使ってました。授業以外の時間にSNS上で情報交換し、次の授業の準備をしていました。SNSを活用している大学は増えていますね。

小張　ヨーロッパの大学では、Facebook*などのSNSがよく使われています。
今後は、こういったさまざまなシステムやソフトを上手に融合した教育を実現することが大事になるでしょう。
たとえばLMS上で他大学の学生と意見交換等をして下地を作り、遠隔授業システムを使って直接交流する。その後LMSで振り返りや意見交換、討論を進めて、SNS等でゼミ生同士の情報交換も行っていく。このスパイラルを繰り返せば、学習はさらに深まっていくでしょう。

「大学における教育の情報化」の今後の展望

さらなるシステムの導入を実現するには...

萓　私の勤務している学習院女子大では、まだＬＭＳが入っていないんです。予算の問題や、問題が起きたときの責任の所在等がハードルになっていて、なかなか進まないのです。既にLMSを導入して成功している大学は、どうやって推進したのでしょうか？　トップダウンで進めていったのでしょうか？

峰内　ふた通りあると思います。一つは、おっしゃったようにトップダウンで進める方法。「今やLMSが無ければ、大学として成り立たない！」という強い危機感を持って、トップダウンで導入を推進した大学も耳にします。

小張　ICUや熊本大などは、トップダウン型で導入しましたね。

峰内　もう一つは、ICTの好きな先生が使い始め、草の根で広まっていくパターンもあります。

小張　自分で使ってみて、「これは素晴らしい！」と思ったら、周りに勧めていく。それがどんどん広がっていけば、大学側も腰を上げる。ボトムアップ型で導入を促すんです。
また、「ICTの教育効果はすごい！」というデータを見せるのも有効ですね。LMSを使うと成績が飛躍的に向上した、といった論文やデータを、説得材料として使うんです。動かぬ証拠を見せられれば、大学側も予算をつけやすいですしね。

教員のニーズに合ったICTを...

峰内　ただトップダウンにしろボトムアップにしろ、全教員が同じICTを使うようにするのは難しいのかなとも感じます。たとえばLMSの種類によって得意不得意な機能がありますし、使い勝手も異なります。穴埋め問題や択一問題などの教材を手軽に作るのに向いているLMSもあれば、資料のアップロードやレポート提出機能に優れたLMSもある。それぞれに良さがありますし、同時に先生方のニーズも違います。テスト問題作りに使いたい先生なら前者のLMSを好むでしょうし、資料や教材をたくさんアップしたい先生は後者を使いたがるでしょう。
ニーズが異なる先生方に使ってもらうには、どうすればいいかが、課題ですね。あらゆるニーズに応えられるようにたくさんの機能を搭載すると、今度は使い勝手が悪くなってしまうことも考えられる。実際、多機能高性能なLMSを導入したものの、使いこなせなくて、もっとシンプルなLMSに切り替えたという話も聞きます。

小張　理想的なのは、教員一人ひとりが自分のニーズや使い方に合わせて、機能やインターフェイスをカスタマイズできることでしょうね。青学大で使っているLMSはこういうカスタマイズができるので、便利ですよ。

インフラだけでなく、サポート体制が必須

峰内　「大学における教育の情報化」を進めるには、多くの教員がICTを活用することが重要になります。しかし、「高いお金をかけてICTインフラを整備してもまったく使っていない」という話もチラホラ耳にします。ICTが好きな教員、使いこなすスキルがある先生は使うけれども、苦手な先生は二の足を踏んでしまっているケースも多いようです。

小張　何千万円もかけて導入したシステムが、ホコリを被ってしまっている話はよく聞きますね。導入当時は最先端のシステムだったのに、使われないまま旧式化してしまっている。もったいない話です。

萓　ICTに苦手意識を持っている、ICTを毛嫌いしている教員は未だに多いですね。

峰内　極端な話、ワープロさえも使えない先生もいるんです。そういう方々に、「LMS入れました」とポンと渡しても、使ってもらえない。インフラを整えるだけでなく、サポート環境を整えることも大事だと思うんです。
たとえば、海外の大学と遠隔授業するにしても、一人の教員が全てをセッティングするのは大変です。先に述べた、病や障害の患者さんとの交流も、情報センターのスタッフがサポートしています。

小張　私も台湾の大学と遠隔授業するとき、ファイアウォールの問題でなかなかうまくつながらなくて四苦八苦した経験があります。情報センターのスタッフにはずいぶん手伝ってもらいましたよ。

峰内　教育の情報化というとインフラ整備だけが語られて、こういうサポート体制の大切さが見落とされがちな気がします。
90年代後半にLMSを導入するときに海外事情を調べたんですが、アメリカの大学ではサポートセンターがすごく充実しています。修士や博士クラスのスタッフが、24時間体制でサポートしてくれるんです。

小張　日本は、そういうサポート体制の整備が遅れてますね。CALL教室にしても、教員一人で運用しようと思ったらパンクしてしまう。TA（Teaching Assistant）などのサポートがあってこそ、授業効果を得られるんです。

峰内　そこで立正大では、今年４月から「授業支援室」を立ち上げました。これは、教員向けのICTよろず屋みたいなもので、機材の貸し出しから、教材作りのアドバイス、ICTの操作方法に関する質問受付など、何でもやる。困ったときに電話すれば助けてくれる、サポートデスクのようなものです。
この授業支援室を立ち上げて2ヵ月経ちましたが、先生方から寄せられた質問で一番多いのは何だと思いますか？　「プロジェクタがうまく映らないんだけど、どうすればいい？」。この質問が、実に全質問数の半分近くを占めているんです。
このデータからもわかるとおり、ICTが苦手な教員はまだまだ多い。だからこそ、サポートする体制が必要なのです。使いたいと思ったときに、安心して気軽に使える環境を整えることが大事。ICTに詳しくなくても、スキルや技術がなくても、日常的にICTを授業に活用できるような体制を整えるべきでしょう。

小張　授業支援室では、他にどんなサポートをしているのですか？

峰内　今計画しているのは、USBカメラ付ノートパソコンを先生方に渡し、そのカメラを通して授業の様子をWeb会議システムで授業支援室からモニタリングすることを考えています。一人のスタッフが三つ程度の授業を受け持ち、何か問題が起きたら、すぐにWeb会議システムでアドバイスする。また授業の様子を録画しておき、分析して今後のサポートに反映させることも考えています。
ある大学では、教室に設置された監視カメラを使って、情報センターにいるサポートスタッフが授業をモニタリングし、何か起きたら電話でアドバイスや指示をできるようにしているそうです。

そして、サポート体制の強化も欠かせない！

小張　サポート体制を整えるには、サポートにあたる職員の能力向上も欠かせませんね。

峰内　そうですね。SD（Staff Development）を進めて、教員をサポートするスキルや知識を磨いていかなければと思います。

小張　大学の情報化が進むかどうかは、SDが進むかどうかにかかっていると言っても過言ではありませんね。

峰内　サポートするスタッフの質を高めるだけでなく、数の確保も今後の課題ですね。
大学で遠隔授業を行うには、「指導補助者」を配置しなければならないと大学設置基準第25条第2項で定められていますが、この指導補助者は当該分野の学士以上であることが条件。立正大で遠隔授業を行う際には、指導補助者の手配で苦労しています。
しかし、サポート体制がしっかりしていれば、授業も成功する。これは私見ですが、サポートする職員と教員が協力しあって、学生が授業の前後のどこかで遠隔のつなぎ先の方と実際に会って進めた授業は、とても盛り上がり、深い学びにつながる傾向があると思います。そういう意味でも、我々職員の責任と役割は重大ですね。

教員一人ひとりの意識改革が望まれる！

峰内　しかし、インフラとサポート体制が整っただけでは、まだ足りません。ＩＣＴの活用といった教育の情報化を促進するには、教員も変わらなければならないと思います。「ICTを使って、こんな授業をしたい。こんな学習をさせたい」という熱意を持ってほしいと思います。

小張　今の日本は、教員の意識よりも、とにかくインフラを整備しようとハードやソフトの導入が先行しているのが現状。このギャップの解消が今後の課題でしょうね。

峰内　熱意さえ持ってくれれば、技術的、専門的な問題は、私のようなスタッフがサポートします。「こんな機器やソフトをこのように使ってみてはどうですか？」とアドバイスしたりして、お膳立てをします。でも逆に言えば、「こんな学習をしたい」という熱意もアイデアもない状態では、手助けのしようがないんです。

小張　夢みたいなアイデアでもいいですよね。「現実的ではないかもしれないけど、こういう授業をしてみたい」と提案さえしてくれたら、あとはサポートする職員が頑張って実現化してくれる。サポート・スタッフはまさに「ドラえもん」と思って、どんどん頼ればいいんです。

萓　教員も積極的にICTを使うように意識改革しなければなりませんね。語学の教員は受け身の傾向が強く、「そういうシステムがあるなら、ちょっと使ってみようかな」というスタンスが多いように思われます。そうではなく、「こういう授業をしたい」という"目標"をまず持って、そのためにICTという"手段"を選択できるようになるのが理想でしょう。

小張　大学教育の情報化を進める上で大きなハードルになっているのが、確かに教員の消極的な姿勢です。日本の教員は、とにかく失敗を怖がる。失敗するのが恥ずかしいから、新しいモノに挑戦しない。この意識を改革しないと、教育の情報化はなかなか進みません。
私なんて新しいモノ好きだから、すぐにチャレンジしますよ。学生たちに「先生も今日初めてこれを使うから、失敗するかも知れないけどいいか？」と、断りながらやっています。その結果、失敗してしまうこともありますけどね（笑）。でも、人間なんてそんなもの。失敗から学び、挑戦することで成長する生き物なんです。新しい授業にチャレンジすることは、学生にとってもいい経験になりますよ。

萓　ICTに消極的な先生が多いのは、ICTを使った授業を経験せずに育ってきたからではないでしょうか。ICTは便利そうだなと漠然とは思っても、ICTを使った教育を受けたことがないから、実感できないのでしょう。
先生たちの意識を変えるには、ワークショップなどでICTの利便性を実感できる体験をさせるのがいいと思います。
今年の1月に、スタンフォード大学のHubbard博士などを中心とするTESOL学会内の委員会より、語学教員が授業を行う際に必要なICTスキルをまとめたガイドラインが発表されました。この中で、今後語学教員になるのであれば、このぐらいのICTスキルは持っておくべきだという指針が示されています。数年内には、日本にもこういうICTスキルのガイドラインが上陸するのは間違いないでしょう。「私はICTに疎いから、授業では使いません」といった言い訳は、もう通用しなくなります。

さらに、学生への教育も必要！

萓　教員への教育だけでなく、学生への教育も必要だと思います。今の学生たちは、幼い頃から身の回りにICTがある状態で育ってきたので"Digital Natives"とも呼ばれますが、その割にはICTスキルが低いのです。携帯電話を使いこなすスキルはすごく高いけども、基本的なソフトのスキルは高くありません。

峰内　中途半端なんですよね。中途半端にできるから、自分では「ICTスキルがある」と錯覚してしまう。でも、少し高度な操作をやらせようとすると、できない。

小張　青学大でも、一年時にITのスキル教育として基本的なOfficeの使用を含め、ITの検定も行っています。

峰内　ICTスキルは今や学習に不可欠な基礎技能の一つなのだから、それをしっかり教えようという方針で、教育を受ける側である学生もスキルアップしないと、「大学における教育の情報化」は進みません。

今後は、Blended-Learningの時代へ...

小張　忘れてはならないのは、ICTはあくまでも授業をサポートするものだということ。教員にとって、授業は「命」です。学生たちに強いインパクトを与えるのは、やっぱり授業におけるface to faceのインストラクション。ICTをバリバリ使った授業よりも、昔ながらのチョーク一本で教える授業の方が、迫力があって楽しいという学生の声も聞きます。パワーポイントで作られた教材資料は確かに見映えはいいが、それをただ見るだけでは心に何も残らないという意見もある。ＩＣＴは便利なモノですが、ICTに頼りすぎて肝心の授業力が置き去りになってしまうのは危険です。

萓　授業をしっかりできていないのに、LMS等を導入しても効果はないですよね。

小張　そうです。今後は授業とeラーニングが融合したBlended-Learningが進んで行くでしょうが、いくら最先端のICTを導入しても、肝心の授業の部分がしっかりしていないと無意味です。
教員が授業力を高め、しっかりと授業を行った上で、ICTならではの良さを活かしていけばいい。人が教えるよりも、ICTに任せた方が効果的なことはたくさんあります。たとえば、英語の発音トレーニングもその一つ。最近は、優れた発音トレーニング・ソフトが多く出ています。教員が発音指導するよりも、学生一人ひとりがｅラーニングで個人レッスンした方が、練習量が増えて効果も上がります。

峰内　学生の多様なニーズに対応し、多様な授業を提供するという点でも、ICTは有効ですね。90分間という限られた授業時間を最大限に使い、学生たちを飽きさせずに授業を進める点で特にICTは効果はある。
でもやはり、対面授業の大事さは忘れてはいけない。先生と学生がface to faceで教わってこそ得られるものもあるし、コミュニケーションも深まる。学生のモチベーションを高められるのも、教員の役割の一つ。ICTはあくまでも補助的な手段であることを、忘れないようにしたいですね。

萓　昔ながらの教育方法を全否定する必要はないですし、それは危険です。昔ながらの教育方法にも、良い点はたくさんあります。今までやってきた授業にプラスアルファする感覚で、ICTを追加すればいいと思います。

小張　教員は自己を変革して授業力を高めつつ、ICTが得意なことはＩＣＴに任せて、役割分担する。これからは"住み分け"する時代です。バランス良く使い分けていくことが、「大学における教育の情報化」を成功させる鍵だと思います。

（終）

• 【第1章：フラッシュ型教材の必要性】
• 【第2章：フラッシュ型教材の効能】
• 【第3章：フラッシュ型教材研究会レポート】

【第1章：フラッシュ型教材の必要性】

「新学習指導要領」のもとでは、
「フラッシュ型教材」の活用が不可欠

玉川大学学術研究所・准教授　堀田龍也

　学習内容の大幅な増加、授業時間数の拡大など、大幅に改訂された新学習指導要領。日本の教育力の復活を望む声が多く、大きな期待が寄せられている。だがその一方で、新学習指導要領で増加した学習内容に、学校現場は対応できるのかと危惧する声もある。その救世主となるのがＩＣＴの利活用、そして「フラッシュ型教材」であると、玉川大学学術研究所の堀田龍也准教授は言う。

新学習指導要領は、もう始まっている！

　新学習指導要領は、すでに始まっています。完全実施こそ、小学校は平成２３年度から、中学校は平成２４年度からですが、総則、道徳、総合的な学習の時間、特別活動は、本年度から前倒しで完全実施することになっているのです。
たとえば、ＩＣＴの基本的な操作や情報モラルを身に付けることは総則に書いてあるので、本年度から実施していなければなりません。また算数・数学や理科では、新学習指導要領に円滑に移行できるよう、今のうちから教材をそろえたり、授業時数を増やすなどしておきなさいと文部科学省は言っています。他の教科でも、各学校の判断で段階的に移行することが求められています。
ただでさえ多忙な学校は、この移行措置で大わらわになっています。
昭和５５年から平成１４年まで、学習指導要領は学習内容が減る方向で改訂されてきました。だから新しい学習指導要領へ移行する際も、「今までこの単元は教えていたけれども、次の学習指導要領ではやらなくていいから飛ばしましょう」と、省略すればよかったので楽だったのです。
しかし今回の新学習指導要領では学習内容が増え、今の教科書に載っていない内容を教えなくてはなりません。今まで教えなくてよかったものを教えなければいけないのですから、先生には大きな負担がかかっています。

学校は、さらに多忙に

　新学習指導要領の完全実施が始まれば、学校はもっと忙しくなります。単純に学習内容が増えるだけでなく、新学習指導要領では、新たに「習得したことを活用する学習活動」も行わせなければならないのです。
現行の学習指導要領は、総合的な学習の時間に象徴されるように活動体験重視の傾向がありました。しかしＯＥＣＤの学力到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果から、日本の子どもの学力低下、特に習得したことを活用する学習の経験が少ないことが明らかになり、単に活動させるだけでは学習として成立しないのではという懸念が表面化。そこで新学習指導要領は、今までの「習得」と「探究」に加え、習得したことを「活用」する力も身に付けさせることが盛り込まれたのです。
たとえばプレゼンテーションについて学ぶ単元なら、プレゼンの基礎知識を教科書で「習得」し、聞き手を意識する発表方法や写真の撮り方・スライドの作り方といった、「活用」の仕方も身に付ける。その上で、実際にプレゼンを作り発表するといった活動を行い、自分なりに自在に「探究」していけるようにする。知識や技術を「習得」し、その知識を「活用」する学習活動を行い、そこで身に付けた力を駆使して自分なりに「探究」させていく。「習得↓活用↓探究」のサイクルで学びを深めていくのが、新学習指導要領の特徴です。
「探究」は総合的な学習の時間等で行いますが、「習得」と「活用」は教科の授業で学びます。教科の学習内容が増える上に、知識をキチンと教えて習得させ、活用する学習活動も行わせなければならないのですから、これは大変です。「活用」はじっくり考え、行動してこそ身に付くものですから、ただでさえ時間がかかります。確かに授業時数は増えますが、せいぜい週に１時間程度。それ以上に教えることが増えるのですから、授業は今までよりもあわただしくなり、教師は余裕がなくなるのは目に見えています。

だからこそ、ＩＣＴ

　今までと同じ感覚で授業を進めていたのでは、とても時間が足りません。効率化できるところは効率化して、テンポ良く授業を進める必要があります。知識や技能は、短時間で、みんながわかるように効率よく教えて確実に定着させる。そして浮いた時間を使って、じっくりと子どもに活用させる。こういったメリハリのある学びが、新学習指導要領時代では必要不可欠なのです。
そこで、ＩＣＴの登場です。
たとえば、実物投影機を使って、教科書やノートを大きく見せるだけで、わかりやすくなります。「百聞は一見にしかず」ということわざがあるように、ただ大きく見せるだけで、子どもはサッと理解できるのです。理解が早くなり、教師の指示も通りやすくなるから、授業ははかどる。いいことずくめです。だから今、全国的に実物投影機の活用がブームになっているのです。
ＩＣＴを使うことで、「習得」の学習がスムーズになり、「活用」のための時間を捻出できる。新学習指導要領に、ＩＣＴは欠かせない存在なのです。

「習得」するには、変化のある繰り返し！

　しかし「習得」は、１回教えただけでは定着しません。漢字も計算も、繰り返し何度も練習し、間違った点を明らかにし、間違っている子どもに指導して、「習熟」させなければ身に付かないのです。
今までも、習熟の指導は行われてきました。計算ドリルや漢字の書き取りなどが、その一例です。でも、こういった繰り返し学習は、子どもが退屈したり飽きやすいのが難点。飽きさせないためには、変化をつけるのがいい。たとえば今日はドリルをやったら、明日はプリントを解き、明後日は友だち同士で問題を出し合うなど、学習にバリエーションを持たせるのです。
そのバリエーションの一つとして、フラッシュ型教材は有効です。そしてフラッシュ型教材には、特有の良さもあります。
フラッシュ型教材はクラス全員で取り組むので、学級全体が学ぶ態勢になります。次々表示される問題に即答する緊張感があるので、子どもは集中して取り組みます。また、プリントやドリルと比べてビジュアル性が高く、子どもの学習意欲を高めやすい。出題方法や回答方法に変化をつけやすいので、毎日取り組ませても飽きにくいのも特長です。
先生にとっても、メリットはいっぱいです。フラッシュ型教材の活動では、どの子どもが間違ったか、クラス全体の理解度がどの程度まで来ているかを、肌で実感できます。また授業の初めや終わりの数分間だけ行っても違和感がないので授業に組み込みやすく、毎日行いやすい。単元の中から、しっかり覚えさせたい内容だけを取り出して、繰り返し練習させられる点も便利です。
フラッシュ型教材は、習熟に効く、定着に効く教材なのです。

初めての先生でも簡単に使える！

　新学習指導要領では、全ての教師にＩＣＴを活用することが求められています。今までのように、「ＩＣＴが苦手だから」「今まで通りのやり方でいい」という言い分は、通用しません。
しかし多くの先生が、いまだにＩＣＴの活用に踏み切れないでいるのも事実です。そんな先生方には、簡単に短時間で使えて、しかも目に見える効果を得られるＩＣＴがオススメ。そういう意味でも、フラッシュ型教材は最適です。
フラッシュ型教材は、パワーポイントを使って簡単に自作できますし、他の先生が作った問題をコピーして一部だけ手直ししてもいい。自分のクラスの子どもに合った問題を、わずか数分で作れます。そして、簡単に作れる教材で子どもたちは目に見えて成長しますし、子どもたちをしっかり見て子どもたちに合った指導をしたいという「教師魂」も満足できます。
自作する時間や自信がないなら、チエルの「e-Teachers」から教材をダウンロードして、そのまま使ってもいい。これも、ネットワークを使った教材研究という点で、立派なＩＣＴ活用です。
また、小学校では外国語活動が始まりますが、ネイティブ・スピーカーの発音に親しませたいと思っても、ＡＬＴに毎日来てもらうのは難しいですよね。そんなときも、チエルの『フラッシュ英単語』を使えば、ネイティブの音声がパソコンから流れるので、毎日、子どもたちに英語の発音を聞かせてあげられます。

　フラッシュ型教材は、汎用性が高く、簡単に使える便利な教材です。学習指導要領が変わるこの時期こそ、ぜひともこの教材を活用してほしいと思います。

【第2章：フラッシュ型教材の効能】

「基礎・基本の習得」だけでなく、
「学級作り」にも効く

富山大学人間発達科学部・准教授　高橋純

　「フラッシュ型教材」は、知識・技能の理解と定着に効く。子どもが前を向いて集中する。シンプルな教材なので、作成・共有・再利用が容易。このような効果が広く知られ始めているが、フラッシュ型教材の効能は、これだけにとどまらない。その「先」の効能を、フラッシュ型教材に長年関わってきた富山大学人間発達科学部の高橋純准教授に伺った。

まさに、ＩＣＴの新しい使い方！

　ある校長先生が、こんなことをおっしゃっていました。
「フラッシュ型教材は、学級作りにも効く。クラスに規律が生まれ、学ぶ環境が整う」
フラッシュ型教材を使ったことのある先生なら、この言葉を実感できるでしょう。
フラッシュ型教材は、教える側・教わる側の立場がハッキリした教材です。教師が出題・発問し、その指示にしたがって子どもが答える。これを繰り返しているうちに子どもは自分の立場を自覚し、先生の言うことをよく聞く態度や姿勢が身に付いてきます。みんなで声をそろえて答えることで、まとまりも生まれる。その結果、規律のあるクラスになり、”学ぶ集団“として団結するのです。
また、これは私の印象ですが、フラッシュ型教材に日常的に取り組んでいる学校の子どもは、みんな大きな声であいさつをキチンとできる傾向があります。なぜでしょうか。フラッシュ型教材が、子どもの大事な部分を変化させているのです。
「子どもはほめて伸ばす」とよく言いますが、「子どもをほめる」のは簡単ではありません。成長した点・がんばった点を的確にほめなければ効果はありませんし、的外れなところをほめると子どもの増長を招きます。
でも、フラッシュ型教材を使った活動では、ほめるべき箇所がハッキリとわかります。「大きな声が出たね！」「早く答えられるようになったね！」「みんなの声がそろったね！」と、目に見える成果をしっかりほめられる。子どもも上手にできたと自覚しているし、そこをほめられるととてもうれしい。授業が楽しくなり、自信がわき、がんばろうという意欲が高まる。勉強が苦手だった子どもも、みんなに合わせて声を出しているうちに、わかった気がしてくるし、わかってくる。自信がつき、勉強が好きになってくる。そして子どもたちは、担任の先生を、クラスを、学校を好きになってくる。フラッシュ型教材は、この好循環を生むきっかけになります。元気にあいさつできるのは、学校が大好きで毎日楽しくて、自信にあふれている証拠なのです。
学習環境や学習態度といった、学力を身につけるために欠かせない「土台」作りに、フラッシュ型教材は効きます。ＩＣＴの新しい使い方と言えるでしょうね。

なぜ、基礎・基本が定着するのか

　みなさんもご存知の通り、フラッシュ型教材は、基礎・基本の定着に効きます。なぜでしょうか。
学習内容を定着させるには、「変化のある繰り返し」で学ばせることが大切と言われています。「変化のある繰り返し」とは、一つの学習内容を、子どもの理解度に合わせて少しずつ難易度を上げたりしながら、変化をつけて学んでいく方法です。出題方法や回答方法をアレンジしやすいフラッシュ型教材は、この「変化のある繰り返し」に向いています。
しかし、「変化のある繰り返し」は、ただ変化をつければいいものではありません。子どもがつまずきやすい箇所を把握し、発問や答え方をどう変えれば難易度が上がるのかを理解していないと、「変化のある繰り返し」にはならないのです。教員研修のテーマにもなっているほど、難しい手法です。
フラッシュ型教材は、この「変化のある繰り返し」のコツを体験的に学ばせてくれます。
たとえば九九を習い立ての小学２年生に「７×３＝？」と出題し、声を出して即答させるとします。「しちさんにじゅういち」と答えさせるのと、「ななかけるさんはにじゅういち」と答えさせるのとでは、どちらが難しいかわかりますか？　正解は、後者。頭の中で九九を暗唱してから言い直す必要がある分、「ななかけるさんは……」と答える方が難しいのです。
フラッシュ型教材を使っていると、こういうコツがわかってきます。さまざまな発問や回答方法で取り組ませて、子どもの反応を観察しているうちに、——最初は「しちさんにじゅういち」と答えさせ、慣れてきたら「ななかけるさんは……」と答えさせよう——と、「変化のある繰り返し」のコツを体験的に学べるのです。事実、フラッシュ型教材を日常的に使っている先生は、「変化のある繰り返し」がとても上手です。
フラッシュ型教材で基礎・基本が定着するのは、「変化のある繰り返し」がしやすいという教材の特長に加え、教師の教育技術もアップして「変化のある繰り返し」が上手になるからだと思います。

「活用｣、そして｢探究｣にも効く！

「フラッシュ型教材を始めてから、基礎・基本だけでなく、習得したことを活用する学習も出来るようになってきた」という話をよく聞きます。全国学力調査テストにおける、Ａ問題（「知識」に関する問題）だけでなく、Ｂ問題（「活用」に関する問題）も解けるようになったというのです。一見不思議に思えますが、よく考えれば、当然です。
たとえば、算数の長い文章題を解くとします。基礎・基本がしっかりしていれば、文章題をスラスラ読めて、計算も素早くできるから、時間的にも精神的にも余裕を持って取り組める。結果的に、正解しやすくなります。逆に文章を読むのに手間取り、計算速度も遅ければ、それだけで頭がいっぱいいっぱいになり、間違えやすくなってしまいます。
フラッシュ型教材は基礎・基本の定着に効くが、基礎・基本に”しか“効かないという意見もありますが、それは誤り。基礎・基本をしっかり習得できるから、活用や探究にも効いてくるのです。

教師のＩＣＴ活用を促す効果も

　新学習指導要領では、授業や授業準備などで教師が日常的にＩＣＴを使うことが求められています。しかし、ＩＣＴ活用に二の足を踏んでいる教師がまだまだ多いのが現状。フラッシュ型教材は、この状況を改善するきっかけになります。
ある学校でこんなシーンを見て、驚いたことがあります。今までパソコンをあまり使わなかったような先生が、校内ＬＡＮを使って他の先生が作ったフラッシュ型教材をダウンロードし、ササッと自分で問題を作り変えて、授業で使っていたのです。
ＩＣＴを当たり前のように、まるで水道の蛇口をひねるような感覚で使っていた。「これこそ、ＩＣＴの日常的な活用だ」と感心したことを覚えています。
フラッシュ型教材が校内で流行し始めると、劇的な変化が起きます。教材の共有や貸し借りが盛んになり、多くの教師が校内ＬＡＮやパソコンなどを日常的に使うようになるのです。フラッシュ型教材は、教師のＩＣＴ活用を促す効果があると言えます。

さらには、教師の指導力も高める！

　最後に、フラッシュ型教材は子どもだけでなく、教師にも効くことを強調しておきたいと思います。これまでも述べた通り、フラッシュ型教材を使うと、「変化のある繰り返し」のコツを学べ、学級作りの助けにもなりますが、もう一つ挙げておきたいのが「教師の発問力を鍛える」効果です。
フラッシュ型教材は、答えが一つになるような発問をしないと、成り立たない教材です。たとえば、「星条旗」を表示して「これは何ですか？」と発問したのでは、「旗！」「国旗！」「アメリカの旗！」と答えがバラバラになってしまう。「これはどこの国の国旗ですか？」と発問しなければ、フラッシュ型教材の活動になりません。
上手な発問は、指導の基本。わかりやすい指導、子どもが迷わない指示につながる、重要な技術です。フラッシュ型教材を使うことで、この発問力が鍛えられます。フラッシュ型教材を使っているうちに、発問の大切さやおもしろさに目覚めた教師を、私はたくさん知っています。

　「基礎・基本の定着」という効果のほかにも、フラッシュ型教材はさまざまな効果を学校現場にもたらします。論より証拠。ぜひフラッシュ型教材を使ってみて、その効果を体験してほしいと思います。

【第3章：フラッシュ型教材研究会レポート】

見れば、「良さ」がわかる。
使えば、「アイディア」がわいてくる。

現場の先生たちは、フラッシュ型教材をどう活用しているのか。
その生の声を聞くべく、富山大学人間発達科学部の高橋純准教授が主催する「情報教育研究会」を取材した。
参加したのは、富山県内の小学校教員を中心に12名。
そこでは、フラッシュ型教材をより効果的に使うための議論が交わされていた。

使えば使うほどアイディアがわいてくる！

チエルの『小学校のフラッシュ英単語』を実際に使いながら、コツを話し合う。

　「最初は手動で次のカードを表示できる設定にして、ゆっくり見せた方がいい。慣れてきたら自動で次のカードが表示される設定にして、テンポよく答えさせるといい」
普段からフラッシュ型教材を使っている先生たちだから言える、鋭い意見。チエルのフラッシュ型教材『小学校のフラッシュ英単語５５０〈名詞編〉』を使って模擬授業をしながら、議論は続いた。
「英語の音声をしっかりヒアリングさせたいから、表示間隔は５秒がいい。２秒間隔では、子どもたちが答える声が英語の音声にかぶってしまって、聞き取れません」
「fiveを発音させるときは、画面にfiveと表示したままにして、”ｖ“を意識させながら指導した方がいい」
なるほど、と思わずうなずきたくなる、指導アイディアの数々。続いて、先生が自作したフラッシュ型教材を使った模擬授業も行われた。動物の名前を英語で答える教材で、アニメーションで動く動物のイラストが、ひときわ目をひいた。
フリーディスカッションでも、フラッシュ型教材の使い方が話し合われた。
「朝のウォームアップに、フラッシュ型教材は最適！　大きな声を出すと、子どもも目が覚めて、頭が回り始める。そのため朝は、全員が答えられる簡単な問題を出題するようにしています」
「授業の冒頭だけでなく、授業がちょっと早く終わった時に『５分余ったからフラッシュやろうか！』と取り組んでいます」
「ずっと声を出し続けていると、子どもも疲れてしまうので、活動時間は５分ぐらいがいい。この列だけ、この班だけ答えるというふうに、メリハリをつけるのも大事ですね」
フラッシュ型教材には、使えば使うほどアイディアがわいてくる特徴があるのだなと感じた。

ひと目見れば、その「良さ」がわかる！

『小学校のフラッシュ英単語』を使って、模擬授業。

　また、先日行われた富山市の小・中学校の情報教育担当教員が全員参加した研修会についても話し合われた。この研修会ではフラッシュ型教材のワークショップを高橋准教授が行ったが、参加した先生方、特に中学校の先生がフラッシュ型教材のとりこになったそうだ。
「研修を終えて自分の中学校に帰ってきた先生が『すごい教材を知った！』と職員室で話していると、他の先生たちが周りに集まってきて、『国語ならこんな使い方ができそう！』『理科ではこの単元で使えるぞ』と盛り上がったとか。今では、多くの先生が、さまざまな教科でフラッシュ型教材を使っているそうです」との後日談を聞き、先生方も「フラッシュ型教材は論より証拠。見ればすぐに良さがわかるよね」とうなずいていた。
事実、今回ゲスト参加していたモロッコで小学校教諭をしている留学生も、初めて体験するフラッシュ型教材に「これはスゴイ！　Good Educational toolだ！」と興奮し、「これはどこで売っているのか。いくらなのか」「他にはどんな問題が収録されているのか」と、熱心に質問していた。フラッシュ型教材は、言語や国境を越えて、見る者をひきつける、「これは使える！」と思わせる力があるようだ。
富山県ではフラッシュ型教材に取り組む学校が急増中で、「フラッシュ型教材を使いたいから、ＩＣＴ機器を入れてほしい」という要望が出てきているそうだ。今後もその波は広がっていくだろうなと、研究会を見て確信した。

　小学校の「外国語活動」について、文部科学省初等中等教育局教育課程課・教科調査官の菅正隆先生に、独立行政法人メディア教育開発センター・准教授の堀田龍也先生が緊急インタビュー。第3回の今回は、小中連携や教育委員会、学校長がすべきことについて話していただいた。

必然的に、中学校の英語教育も変わる！

菅正隆(文部科学省初等中等教育局教育課程課・教科調査官)

聞き手：堀田龍也（独立行政法人メディア教育開発センター・准教授）

堀田　小学校と中学校との連携はどのように図られるのでしょうか？

菅　私は小学校の先生に向かって「頑張ってください」とは言いません。小学校の先生は、今まで通りでいい。頑張らなきゃいけないのは、実は中学校の先生なのです。小学校で様々な体験をして英語への興味や関心が高まったのに、中学校に上がった途端「ハイ、単語50回書いて覚えなさい」と今まで通りの教育をしたのでは、英語嫌いの子どもを作ってしまいます。中学校でも、子どもを活かす活動を取り入れなければなりません。ここが一番大切です。

堀田　中学校の英語教育も変わる必要があるんですね。

菅　今までの中学校英語は、「読む・書く・聞く・話す」という4つの能力を全部伸ばしながら、同時に子どもの意欲や関心も向上させなければなりませんでした。でもそれは、無理があった。そこで、意欲や関心は小学校の外国語活動で伸ばし、その土台の上に中学校で英単語や表現といったスキルを上積みしていくようにしたのです。そのために中学校の英語科の時間数も、週3時間から週4時間に増やしました。国語教育が必要だ、理数が大切だと言われていますが、全教科の中で英語の時数を最も多くしたのです。小学校で培った英語への興味や関心を引き続き中学校でも伸ばしつつ、英語力をつけてほしいと願ってるのです。

堀田　チエルでは、CALLシステムやe-Learningなどで中学・高校・大学に多くの導入実績があり、小学校向けのフラッシュ型教材を提供するなど、英語教育におけるICT活用を推進していますが、今後はさらに授業でのICT活用ニーズが高まっていくでしょうか？

菅　授業だけでなく、家庭学習でもICTが使われるようになるかも知れません。中学、高校で英語力が伸びない原因の一つに家庭学習の不足が挙げられますが、英語教材ソフトなどのICT教材を家庭学習で活用すれば、子どもの学習意欲を刺激し、同時に学校の授業とリンクさせて学びやすくなるのではないでしょうか。

教育委員会や学校長がすべきことは、物心両面のサポート

堀田　教育委員会や学校長は、何をすべきでしょうか？

菅　物心両面のサポートですね。まず、保護者の方々の「誤解」を解く。「小学校で英語活動が入ると、子どもは英語を話せるようになる」という保護者の誤解を、まず、是正してほしい。また、すぐに結果を求めず長い目で見てほしいと、保護者に説明してください。「小学校でこれだけ話せるようになった！」となると、保護者は喜ぶでしょうけれども、言語力は、長期間かけて育んでいくもの。小学校は、土壌を耕して種を蒔く時期なのです。その後、中学校で水をあげて肥料をやり、芽が伸びていって、大学や社会人になってから、花が開いて実がなって、ようやく収穫できるようになるのです。種を蒔いたばかりなのに、それをすぐに刈り取ろうと思ってはいけません。
　また教育委員会にも、人やモノの支援をお願いします。ICT教材やALTの導入です。ただし、ALTを増やせばよいというものではなく、人材をしっかり見極め、指導し、研修していく必要がありますね。

今回は、「最初の半歩」を踏み出したばかり

堀田　外国語活動には、教育関係者だけでなく、一般の方々も強い関心を寄せています。一般の方々に伝えたいことは何でしょうか？

菅　国民の間には、今でもいろいろな意見があります。「小学校で英語を教える必要はない。それよりも国語が大事だ」「英語を専門としない先生が教えると、間違った英語を覚えてしまうのでは」「英語は中学校からでいいじゃないか」という反対意見はもちろん、賛成意見の中にも「この程度の学習内容では、全然力がつかない」「もっと低学年からやるべきだ」など、百人いれば百通りの考え方があります。そういう様々な意見を考慮し、あらゆるケースを検討して、「これが、今できる最適な教育」という判断で始めたのが、外国語活動なのです。全員が満足してはいないと思います。むしろ不満を持っているかもしれません。しかし、これは最初の一歩、いや半歩なのです。
　日本には、「子どもは小さく産んで、大きく育てましょう」という格言がありますよね。外国語活動も、同じです。いきなり大きなことをやり始めるのではなく、まずは小さなことから始めて、少しずつ、段階を踏んで、育てていきましょうという考えなのです。
　今回は5・6年生での実施となりましたが、成果が出たら、「3年生からやらせてみるか」「英語科にするか」などの次の段階の方策を議論すればいいのです。まだ最初の半歩を踏み出したばかりなのに、「将来はどうなるんですか？」と気にする声がとても多い。まだ一歩も進んでいないんです。
　まずはスタートして、みんなで育てていきましょう。教員だけでなく、保護者や社会がいっしょになって、この外国語活動を育てていきましょう。22年間かかって、ようやく最初の半歩を踏み出したのです。踏み出したことに、今は意義がある。小さな半歩ですが、大きな半歩です。
　国民全員で考えながら、外国語活動を育てていきましょう。見守りながら、育てていただきたいと思います。小学校の先生がやりやすいように、我々もサポートしますし、みなさんもサポートしてほしいと思います。

堀田　「小学校の外国語活動」は、見守りながら育てていく...国民的な課題、ですね。
　長時間にわたり、ありがとうございました。

　小学校の「外国語活動」について、文部科学省初等中等教育局教育課程課・教科調査官の菅正隆先生に、独立行政法人メディア教育開発センター・准教授の堀田龍也先生が緊急インタビュー。第２回の今回は、教材やICT、ALTの活用方法について話していただいた。

『英語ノート』制作のねらい

菅正隆(文部科学省初等中等教育局教育課程課・教科調査官)

聞き手：堀田龍也（独立行政法人メディア教育開発センター・准教授）

堀田　外国語活動で使う教材として、文科省は『英語ノート』という教材を制作しました。国がこういう教材を作って全国の小学校に配布するというのは異例のことですね。

菅　現在、全国の小学校の約9割が総合的な学習の時間等で英語活動を行っていますが、時間数も内容も指導形態も学校によってバラバラという課題がありました。そこで最低限の基準として、学習指導要領に準拠した『英語ノート』を示したわけです。

堀田　どのような内容、そして思いが込められているのでしょうか？

菅　これまでに全国の研究開発学校が培ったノウハウやデータを文科省で集約し、この『英語ノート』に盛り込みました。どんな語彙があればいいのか、どういう表現を学ぶのが適切か、どんな学習テーマや場面設定が効果的か。研究開発学校が十数年にわたって積み上げてきた経験と知恵の結晶であり、実践的に楽しく学べる内容が詰まっています。
　ただし、「楽しい」と言っても、‘fun’ではなく‘interesting’です。子どもたちが様々なことに気づき、感動し、興味を持てるような要素を、『英語ノート』の各レッスンに盛り込んでいます。
　『英語ノート』は教科書ではなく教材的な存在ですので、「使わなければいけない」というものではありません。しかし、どんな授業をすればいいかわからないと不安な先生にとっては、道しるべになると思います。また、学習指導要領に準拠して作られていますので、中学校の英語教科書ともリンクすると考えられます。『英語ノート』を使った活動をすれば、中学校の英語科と無理なく連携できると思います。
　とはいえ、『英語ノート』だけやればいいというものでもありません。子どもたちの実態に合わせて、『英語ノート』を改善改良しながら、今まで培ってきた教材も活用しながら、子どもたちに合った、そして学習指導要領の目的に合った活動をしてほしいと思います。「おいしいところ取り」してもらえばいいのです。

堀田　学校によって、子どもの実態は様々ですからね。

菅　そうです。『英語ノート』の内容を、「難しい」と思う先生も、「簡単だ」と思う先生もいるでしょう。今まで、バラバラに英語活動に取り組んでこられましたから、差があるのは当たり前。自分のクラスに合った、授業を作っていただきたいのです。

『英語ノート』デジタル版をICT利活用のきっかけに！

堀田　『英語ノート』に対応した、『英語ノート』デジタル版も作られましたね。

菅　多くの先生方は、教科書とチョーク一本でこれまで授業をやってきました。しかし、まったく経験のない外国語活動を、今まで通り教科書とチョークのみで行うのは、厳しいと思うのです。私だって、「明日から物理を教えてください」と突然言われたら、もう眠れませんよ（笑）。
　では、国として、どういうサポートが必要かを考えたときに、まず音声CDが思い浮かびました。でもそれだけでは、テレビやゲームで優れた画面や画像に慣れ親しんだ今の子どもたちの興味や関心をひきつけられない。そこで、デジタル教材も制作したのです。
　それともう一点。電子黒板等でデジタル教材を見せれば、子どもの顔が上がる。先生の顔を見ながら、コミュニケーションを取れる。外国語活動では、コミュニケーション能力の向上を目的としていますから、これは大きなメリットです。

堀田　私はICT教育が専門ですので、この『英語ノート』デジタル版の活用を契機に、先生方がICT利活用の良さに気づいてくれればと、とても期待しているんです。

菅　私も、『英語ノート』デジタル版が大きな革命のきっかけになるのではと期待しています。これまで、文科省が「授業でICTを活用してください」とお願いしても、「良いのはわかるけど…」と先生方の動きは鈍かった。でも、外国語活動でデジタル教材や電子黒板などを使ってみることで、先生方もその良さや効果をわかってくれるはずです。そうなれば、他の教科の授業でも、積極的にICTを使い始めてくれるのではないでしょうか。情報教育とはまったく違う分野の外国語活動が、ICT活用普及のきっかけになれば、おもしろいですね。
　ただし、授業中ずっとICTを使うのではなく、必要な場面で、必要に応じて使い分けてほしいと思います。『英語ノート』デジタル版だけを授業中ずっと使っていたのでは、教師は「ただクリックする人」になってしまう。これでは、コミュニケーションにはなりません。ICTに依存しすぎずに、アシスタントとして上手に活用してほしいと思います。

ALTはあくまでアシスタント

堀田　外国語活動において、ALTはどういう位置づけなんでしょうか？

菅　ALTを活用することは大切ですが、ALTに依存し過ぎるのは危険です。ALTは、あくまでも先生方の苦手な部分をアシストしてもらう存在です。そもそも、外国語活動では、子どもが興味や関心を持てるテーマを適切に選び、子どもの実態に合った指導で意欲や好奇心を刺激していかなければなりませんが、それができるのは担任教師だけです。教育者ではないALTに丸投げしても、うまくいきません。

堀田　ALTに任せっきりでは、外国語活動における教員の指導力がいつまでも向上しないリスクもありますね。

菅　そうですね。現実問題として、ALTの確保は地方自治体の財政状況に左右されています。ALTが3人入っている学校もあれば、1人も雇用できない学校もある。今現在ALTを雇えていても、来年、再来年はどうなるかわかりません。「来年からはALTを雇えないので、先生が教えてください」となったときに、教師が自立して一人で全部教えられるようになっていただきたいのです。
　そういう意味でも、やはりICTが有効です。これは一つの例ですが、九州のある市では、ALTを雇う予算がないため、ALT無しでも英語活動ができるようにと、独自で英語のデジタル教材を作り、全小学校に電子黒板を整備しました。電子黒板を整備するには、最初はかなりのお金がかかります。でも、将来にわたってずっと使えるので十分元は取れるのです。

◎第3回（最終回）は、3月9（月）に掲載いたします。

　大幅に改訂される、新・学習指導要領。国語科、算数科などの各教科で学習内容が増え、授業時数も増えるなど、これまでの学習指導要領から大きく様変わりする。その中でも、大きな関心を集めているのが、小学校高学年における「外国語活動」の新設だ。「外国語活動」ではどんな授業が行われるのか、子どもたちはどんな力をつけるのかと、教育関係者だけでなく世間も注視している。
　そこで、文部科学省初等中等教育局教育課程課・教科調査官の菅正隆先生に、独立行政法人メディア教育開発センター・准教授の堀田龍也先生がインタビュー。第1回は、「外国語活動」の目的から、教師の役割、授業の方法、そして指導の心構えなどをお聞きした。
　その模様を、１月・2月・3月の特別インタビューとして、全3回に分けてお送りする。

最大の目的は、コミュニケーション能力の育成

菅正隆(文部科学省初等中等教育局教育課程課・教科調査官)

聞き手：堀田龍也（独立行政法人メディア教育開発センター・准教授）

堀田龍也・准教授（以下堀田）：学習指導要領が改訂され、小学校で「外国語活動」が始まります。海外では小学生でも英語を習うのが当たり前になっていますから、ようやく日本でもという感じですね。

菅正隆・教科調査官（以下菅）：昭和61年に当時の臨時教育審議会が小学校での英語教育の検討を答申してから22年、ついにスタートを切ることになります。しかし、最初に断っておきたいのですが、「外国語活動＝小学校で英語を学ぶ」ではありません。中学校のような英語の授業が小学校でも始まるのだと誤解している方が、とても多いのです。
　たとえば、中学校で習っている英単語や文法を、前倒しして小学校で学習すると思いこんでいる人の話をよく聞きます。マスコミでは、さも英会話学習が始まるかのような報道をしていますし、保護者の方々は、小学生で英語を話せるようになると思っている。英会話教室のような教育が、小学校で始まると早合点しているのですね。
　しかし、こういったイメージは、全て誤解です。冷静に考えれば、非現実的であることがわかるはずです。小学校の先生は現在、全国に約40万人おられますが、そのうち英語の教員免許を持っているのはわずか3％。英語の専科教師がいる中学校や高校のような授業を、今すぐ小学校でやるのは不可能です。小学校の外国語活動は、中学校や高校での英語教育とは違うのだということを、まず理解してほしいと思います。
　そもそも外国語活動は、小学生の英語力を向上させるのが目的ではありません。英単語や表現をただ覚えるのが目的でもありません。最大の目的は、コミュニケーション能力の育成をめざすものです。

堀田　外国語活動の学習指導要領にも、「コミュニケーション能力」を育むことが明記されていますね。

菅　現在、学校で頻発しているいじめや校内暴力は、コミュニケーション能力の低下が原因の一つと言われています。言葉を上手に使えず、コミュニケーションを上手にできないが故に、傷つけ合う事態になっています。そのため今回の新しい学習指導要領でも、「言語力」の育成を重点目標に掲げています。言葉の豊かさや大切さをしっかりと教え、人とどう交わるのか、どう関わるのかというコミュニケーション能力を育てていくのが、現在の重要課題です。それは日本語だけに限りません。グローバリズムの時代ですから、外国語でコミュニケーションする力も必要になってきます。こういった背景から、外国語活動が始まったわけです。

英語はあくまでもコミュニケーションのためのツール

堀田　コミュニケーション能力を育てるために、外国語活動ではどのような授業を行えばよいのでしょうか。

菅　たとえばある研究開発学校では、6年生の子どもが「世界の子どもたちの生活時間を学ぶ活動」を行っています。日本の子どもが学校に行く頃、中国の子どもは起きたばかりで、ヨーロッパの子どもはまだ寝ている、ということを教材から学ぶのです。すると、ある男の子が「世界には時差があることを感じました」と発言したんです。「気づいた」ではなく、「感じた」と。知識として時差があることを知ってはいたけれど、それをこの授業で実感できたのです。また、「クラスの友だちの生活リズムがわかった。実感できた」という声も聞きました。“What time do you get up？”などのコミュニケーションを行うことで、「僕の生活リズムと違う」と実感できたのです。これこそが、外国語活動に期待することなんです。

堀田　外国語「活動」という名称の意味が、ここにあるんですね。「活動」を通して、相手のことを知り、他国のことを実感し、コミュニケーションのおもしろさがわかってくるんですね。

菅　人とコミュニケーションしたくない状態で、単語や表現を覚えても意味がありません。「伝えたい」という気持ちがあってこそ、学んだ単語や表現が定着するのです。これは当たり前の話ですよね。外国語活動において、英語はあくまでツール。　英語を使ってコミュニケーションを重ね、子どもの興味や関心を伸ばしていく。興味や関心が高まれば、「こういうことを英語で言いたいんだけど、どう言えばいいんだろう？」と自分で学び始めるようにもなります。そうすることによって、中学校に上がったときに、「英語嫌い」になることもなく、英単語や表現などを積極的に吸収できる。子どもたちが将来学び、生きていくための「素地」をつくるのが、外国語活動なのです。

小学校の先生方は、今のままでいいのです

堀田　「英語の発音が苦手だから」「英語の教え方がわからない」と、外国語活動の開始を不安がる先生も多いようですね。

菅　不安になる必要はまったくありません。不安を感じるのは、先生方が「外国語活動＝英語を教える」と誤解しているからでしょう。外国語活動は、英語を教えるのではありません。子どもたちに、コミュニケーション能力を身に付けさせるのです。特別なことではありません。今でもすでに、先生方はクラスマネジメントや日々の触れあいを通して、コミュニケーション能力を教えていますよね。同じことを、外国語活動を通してやっていただければいいのです。英語が苦手ならば、音声CDやデジタル版等のICT教材を活用すればいい。気楽に、無理せず、トライしてください。
　私も全国各地の学校を見てきましたが、先生たちは経験を積めば積むほど、指導力もどんどん伸びます。気負わずに、まずやってみることが大事。幸い、新しい学習指導要領は完全実施までに2年間の移行期間がありますから、少しずつやっていけばいい。これは私見ですが、今年度から35時間フルにやらずとも、少しずつ時間数を増やしていってもいいと思います。

　大好評連載中の、堀田龍也先生のインタビュー「これでわかる『教育の情報化』」。最終回となる今回は、「情報社会に生きる、教師のあり方」について語っていただきました。社会も教育現場も激変を続ける今、そして将来、教師はどうあるべきなのでしょうか。

変わる社会、変わる教育

　家庭で子どもをしつけ、学校で勉強を教え、そして地域の大人たちも子どもを見守り、育んでいく。これが、今までの日本の教育でした。

　しかし、社会の変化は日本の教育に大きな影響を及ぼしました。核家族化と夫婦共働きが増えたことで家庭の姿は変わり、今までのような教育が困難になってきた。地域社会も昔のような「つながり」が薄れ、地域全体で子どもを見守ることが難しくなってきた。その結果、「学校にもっと頑張ってほしい。かつて家庭や地域が担っていた役割も、学校が背負ってほしい」という声が強くなって来ています。

　教師たちは、昔と同様、一生懸命頑張って、社会の要請に応えようとしています。しかし、学校と教師の役割や仕事は、増える一方。新・学習指導要領では新たに小学校英語が始まるほか、各教科の内容も増えますし、情報教育、環境教育、国際理解教育などにも取り組まなければいけません。また、生活指導でも次々と新たな課題が出てきていますし、校務もどんどん繁雑になってきています。 　このままでは、教師はパンクしてしまいます。かといって、教師の数を急に増やすことも不可能。現代社会の変化に対応し、人々の要請に応えるには、今まで通りのやり方にこだわらず、教育現場も変化する必要があります。

だからこそ、「教育の情報化」

　その打開策の一つが、「教育の情報化」です。 　たとえば「授業でのICT活用」は、教師を助け、楽にします。子どもたちの“多様化”が進んだ結果、均質な子どもたち向けの授業方法が通用しなくなってきていますが、プロジェクタで「大きく見せる」だけで子どもたち全員が前を向き、指示が通り、理解しやすくなる。少ない時間で、効率的に、子どもたちの理解を促し、学力を向上できるのです。

実物投影機、プロジェクタ、そして優れたICT教材を活用すれば、よりわかりやすい授業を実現でき、子どもたちの理解も深まる。 ※写真協力：宮崎県三股町立勝岡小学校

　「校務の情報化」も、時間に追われる教師を助けます。その一例が、通知表。子どもの活動や成果物をデジタルカメラで記録し、パソコンで通知表を作成すれば、手間も時間も大幅に削減できます。「通知表は手書きした方がぬくもりが伝わる」という意見があることも承知していますし、確かにその通りだとは思いますが、手書きする手間がかかって子どもを指導する時間が減ったのでは、本末転倒ですよね。それよりは、作成の手間を効率化してでも、より濃い中身を追求すべきではないでしょうか。

　「教育の情報化」は、限られた時間をより効率的に使い、教師も子どもも、みんなを幸せにする力を持っているのです。

教師も情報社会を前向きに生きよう

　情報社会の発展により、学校や教師は変化を求められています。しかしそれを後ろ向きにとらえるのではなく、教師も積極的に情報社会のメリットを享受してほしい。情報社会ならではの力を、活用してほしい。
その典型的な例が、「教材の共有」です。一昔前では、教材の貸し借りは学校内で行うのが限界でした。しかしインターネットが普及した今、北海道の教師が作った教材を、九州の教師が借りて使うことも簡単にできるようになりました。

　この便利さに気付いた教師たちは、インターネット経由で教材を共有し始め、「教材サイト」を開設する教育機関や企業も増えています。チエルのe-Teachers（http://magazine.chieru.net/）もその好例ですね。全国各地の教師から寄せられたフラッシュ型教材を学年や教科別にデータベース化し、無料で自由にダウンロードして活用できるようになっています。登録されている教材の数は、実に6400件以上（平成20年８月20日現在）。このサイトを通じて、フラッシュ型教材を使い始めた教師も急増しています。

　授業の一場面で使うフラッシュ型教材は、共有・活用しやすい教材の一つ。授業の冒頭などで繰り返し取り組むだけで、知識の定着が進む。

「他人が作った教材を使うと、教師としての個性が失われる」と、教材の自作にこだわる人もいます。日本の教師は個性を発揮した授業を行ってきましたし、個性にこだわることはとてもいいことだと思います。
しかし、勘違いしないでください。人が作った教材を使っても、個性は失われません。人と同じ教材を使っても、同じ授業には絶対になりません。みんな同じ検定教科書を使っても、授業の手法やスタイルは人それぞれだったではありませんか。

　むしろ教材の共有化は、今まで以上に教師の個性を伸ばすと思います。優れた教材に触れ、活用することで、自分の授業を見直し改善する機会が生まれる。教材作成の効率化が図れたことで、空いた時間を授業研究や指導に回せる。教材は、教師の知恵の結晶です。教材の共有化は、すなわち知恵の共有化。情報社会は、全国各地の優れた教師の知恵を、居ながらにして学ぶ機会を創造してくれたのです。これはとても素晴らしいことです。

　教材だけでなく、インターネット上には授業事例や論文、著名な教師へのインタビューなど、教師を成長させる貴重な情報があふれています。
CHIeru.WebMagazine（http://magazine.chieru.net/）も、先生方を支援することを目的に、多様な情報を掲載しています。

　情報社会が実現してくれた利便性を、教師も積極的に活用してほしい。より良い授業を作り、子どもたち一人ひとりを見守り育てるために、便利なモノはどんどん取り入れて、今までの自分を見直してほしい。そして、教師同士、学校同士でネットワークを築き、知恵を結集して“総がかり”で子どもたちの未来を切りひらいてほしい。それがこの情報社会に生きる教師の使命だと思います。

　これからも、チエルマガジンはWebと冊子の両方で、先生方のお役に立てる情報を提供していく所存です。皆様も是非ご意見・ご要望をお寄せください。力を合わせて、より良い教育を実現していきましょう。

　大好評連載中の、堀田龍也先生のインタビュー「これでわかる『教育の情報化』」。今回のテーマは、「情報社会の影から、子どもを守る」です。今やインターネットや携帯電話をめぐる子どもたちのトラブルは、社会全体の関心事となっていますが、教師や保護者、そして社会はこの問題にどう向き合えばよいのでしょうか。

「クルマ社会」の発達に学ぶ

　今、情報社会は、私たちの想像を遙かに上回るスピードで進化し続けています。私たちの暮らしも、ずいぶん便利に快適になりました。でもその一方で、さまざまな問題も噴出。情報社会ならではのトラブルや犯罪が大きく報じられ、人々は情報社会の「影」に怯え始めています。

　しかし、「光」と「影」の両方を抱えているのは、情報社会だけではありません。何事にも、いい面も悪い面もあるのです。たとえば、「クルマ社会」を考えてみてください。

　自動車はとても便利な道具です。通勤通学などの移動手段として、物流を支える輸送・運搬手段として、自動車は我々の豊かで便利な生活を支えています。
でもクルマ社会には、「影」の部分もあります。交通事故です。交通事故の死者数は、昭和40年代には１万6000人台を記録。「交通戦争」と呼ばれるほど悲惨な事故が続発し、社会問題になりました。
ところが昨年の交通事故による死者数は約5700人。最悪期よりも１万人以上減りました。その理由は何でしょうか。

1）社会的インフラ整備が進んだ
信号機、横断歩道、歩道橋、ガードレールといった、社会的インフラの整備が進んだ。

2）交通安全教育の成果
学校や家庭で交通安全教育が行われ、交通事故を防ぎ、事故から身を守るための知識や姿勢を人々が身につけた。

3）法律面での整備
道路交通法などの法律が整備され、交通安全のためのルールが明確に。処罰の厳格化が進み、人々の意識も高まった。

4）自動車産業の取り組み
人々を交通事故から守るために、自動車産業も技術開発に注力。エアバッグや事故に強い車体などの新技術が普及した。

過渡期の今だからこそ、教育が大切

　クルマは「便利な道具」であると同時に、「走る凶器」でもあると社会全体が認識し、「光」を享受しながら「影」の脅威を少しでも減らそうと、インフラや教育、法律、技術などさまざまな角度から努力した結果、今のクルマ社会がある。情報社会もこうなるべきだと、私は思います。

　しかし現在は、情報技術の発展スピードに社会が追いつけていない。法律面の整備も遅れているし、安全教育も学校で行うべきか家庭で行うべきかと議論されている段階。今は、情報社会の“過渡期”なのです。

　その結果、インターネットや携帯電話がらみのトラブルや犯罪といった、情報社会の“交通事故”が続発。多くの子どもたちが事故に巻き込まれていることに社会は怯え、「携帯禁止論」などの極論も出始めています。

　ですが、もはや情報社会から後戻りすることはできません。クルマ抜きの社会が成り立たないのと同じです。情報社会がクルマ社会と同じように健全に発展し、人々が恩恵を享受するには、クルマ社会と同じように、インフラや教育、法律、技術などさまざまな角度から安全を追求する必要があります。

　その一例が、「フィルタリング」の普及でしょう。子どもが使う携帯電話にはフィルタリングサービスが原則適用されるようになりましたし、学校現場でもフィルタリングソフトの導入が進んでいます。チエルも、市場シェア４年連続No.1のフィルタリングソフト「InterSafe plus」を通じて、子どもたちに安全なインターネット環境を提供しています。

　しかし、インフラや技術の整備に頼るだけでは、事故はなくなりません。人々の危機意識や問題意識が低いままでは、安全に暮らすための知識や姿勢を持たないままでは、安全な情報社会は実現できません。 　だからこそ、教育が必要なのです。交通安全教育と同じように、学校と家庭で教育を行い、自分の脚で情報社会を歩ける子どもを育てていくのが、我々大人たちの使命ではないでしょうか。

有害なサイトから子どもたちを守る手段として、フィルタリングソフトが注目を集めている。写真はチエルの「InterSafe plus」。

　今後も、情報社会は急スピードで発展していくでしょう。同時に、インフラや法律、技術面の整備も進み、時代に追いつく日が来るでしょう。それまでは、教育の力が頼りです。 　情報社会の“過渡期”に生きる子どもたちを不幸にしないためにも、教師や保護者が目を配り、子どもたちを育んでいきましょう。それが、「情報社会の影から子どもを守る」ということだと思います。

　最終回となる第６回では、「情報社会に生きる、教師のあり方」について、語っていただく予定です。次回のチエルWebマガジンもお見逃しなく！

　大好評連載中の、堀田龍也先生のインタビュー「これでわかる『教育の情報化』」。第４回のテーマは、「教科の中で情報活用能力を育てる」です。今なぜ、授業の中で情報活用能力を育む必要があるのか、どんな方法が考えられるかについて、語っていただきました。

情報活用能力が不可欠になった現代

　資料のイラストから、より多くの情報を読み取る力を鍛える。辞書の使い方を学び、日々使う姿勢を育てる。これも、情報活用能力を育てる授業の一例だ。
※写真協力：宮城県登米市立北方小学校、静岡県静岡市立森下小学校 

　私たちが子どもの頃、身の回りにある「情報」といえば、テレビや新聞、雑誌、本でした。ジャーナリストや識者といった情報を扱うプロが、責任を持って発信していたので情報の精度や信頼性が高く、「情報活用能力」がなくてもそれほど困りはしませんでした。手にした情報を、そのまま信じてもいい時代だったのです。

　しかし、インターネットの登場と普及が状況を一変させました。誰でも簡単に、ホームページやブログを作って情報を発信できる時代が到来した結果、巷には膨大な情報が氾濫。マスコミや企業、行政などが発信する信頼性の高い情報と、個人が発信する信頼性が低いかもしれない情報とが、玉石混交になってしまいました。さらにはデマや中傷といった悪意のある情報までも流れ始め、今や情報の海は混沌状態になっています。

　このような時代では、情報を鵜呑みにするのはとても危険です。ウソの情報や悪意に満ちた情報に、振り回されてしまいます。氾濫する情報を取捨選択し、吟味し、正しい情報を見抜く力がなくては、現代社会を生きていけません。時代の変化が、「情報活用能力」の重要性を高めたのです。子どもたちにしっかり「情報活用能力」を教えなければ、子どもの将来、ひいては日本の未来をも危うくします。

情報活用能力の定義を把握する

 

図１

　では「情報活用能力」とは、何でしょうか？　それは、情報を「調査・収集」し、集めた情報を「精査・整理」して、相手にわかりやすいように工夫しながら「伝える」力。文部科学省では、情報活用能力の定義として「３つの観点」を挙げています（図１参照）。

　情報活用能力は、インターネットで流れる電子情報を扱う力や、ICT機器を使って伝える力だけを指しているのではありません。
インターネットやICT機器を使った情報収集・整理・表現方法を育むことももちろん大切ですが、教科書や辞書、新聞、書籍などの旧来のメディア、そして作文やスピーチといった昔からある表現方法を使いこなす力も含まれているのです。

図2

　ですから、「情報活用能力」を教えることと、ICT機器を使って授業をすることは必ずしもイコールではありません。第１回のインタビューで解説した図をもう一度見てください（図２参照）。ICTを使って授業方法を工夫する「授業でのICT活用」と、授業の内容を工夫し、情報社会を生きるために必要な力を養う「情報教育」は別物。情報活用能力は、後者で育成します。

教科の特性に合わせて、情報活用能力を育む場面を設ける

　では、情報活用能力をどうやって授業で教えればいいのか。難しく考える必要はありません。教科の特性に合わせて、鍛える力や場面を設ければいいのです。

　たとえば、書いたり発表したりする力を鍛えるには、国語科が向いています。調べる活動は社会科に取り入れやすいですし、算数科では集めた情報をグラフや図に整理してわかりやすく伝える力を鍛えられます。各教科のねらいや活動に沿う形で、少しずつ育んでいけばいいのです。

　このやり方は、新しい学習指導要領にも明記されています。
国語科では、「相手や目的、意図に応じて、調べたこと・考えたこと・伝えたいことを、工夫して話したり書く態度を育てる」「相手の意図や内容、要旨をつかみながら聞いたり読み取る能力や態度を育てる」といったことが、目標として掲げられています。
算数科では、「数、式、図、表、グラフを用いて考えたり、説明したり、互いに伝え合ったりするなどの学習活動を積極的に取り入れること」が求められています。
さらに、こんな一文もあります。
「情報に関する学習を行う際には、情報を収集・整理・発信したり、情報が日常生活や社会に与える影響を考えたりするなどの学習活動が行われるようにすること」。新・学習指導要領では、あらゆる教科の「情報化」が進んでいるのです。

　情報社会の到来に対応すべく、学習指導要領は変わりました。教師も変わるべきときが来ています。
今一度、新・学習指導要領を読み直してみてはどうでしょうか。今後の教育の在り方が、見えてくるはずです。
身の回りにある多様な情報やメディアを上手に使いこなし、情報の海を泳ぎ切る力を、子どもたちに身につけさせてあげましょう。

　第５回では、「子どもたちを情報社会の影から守る」について、語っていただく予定です。次回のチエルWebマガジンもお見逃しなく！

　　チエルマガジン３号の巻頭を飾り、大好評を博した堀田龍也先生のインタビュー「これでわかる『教育の情報化』」。その続編を、チエルWebマガジンでお届けしています。第３回のテーマは、「ICT活用を広める研修」。“すべての先生方がICTを活用できるようになる研修”について、語っていただきました。

むずかしい内容はナンセンス
簡単なんだと実感させることが大事

　ICTを使えば、“わかる授業”ができるようになると、前回お話しました。しかし、いまだに授業でのICT活用に苦手意識を持っていたり、拒絶反応を示す先生がいるのも事実です。こういった先生方の意識を改革するには、「研修」が大事になってきます。

　「ICT活用の校内研修」と聞いて、みなさんはどんな内容を思い浮かべますか？　ワードやエクセルなどのパソコンソフトの使い方講習が頭に浮かんだ人も多いのではないでしょうか。でも、そのような研修は授業に直結しません。

　ICT機器の操作方法を研修で学ぶことも大切ですが、研修のメインに据える必要はありません。せいぜい５分か10分程度で十分です。なぜなら、授業ではICT機器を簡単かつシンプルにしか使わないことが多いからです。
たとえば実物投影機なら、プロジェクタにつなげて教科書や資料を大きく映すだけ。パソコンを使うといっても、デジタルカメラで撮った写真や、マルチメディア教材、ホームページなどを見せる程度。１回教われば誰でもすぐできるような簡単な使い方しかしないのです。

　プロジェクタなどのICT機器をすぐに使えるように、ワゴンに整理して教室に置く。こういった工夫も、研修で学ぶとよいだろう。
※写真協力：山形県米沢市立南原中学校

　ところが、「ICT活用の研修」と銘打って、「データベースの作り方」や「エクセルのマクロ機能の使い方」といった難解な内容を教えるケースがいまだに後を絶ちません。私に言わせると、まったくのナンセンスです。普通の教師が、授業でデータベースを作ったり、マクロ機能を駆使したりしますか？
しかもこういった研修を受けると、「やっぱりICTはむずかしい」「こんなの必要ない！」と、苦手意識や拒絶反応をさらに強めてしまうことも。これでは逆効果ですよね。

　研修で大切なのは、「ICT機器って簡単なんですよ！　そして授業を楽にするんですよ！」と先生方に伝えること。苦手意識や抵抗感を払拭することなんです。
たとえば私もよくセミナーなどで話すのですが、プロジェクタって大ざっぱに言えばテレビみたいなモノなんです。実物投影機は、ビデオカメラの親戚みたいなモノです。アンテナで受信した映像を大きく映すのがテレビなら、ケーブル経由で入力された映像を大きく映すのがプロジェクタ。大した違いはないんです。

ICT機器のセッティングから片づけまでを、係活動として子どもに任せている先生も多い。子どもにもできるほど、簡単なのだ。
※写真協力：山形県米沢市立南原中学校

「テレビは使い方がよくわからないから」と、テレビを見ない人が今の世の中にいますか？　でも「プロジェクタはよくわからないから」と苦手意識を持っている人がいるのは、テレビのように日常的に使う機会がないから。触る機会がないから「むずかしそうだなぁ」と思いこんでいるだけで、実はとても簡単なんです。その証拠に、子どもたちはプロジェクタや実物投影機にすぐに慣れ、使いこなしているではありませんか。

　「むずかしくなんてないですよ。ビデオの録画予約をするより、ずっと簡単ですよ」と伝え、まず先生方の思いこみを取り払いましょう。

「授業の仕方」を
「模擬授業」で学ぶのがベスト

　では、研修では何を教え、学ぶべきなのか。簡単です。「授業の仕方」を研修すればいいのです。

　たとえば算数のこの単元なら、この図や表を大きく映すと子どもはわかりやすい、教師も教えやすいと、具体的な授業方法を学ぶ。「ICTを使って、何をどう教えるか」を研修のメインに据えるのです。
ICTの使い方だけに限定する必要はありません。「この図をプロジェクタで見せながら、どんな発問をすれば効果的か」「どんな板書をすれば効果的か」といった、授業の進め方そのものを考え、議論すればいい。そこまで研修を広げた方が有意義ですし、先生方ものめり込みます。

教師が生徒役となって模擬授業を受け、「授業の仕方」を学び、議論しあうのが、研修のあるべき姿。
※写真協力：富山市立山室中部小学校

　授業の仕方を学べる研修にするには、「模擬授業」スタイルが最適でしょう。パソコン教室ではなく普通教室で、そこにあるICT機器を使って模擬授業を行い、みんなで議論するのです。
時間は短くてもいい。むしろ短い時間の研修を、何回も開催した方がいいですね。15分から20分程度が目安です。「今日はICTを使った算数の授業方法を考えます」「来週は国語の授業方法をやりましょう」というふうにテーマをはっきり決めて、参加できる先生が無理せず集った方が、長時間ダラダラやるよりも効果があります。

　こういった研修には、二次的な効果もあります。教師間の情報共有や情報交換が活発化するのです。ベテランの先生は若い先生に授業計画や指導方法のコツを教え、逆に若い先生はICTの使い方をアドバイスする。みんなで知恵を寄せ合い、力を合わせて、いい授業を作ろうという雰囲気が生まれ、教師の授業力が底上げされるのです。

　事実、こういう研修をすでに行っている学校では、すべてが良い方向へと回り始めています。「ICTは簡単だ。簡単なのに効果がある」と気づき、若い先生もベテランの先生も、すべての先生がICTを授業で使い始め、職員室や会議ではアドバイスや提案が飛び交い、授業案や教材の共有・交換が進んで、学校全体の授業力が上がり、さらには子どもたちの学力も伸びているのです。

　正しい研修は、正しいICT活用の第一歩です。どんな研修をすれば効果的か、みなさんも真剣に考えてみてください。

　第４回では、「教科の中で情報活用能力を育てる」について、語っていただく予定です。次回のチエルWebマガジンもお見逃しなく！

　チエルマガジン３号の巻頭を飾り、大好評を博した堀田龍也先生のインタビュー「これでわかる『教育の情報化』」。その続編を、チエルWebマガジンでお届けします。第２回目のテーマは、「ICT活用でわかる授業」。ICTの「３つの効果」と、「２つの課題」について語っていただきました。

百聞は一見にしかず。
ICTは、学力低位の子どもに効く

　子どもたちは、「勉強がわかるようになりたい」と思っています。保護者たちも、「我が子が勉強をできるようになってほしい」と願っています。そして先生たちも、「子どもがわかるようにしてあげたい」と切望しています。みんな、「わかるようになりたい！　わかってほしい！」と望んでいるのです。なのに、残念ながら学力格差は無くなっていません。
　この閉塞感を打破する手段として、ICTが有効だと、私は考えています。といっても、今までの授業をガラリと変えるわけではありません。たとえば、子どものノートや教科書をプロジェクタで大きく映し出すだけでもいいのです。「百聞は一見にしかず」、ということわざがありますよね。このことわざ通り、大きく見せるだけで子どもはわかるようになるのです。
　もちろん、大きく見せなくても知的能力の高い子どもはわかります。でも、見ないとわからない子もいる。そういった子どもたちが勉強についていけず、自信を失い、学力崩壊を起こし、社会問題にまでなっているのです。
　ICTなら、こういった子どもたちを救えます。ICTが子どもの学力に与える影響を調べる研究が現在数多く行われていますが、「ICTは、学力低位層の子どもを伸ばすのに有効である」ことが明らかになっています。口で説明しただけではわからない子どもが、ICTを使って具体的に見せることでわかるようになるのです。「授業がわかる」ようになれば自信も芽生え、学習意欲も湧き、自主学習する態度も鍛えられ、さらに学力が向上する。この好循環に子どもを導くきっかけとして、ICTは役立ちます。

ICT活用「３つの効果」
授業でICTを使えば、ここに効く！

　フラッシュ型教材に繰り返し取り組むことで、理解が定着する。何度でも繰り返し、スピーディに見せられるのが、ICTならではの良さだ。※写真協力：山形県米沢市立南原中学校

　授業でのICT活用で特に効果があるのは、次の３点です。
①繰り返し見て、覚える
　フラッシュ型教材を使って、漢字の読みや算数の公式を覚えるのも、その一例。ICTなら何度でも繰り返し見せるのが容易で、学びが定着します。
②情報を共有する
　子どものノートや教科書を実物投影機で映し、クラス全体で同じ情報を共有するなど。全員が素早く情報を共有することで意見交換が活発化し、考えが深まり、授業もはかどります。
③教室にないものを見せる
　天体の動きや原子・分子の構造、海外の都市や自然など、「見たくても見れない」モノでも、ICT教材を使えば手軽に、リアルに見せられます。自分の目で見てリアルに感じることで、理解しやすくなります。

ICT活用の前に立ちはだかる
「２つの課題」

　子どもの書いたワークシートを、実物投影機で大きく映す。ICTを使えば、情報の共有を確実に、効果的に行える。※写真協力：宮城県登米市立北方小学校

　学力向上にICTが効くことは疑いの余地がありませんが、その活用には「２つの課題」をクリアしなければなりません。
①環境の整備
　授業でICTを活用するには、使いたいときにICT機器をすぐ使える環境が整っていなければなりません。しかし、プロジェクタや実物投影機が各教室に配備されているかというと……。環境を整備するのは、行政の役割。ICTは子どもの学力向上に効くことを行政がしっかり認識し、予算をつける必要があります。行政の背中を押す意味でも、チエルマガジンで「ICTを使えば、こんなに簡単に、良い効果が出る」という実践例をどんどんレポートしてほしいですね。
②教師のICT活用指導力
　ICT環境が整備されても、上手に授業で使い、指導に活かす教師の手腕がなければ成果は出ません。ですが私は、先生たちの能力を信じています。世界的に見ても、日本の教師は教える技術がとても高いのです。ただ、なぜかICTを食わず嫌いする先生が多い。敬遠せずに、まずは使ってみてください。今まで培ってきた授業方法や技術を捨てる必要はありません。授業方法のレパートリーの一つに、ICTを付け加えればいいのです。使えば、効果を実感できます。「大きく映すだけで、子どもがわかるようになる」と気付いてICT活用に取り組み始め、今や上手に使いこなしているベテランの先生もたくさんいます。
　この情報社会において、ICTを使った授業を行うのは教師の責任だと言っても過言ではありません。ICT活用の第一歩を踏み出し、「わかりたい。わかってほしい」という子ども、保護者、そして先生の願いを叶えましょう。

　第３回では、「ICT活用を広める研修」について、語っていただく予定です。次回のチエルWebマガジンもお見逃しなく！

「教育の情報化」という言葉が、語られるようになって久しい。学校関係者も教育行政関係者も、「これからは教育の情報化が大切だ」と口を揃える。だが、「教育の情報化って何？」「何故今必要なの？」「子どもにどんなメリットがあるの？」「学校現場は何をすればいいの？」と問われると、答えに窮する人も多いのではないだろうか。「教育の情報化」という耳障りのいい言葉が、漠然としたイメージのまま一人歩きしている感がある。そこでチエルマガジンでは、独立行政法人メディア教育開発センター准教授の堀田龍也先生に、解説を依頼。「教育の情報化」を、明快かつわかりやすく語っていただいた。そのインタビューを、６回連続で本誌及びチエルWebマガジンにてお送りする。初回となる今回は、ずばり「教育の情報化」とは何かを考える。

「授業の情報化」と「学校の情報化」

「教育の情報化」を整理した分類図

　「情報化」という言葉は、今や教育に限らずさまざまな分野で使われています。たとえば、「行政の情報化」。インターネット上で確定申告や転入届を提出したり、白書をWeb上で公開したりと、いわゆる「電子政府」が国の主導で進められています。「クルマの情報化」も、身近な例ですね。目的地をカーナビに入力すれば、最新の渋滞情報と照らし合わせて最短のルートを案内してくれる便利な世の中になりましたが、これも情報化の恩恵と言えるでしょう。
　みなさんもインターネットで乗り換え検索をしたり、ネットショッピングを楽しんだりすると思いますが、これも「情報化」の一つ。いわば「生活の情報化」であり、今や社会全体が「情報化」されつつあると言っていいでしょう。
　このような時代ですから、「教育の情報化」は必然であり、避けては通れない道です。
　では、「教育の情報化」とは何でしょうか？　私は、大きく２つに分けられると考えます。一つが、「授業の情報化」。そしてもう一つが、授業以外の「学校の情報化」です。

「授業の情報化」その①
「授業でのICT活用」

パソコンで作成したフラッシュ型教材を活用して、授業を行う。紙の教材に比べて作成や編集加工が容易で、子どもの学習進度に合わせて表示速度や順番、内容を調節できる。大きく映し出すことで、子どもの目線を集め、意欲を高める効果も。フラッシュ型教材は、ICTで授業を改善する好例だ。※写真協力：宮城県登米市立北方小学校

　「授業の情報化」と聞いて、プロジェクタやパソコンといったICTを活用した授業を連想する人は多いと思います。確かに、これも「授業の情報化」ではありますが、これが全てではありません。
　「授業の情報化」は、大きく２種類に整理できます。第一が、今述べたような「授業でのICT活用」です。プロジェクタや実物投影機、ノートパソコンなどのICT機器、動画資料やフラッシュ型教材、練習問題ソフトといったICTで作った教材を、授業で活用するのです。
　ICTが学校現場に入り始めた当初は、「ICTを使うこと自体が目的」かのような授業事例も多く見られましたが、これは間違った使い方です。授業でICTを使うのは、普通教室での教科授業を、よりわかりやすく改善するのが目的。子どもへの「教え方」や「指導方法」を、ICTによってを工夫・向上するのがねらいです。教える内容まで変える必要はありません。今まで通りでもいいのです。
　詳しくは第２回のインタビューで述べますが、黒板とチョーク、紙ベースの教材だけを使った従来型の授業に比べ、ICTを活用することで子どもは意欲的に楽しく学び、より理解が深まり、定着するようになります。

「授業の情報化」その②
「情報教育」

今やインターネット上には、さまざまな教材データベースが作られている。教師グループによるデータベースもあれば、行政や企業が提供しているものまで多様。写真は、チエルが提供する「CHIeru.e-Teachers」（http://eteachers.chieru.net/web/）のフラッシュ型教材データベース。小学校及び中学校の各教科で使える教材や実践事例が蓄積されており、ダウンロードすればすぐに使える。

　「情報教育」を一言で言うなら、「情報化社会を生きるために必要な力を養う教育」と、まとめられるでしょう。一昔前に比べ、社会は激変しました。かつては新聞記者や作家、専門家といった一部の人間しか、公に向けての情報発信はできませんでしたが、今では誰もがインターネットを通じて情報を発信できる時代です。この情報化社会を生き抜くには、氾濫する情報の荒波から必要な正しい情報を見抜き、整理し、そしてさまざまなメディアを使ってわかりやすく上手に伝える力が欠かせません。
　「情報教育」については別の回で詳しく述べますが、社会が変化すれば教える内容も変わらなければいけないことを、心に留めておいてください。

「学校の情報化」その①
「授業準備の情報化」

　「授業の情報化」について述べてきましたが、教壇に立って授業を進めることだけが教師の職務ではありません。授業の準備や校務など教師が果たすべき仕事は数多く、しかも近年ますます増えつつあります。このような時代では、「学校の情報化」も欠かせません。
　その一つが、「授業の準備」です。授業計画を練り、指導方法を工夫し、教材を準備する。かつては同僚の先生にアドバイスを請い、紙を切り貼りするなどして教材を作っていましたが、この「授業の準備」も情報化の波で様変わりしつつあります。
　たとえば授業計画を立てるにしても、今やインターネットを使って全国の先生方の優れた実践事例を参考にできるようになりました。授業力のある先生方がホームページやブログで発信している効果的な指導方法に触れて、自分の授業を改善し、授業力を向上するのが容易になったのです。
　教材の準備も、便利になりました。インターネットから資料映像やデータを収集してパソコンで教材を作ったり、教育系サイトに掲載されている教材集からダウンロードして使ったりと、教材作りの幅も拡がりました。チエルのホームページで提供しているフラッシュ型教材データベースも、その好例ですね。ICTを使うことで、授業のねらいに合致した最適かつ効果的な教材を、従来よりも短時間で準備できるようになってきています。

「学校の情報化」その②
「校務の情報化」

　現在の教師は、校務に追われています。しかも年々新たな仕事が増え続け、多忙化に拍車がかかっている状況です。なのに子どもや保護者など学校外の方には見えづらいため、忙しさを理解してもらえないといった悩みも生まれてきています。
　限られた時間を効率的に使わなければ、校務もこなせませんし、授業準備の時間も確保できません。そこで、「校務の情報化」です。成績処理をはじめ、出欠席記録や備品の管理などを、校内LANでつながったパソコンで行うことで、作業時間を短縮でき、情報の共有も容易になり、仕事がはかどります。今後も教師の多忙化が進むことを考えれば、「校務の情報化」による効率化は必要不可欠と言えるでしょう。

「学校の情報化」その③
「学校の情報公開」

　一昔前の「学校の情報公開」と言えば、学年便りや学級便りといったプリントぐらいしかありませんでした。発行ペースも週イチ、月イチ程度が限界で、せっかく配布しても子どもが親に渡すのを忘れたり、保護者もつい読むのを忘れたりと、伝えたい情報を伝えたいときに伝えられないもどかしさがありました。
　この「学校の情報公開」でも、「情報化」が効果をあげています。その好例が、学校ホームページやブログです。ICTを使えば、日々の出来事を、画像や資料などを交えつつ、リアルタイムで発信できます。紙のプリントに比べて発信の手間もコストもかからないので、教師の負担も軽減され、頻繁な発信が可能になります。
　また、保護者や地域の方々が「学校では今日こんなことを学んだのか」「今こんな学習活動をしているのか」と知ることで、学校との距離感が縮まり、信頼関係が生まれます。
　企業はもちろんのこと、国や自治体にも情報公開が求められる時代。行政サービスの一環として、学校も積極的に情報公開していくべきでしょう。

情報化を成功させるには
教師１人１台のパソコンを

　「学校の情報化」を成功させるには、環境を整備しなければなりません。
　まず、教師１人１台のノートパソコンをそろえること。考えてもみてください。インターネットを使って授業実践例や教材を収集したり、校務の書類を作るのに、自分専用のパソコンが無いととても不便ですよね。パソコンが空く順番を待っていては、貴重な時間が無駄になってしまいます。
　自分のスケジュールに合わせて自由に作業できてこそ時間を有効に使えるし、効率化も図れる。そのためには、一人ひとりに専用のパソコンが整備されるべきです。
　校内LANやグループウエアなどの管理ソフトといった、仕組み作りも欠かせません。校務書類や個人成績などの情報をネットワーク上で共有し、入力した情報が即座に反映されるといった、「紙」では得られないICTならではのメリットがないとみんな使いませんし、情報化する意味がありません。
　個人情報保護の観点からも、ネットワークの構築や使用ルールの策定といった仕組みづくりがとても重要です。たとえば成績処理に関する情報取扱規ルールを決めて、それを実現できる環境を整える。パソコンで成績処理するところまでは同じでも、人によって紙にプリントアウトしたり、USBメモリに保存したり、自宅にメールで転送したりとバラバラでは、個人情報が危険にさらされます。統一されたセキュアな環境を整備してこそ、個人情報の安全も守られるのです。
　せっかくネットワークを作っても、みんなが好き勝手に使っていたのでは、効率化も進みません。「一番新しいファイルは、どのフォルダに、なんて名前で保存しました？」と尋ねて回るなんて、ナンセンスですよね。

自治体によって「格差」が
生じさせないためには

　「授業の情報化」と「学校の情報化」。この２つを実現するために、国はICTの整備と政策づくりを進めています。教師１人１台のパソコンと校内LANの整備を進め、ICTを活用した授業の成功事例を公開して普及を図り、教員のICT活用指導力の基準を明確化するなど、数々の取り組みを行っています。
　ただ、国がいくら旗を振っても、県や区市町村といった自治体が動かなければ、公立学校の環境整備は進みません。今や日本も地方分権の時代ですから、各自治体が独自に判断して注力する点を決めるのは当然なのですが、その結果、自治体によって格差が生じて来ています。
　たとえばＡ市の小学校はICT環境が整い、授業でもICTを活用してわかりやすい授業を行い、校務の効率化も進み、ホームページで情報発信を行っている。その一方で、Ｂ市の小学校は依然として黒板とチョーク主体の授業を行い、増え続ける校務に追われ、情報公開も進んでいない。こういった格差が出てきています。
　Ａ市とＢ市のどちらがいいか、考えるまでもありません。私たちが暮らしている社会自体が情報化し続けているのですから、教育の情報化は必然です。

学校ホームページは、今や情報公開の重要チャンネル。教職員が学校紹介や授業計画などを報告するだけでなく、子どもが日々の出来事などを発信するケースも増えており、「ホームページのおかげで、学校が身近になった」と喜ぶ保護者も多い。※写真は、宮城県登米市立北方小学校のホームページ。

　格差を是正するには、教育の情報化の成功事例を広め、その効果や大切さを知ってもらうこと。「教育の情報化は必要なんだ」と実感すれば、自治体も予算を投入して力を入れるようになり、格差もやがて無くなると考えています。

　「教育の情報化」について、例を挙げながらわかりやすく総論を解説してくれた堀田先生。第２回では、「ICT活用でわかる授業」をテーマに語っていただきます。