多摩大学目黒中学高等学校は、パソコン教室を「情報」の授業のほかに放課後e-Learningの教室として開放している。同校では、そのパソコン教室のパソコンを新機種に入れ替えるのに伴い、2010年夏に『CaLabo LX』を導入した。それから1年。『CaLabo LX』は授業支援システムの名の通り、情報担当の先生方の「アシスタント代わり」を務め、その存在価値を大いに高めている。「情報」の授業を担当する眞嶋あき子先生と石川智啓先生にお話をうかがった。

「タイマー制御」で「操作ロック」し公平感のなかでテストを実施

　「おはようございます」と次々に生徒たちがパソコン教室に入り、出席番号順に着席する。チャイムが鳴ると、眞嶋先生は出欠を取ることはせず、生徒のパソコンを一斉起動し、教員用モニタの画面上で個々のログイン状況を確認して授業を始めた。
　「限られた50分間の授業時間をフルに活用したいので、できる限り、授業内容以外のことに時間を割かれたくないのです。たとえば出席一つをとっても、呼称して確認するより、ログイン人数とクラスの在籍人数とで、その日の欠席者を確認します。生徒は出席番号順に着席しているので、誰が欠席しているかをモニタ上で確認できるのです」と眞嶋先生は話す。
　冒頭10分間はタイピングテストの時間だ。静寂の訪れた教室で、生徒たちはWordを開き、黙々とキーボードを叩く。10分が経過すると、生徒のパソコンにロックがかかり、それ以上の入力ができなくなる。『CaLabo LX』の「タイマー制御」機能を活用し、「操作ロック」をかけているのだ。生徒たちは各自で、入力できたところまでをプリントして保存し、LANでつながった共有フォルダにタイピングしたWordファイルを先生に提出する。
　「わからないことがある人は、席番号を言って」と眞嶋先生。次々と、生徒が挙手し、席番号を告げる。すると、眞嶋先生は生徒の席へ足を運ぶことなく、自身のモニタからリモート操作して、生徒のファイルを開き、プリントしたり、保存したりする。授業はそうして滞ることなく、スムーズに流れていく。
　「40人の生徒がいれば、つまずく箇所はそれぞれ違います。タイピングテストの後は、その日、与えられた課題に各自が自分のペースで取り組む時間としていますが、質問のある場合は、そのつど挙手し、個別に対応しています」
　パソコンでのインターネット検索には慣れていても、WordやExcel、Powerpointといったソフトを使うことにはまだ不慣れな生徒たち。だが、「もっと上手に使えるようになりたい」「もっとパソコンに触れていたい」という意欲は高い。そこで、同校では昼休みや放課後にパソコン教室を開放して、生徒がパソコンを使った学習ができる機会を設けているという。
　『CaLabo LX』の導入前は、世代の古いパソコンだったため、動作が遅く、生徒もストレスを感じ、学習にも支障があった。だが、最新OSを搭載したパソコンに入れ替えたことで、動作が速くなり、生徒はやりたいと思うことを実現できるようになった。さらに、生徒自身が画面に集中して先生の操作の仕方を見ることができることから、理解度が高まったという。
　「私が生徒のパソコンでマウス操作していると、生徒は自分がやった気になってしまい、真の理解ができていなかったようです。でも、『CaLabo LX』を導入して私が生徒の元へ出向くことなく、リモート操作できるようになったので、生徒は自分のモニタに集中して、私の操作の仕方を見ることもでき、理解度がグンと高まっているのを感じます」
　モニタリング機能があることも、生徒の緊張感を持続するのに役立っている。「今はみんな、Wordを開いて作業しているはずの時間なのに、誰かしら、インターネット画面を開いている人がいるわね、というと、違うことをしていた生徒は慌てて授業に集中するようになります。そうして、先生が実際に回らなくても、見られているんだ、と意識するようになりました」と眞嶋先生は『CaLabo LX』を導入してもたらされた効果を述べた。

事前準備した資料を「一斉送信」して説明する

　同じく高校2年生の「情報」を担当する石川先生の授業も訪ねた。眞嶋先生同様に、冒頭はタイピングの時間に充てられていた。新聞記事を抜粋したプリントを配布され、5分間でどれだけの文字を入力できるかを記録する。この日の記事は「ネットで名誉棄損や著作権侵害使用の携帯特定容易に」と題されたもの。単なる入力作業ではなく、入力を通じて、情報モラルに関連する記事に触れる機会にもなっている。
　5分間経過した後には、タイマー制御でロックがかかる。生徒たちは入力文字数をカウントし、個々が所有する記録表にその日の文字数を記録する。そして、提出した記録表から、石川先生は生徒の上達度を確認している。
　タイピングテストを終えると、作品制作の時間に。生徒たちは、修学旅行のレポート作成に取り組んでいた。文字のサイズやレイアウトデザイン、写真の配置など、さまざまなことに注意を配りながら、「読み手が読みやすいレポート」とは何かを考える。生徒が操作の仕方がわからなければ、石川先生は自身の画面を「一斉送信」機能を使って配信して説明する。そして、眞嶋先生とは対照的に、教室内をぐるぐると動き回り、生徒一人ひとりの進捗具合も確認する。
　「心がけているのは、一方的な授業にしないことです。事前準備した資料を一斉送信し、パソコン操作やソフトの機能などを初めに説明したら、あとは生徒自身が考えて作るようにしています。作品づくりにかける時間は全生徒が同じであるように、自宅への持ち帰り作業などは一切させません。一定の時間内で、どれだけ完成させ、相手に伝わる作品をつくれたかを評価しています」
　ときには、パソコン操作の得意な生徒や、デザインの得意な生徒が、友達にアドバイスしている姿も見受けられる。石川先生は、生徒同士の学び合いも大切にしているのだ。
　「もしできるなら、カメラ機能が付随して、Skypeなどを通じて国内外の高校生と交流できたら」と話す石川先生。「校内の先生方で共有できるサイトを設けて、教材をアップロードし、欠席した生徒が自由にダウンロードできるような仕組みもほしい」と希望している。

パソコンに慣れ親しみ、使いこなせるようになってほしい

　『情報』を教えるようになって10年が経過した眞嶋先生は「情報の授業で、実務に則した技術を習得することが大切」だと考えている。「パソコンがあるのが当たり前の時代になった現在は、ソフトを使いこなせる力をつけることが求められているのです。理論を教えるより、実技を通じてパソコンに慣れ親しみ、使うことの楽しさを知ってほしいとの思いで指導しています。生徒たちは週1回の情報の授業を楽しみにしています。だからこそ、できるだけ長くパソコンに触れさせてあげたいのです。そのためにも、授業内容以外のことや、トラブル対処などに時間を割かれてはもったいないですよね。『CaLabo LX』を導入して、アシスタントがほしいという考えはなくなりました。『CaLabo LX』はまさに、アシスタント代わりになる存在として活躍してくれています」と話す。

　立命館大学では、2008年度よりCaLabo EXを採用し、現在では衣笠、びわこ・くさつの両キャンパスにそれぞれ5教室、計10教室に導入している。授業におけるシステムの活用状況や今後の展望について、びわこ・くさつキャンパスで中心となってシステムを利用されているという経営学部の英語の先生方ならびに情報システム担当の職員の方々にお話をうかがった。

CALL教室の授業では意欲も発話量も向上する

経営学部　林 正人 教授

経営学部　廣森 友人 准教授

　今回は、CALL教室での授業の導入が進んでいる経営学部のお二人の先生、林正人教授と廣森友人准教授にお話をうかがった。経営学部（経営学科・国際経営学科）では、Reading, Listening, CW（Communication & Writing）、CALLの4つを1年次の必須科目としており、このうち週1回のCALLの授業をCALL教室で行っている。先生方は、授業を行うにあたり、4つの科目の位置づけ、差異化を常に意識されているという。
　「CALLの授業には、リスニングはもとより読み書きの要素やスピーキングも入りますが、扱う内容や質を工夫することによって、他科目との差異化を図っています。例えば、ネイティブスピーカーの教員が担当するCWの授業では、比較的カジュアルな場面でのスピーキングを意図していますが、CALLの授業では、フォーマルな場面を意識しています」と林先生は語る。その一例として、1年次後期（2nd semester）には、アメリカ企業を紹介するDVDを教材に授業を行い、経営学という専門分野の入門にもなるよう工夫しているという。
　「CALL教室の利点として、DVDなどの映像が活用できるということがあります。映像があることで学生も楽しみながら学べるようですし、リスニング、シャドーイング、ペアワークとアクティビティを切り替えていくことで、授業にメリハリがつき、学生も飽きることなく取り組むことができると感じています。また、学生のなかには、面と向かって他人に相対することが苦手な子もいます。そういう学生にとっては、ランダムペアを利用して離れた席の子とチャットをするほうが心地よいようです」と廣森先生。学生の態度も、他の科目に対するよりも積極的で、CALLの授業を楽しみにしている学生も多いという。
　また、林先生は、「CALLの授業では、個人の発話量、つまり英語を口に出す量がとても多くなります。これは英語力向上に非常に重要なことです。ヘッドセットをつけて音読練習やシャドーイングをし、それを録音させて提出させているのですが、みんな熱心にやってくれていますよ」と語る。

システムはメインではなく学習者をサポートするもの

　また、経営学部の英語教員の間では、さまざまな形での協力体制がある。普段からの教材交換や情報共有に加え、年2回、セメスターが始まる前に全員対象の講習会が開かれ、システムの使い方や授業の進め方について学ぶのだ。さらに、4つの科目それぞれにコーディネータという責任者がおり、なにかあればコーディネータに相談できるような仕組みになっている。「みんなで協力して教育していこう、という雰囲気がありますね」と林先生。システム系のスタッフやSE、また「CALLスタッフ」と呼ばれる学生のサポートもあり、機械操作が不得手で不安だという教員も安心して授業を行うことができる体制が整っている。
　実は、林先生も廣森先生も、立命館に赴任して３年目。林先生も当初はシステムの使い方や授業の進め方に戸惑ったという。「大切なのは、新しいことを学ぼうとする姿勢です。ただ、システムはあくまでもツールであり、自分が使いこなせる範囲で使えばいいと考えています。機器などのツールが便利になったからといって、学習者の英語力が上がるわけではありません。基本は、適切なインプットを与え、アウトプットを引き出すことです。それを手助けするのが、これらのCALLシステムなのだと考えています」と話してくれた。
　また、廣森先生は「CaLabo EXはいわば『箱』です。問題は、その箱の中に何を入れるか、ということではないでしょうか。今後は、既存の教材だけではなく、工学系の研究者とも協力しながら、システムの利点を活かせるような教材の開発も進めていきたいと考えています」

教材制作、クラウド化...新しいことに挑戦したい

教学部　教育開発支援課
前田 昭吾

情報システム部　情報基盤課
武田 龍馬

　続いて、CALL教室の運営やICTの利用・活用支援を担当する教学部教育開発支援課の前田昭吾さんにお話をうかがった。「CALL教室の稼働率は高く、とくにびわこ・くさつキャンパスでは約70％にもなります。私たちの部署ではヘルプデスクを設置し、授業中の先生からの質問に内線で対応できるように待機していますが、大きなトラブルもなく、システム面や機器の操作もみなさんどんどん慣れてきていらっしゃるようですね。とくにびわこ・くさつキャンパスでは、英語のほかに第二外国語の中国語や韓国・朝鮮語の授業でも活用しています。全学的にICT環境の向上に努めていますが、学部単位でもe-Learningや学部独自の教材の制作を進めています。先生方の意見も取り入れながら、新しいことにチャレンジしていきたいと考えています」
　また、立命館大学のクラウドの導入状況について、情報システム部情報基盤課武田龍馬さんにお話をうかがった。「本校のような規模が大きな大学にとっては、クラウドの利用価値は大きいと思います。ただ、セキュリティ面への不安などから、学内にもクラウド導入に慎重な方が多く、段階的に導入を進めているところです。これまでには、自前でサーバを持つことのデメリットを部分的に解消するために、学内にあったサーバを外部に移したりもしました。系列のAPU（立命館アジア太平洋大学）では、学内メールをGmailに移行した結果、サーバの容量が半分ほど削減できたという報告もあります。今後は、LMSのリプレイスを行うことが決まっていますが、ステップを踏みながらさらにクラウド化を進めていきたいと考えています」
　学内のICT環境のさらなる整備に取り組んでいる立命館大学。これは、教育の質の向上、さらには優秀な人材の育成へとつながるであろう。西の私立大学の雄の活動に期待が集まる。

　　津山市立弥生小学校は、子どもたちの「輝く笑顔」が特長の、元気あふれる学校。フラッシュ型教材を使い始めてまだ間もないが、朝のモジュールタイムや授業の導入で活躍中で、先生方も「紙のフラッシュカードより便利で効果的！」と高く評価している。どんな効果を実感しているのか、1年生と2年生の授業を取材させていただいた。

算数の授業の導入で活躍する『小学校のフラッシュ基礎・基本』

　「しっかり声を出しましょう！　何時何分ですか？」
　名部伸好先生が担任する2年3組の授業は、「時計を読む」フラッシュ型教材からスタートした。水泳の授業の直後にもかかわらず、「10時20分！」と元気よく答える子どもたち。「先生、もう答えの順番覚えたから（出題順を）ランダムにして！」とリクエストする子どももいた。
　「これは1年生用のフラッシュ型教材なのですが、時計の読み方がまだまだ苦手な子どもが多いので今日も復習しました。朝のモジュールタイムや授業の導入でフラッシュ型教材を活用していますが、既習事項の中で、定着が悪かった内容を重点的に繰り返し取り組むように心がけています。2年生になってから習ったことに限らず、1年時に習ったような"基礎の基礎"もよく復習しています」（名部先生）
　1年2組を担任する藤原勇輔先生の算数の授業も、やはりフラッシュ型教材からスタート。名部先生と同様、チエルの『小学校のフラッシュ基礎・基本』を使い、足し算と引き算の問題に取り組んだ。男子グループと女子グループで交互に答えるシーンでは、負けまいと大きな声を張り上げる子どもの姿が微笑ましかった。
　「変化のある繰り返し学習ができるのが、フラッシュ型教材の良さ。単調な繰り返しでは子どもは飽きてしまいますが、フラッシュ型教材は、同じ教材でも出題方法を変えたり答えさせ方を変えたりと、変化をつけやすいのがいいですね」（藤原先生）

子どもをほめる機会が増え学習意欲を伸ばせる

　先日、岡山県総合教育センターの片山淳一先生が来校してフラッシュ型教材の校内研修をしてくれたのですが、模擬授業を受けて『これはいい！』と感心し、さっそく授業で使い始めました」と口をそろえる名部先生と藤原先生。お二人とも、今まで紙のフラッシュカードを自作して使っていたので、フラッシュ型教材にすぐなじめたと言う。
　「紙のフラッシュカードより、視覚的なインパクトが強いですね。グラフや地図など、子どもの目をひく問題をテンポよく次々と出題できるのは、フラッシュ型教材ならではの良さです」（名部先生） 　フラッシュ型教材の一番の良さは何でしょうか？　とたずねたところ、名部先生は「子どもの顔がよく見えること」と即答してくれた。
　「子どもの顔を見ながら授業をする、子どもも教師の顔が見える授業をするのが、ぼくのポリシーですが、フラッシュ型教材は子どもの顔が上がるので、全員の顔がよく見えます」（名部先生） 　子ども全員の顔がよく見えると、子どもの頑張りを逃さずキャッチし、すぐにほめることができる。 　「子ども一人ひとりの表情や、目や口の動きをしっかりと観察。答えの正誤よりも、大きな声を出しているか、声がそろっているかを第一に評価しています。大きな声を出そうと意識して頑張っている子を特にほめます」（名部先生）
　「大きく口を開けて大きな声で答えている子どもを見つけたら、視線を合わせてニッコリと微笑んで"いいね！"と目でほめることもあります。だからフラッシュ型教材を提示するときは、子どもの視界に必ずぼくの顔が入る位置に立つようにしています」（藤原先生） 　フラッシュ型教材を使うようになって、子どもをほめる機会が飛躍的に増えたのがうれしいと、名部先生は言う。
　「子どもはたくさんほめられれば勉強が好きになります。ほめる機会を増やすために、フラッシュ型教材の難易度は全員が答えられる難易度に設定しています。学力的に一番下の子に合わせて出題し始め、少しずつ難易度を上げていくものの、最後まで全員がついてこれるように心がけています。簡単な問題なら、全員が恐れずチャレンジできる。一人も落ちこぼれていない状態で、授業をスタートさせたいのです」（名部先生）
　「ほめられる機会が増えると、子どもの意欲は目に見えて伸びます。同時に、ほめる機会が増えると教師のモチベーションも上がります。フラッシュ型教材で子どもをほめることから授業をスタートすると、その後の学習もとてもスムーズに進みます。全員の学習体勢が整い、授業のリズムが生まれるのです」（藤原先生）

「あぁ、そういうことか！」この子どものつぶやきがうれしい

　学習の基礎・基本をしっかりと定着できるのも、フラッシュ型教材の良さだ。
　「フラッシュ型教材で学んでいると、子どもが『ああ、そういうことか！』と、"納得"の声をあげることがよくあるんです。何度も何度も、クラス全員で声を出して答えることで、子どもたちは体で覚えているんですね。このあと2年生は図形の学習に入りますが、フラッシュ型教材を通して、『図形とはこういうものなんだ！』と規則性や決まり事を身体で覚えさせたいと考えています」（名部先生） 　フラッシュ型教材は、学級経営にも効くと名部先生は語る。
　「フラッシュ型教材を通じて、先生の指示をよく聞く、元気よく答える、みんなで声を合わせる、みんなといっしょに頑張る、頑張ったら先生がほめてくれるといったことの大切さを、子どもは学びとり、身に付けています。フラッシュ型教材を使ってみて、学級経営にも効果があるとわかりました」（名部先生）
　今後は、自分でフラッシュ型教材を作りたい！　と名部先生も藤原先生も意気込んでいる。
　「今は市販の教材を使っていますが、目の前の子どもたちに合ったフラッシュ型教材を自作したい。子どもがどこでつまづいているのかをしっかり把握し、対策を練って、その解決となる教材を作る。これは教師の本分であり、いつの時代になっても変わらない基本ですよね」（名部先生）
　「自分で創意工夫してフラッシュ型教材を作ることで、自分の授業力も上がっていくはず。eTeachersにアップされている他の先生が作った教材を見て勉強中です」（藤原先生）
　使い始めて日が浅いにもかかわらず、先生方を魅了してやまないフラッシュ型教材。弥生小の挑戦は、まだまだ始まったばかりだ。

CALL教室での授業を楽しみに入学してくる生徒たち

　座間総合高等学校は、県央地区唯一の単位制の総合学科の高校として、3年前に近隣の二つの県立高校が合併されて開校した。カリキュラムがある程度決まっている普通科とは異なり、必修科目以外は各自が選択科目から好きなものを選んで授業を受け、単位を取得するのが総合学科の特長だ。また、同校には、両親のいずれかが外国籍で、日本語以外の言語を日常的に使っている生徒も少なくない。このような状況から、生徒間で英語力や英語学習環境の差が大きいのだという。
　「入学時から英語力に差はありますが、入学前に本校のCALL教室について見聞きして、パソコンを使って英語の学習をすることを楽しみにしている生徒が多いですね。英語のGrammarは苦手だという生徒も、LLの授業は積極的に参加しています」と山家先生。1年生の必修科目「LL基礎」の後期ではムービーテレコ対応（音声）教材「Essential Listening Volume 1」を使用するなど、基礎レベルのデジタル教材を授業の中に取り入れているという。

生徒が興味を持てる教材や題材で英語学習のストレスを軽減

　2年生からは、必修科目に加えて「OCⅠ」や学校設定科目の「Computer LL」など、多彩な選択科目がスタートする。なかでも、田中先生が担当する「Computer LL」では、ムービーテレコで洋画を使って授業を行っているという。「生徒たちは各自の画面で映画のワンシーンを見て、それぞれ自分のペースでシャドーウィングをします。そして最後に、自分の音声を録音して提出してもらっています。動画を見たり声を出したりという活動を取り入れると生徒も飽きませんし、身近な映画を使うことで会話ができるようになりたいという気持ちも引き出せると思います」と田中先生。
　また、山家先生はe-Learning管理ツールや「eNetLibe」を活用して授業を組み立てているという。「大学入試問題集の例文をALTに読んでもらい、音声を録音しています。生徒には問題集を予習してきてもらい、答え合わせと解説は、e-Learning機能に任せています。教員は、生徒の質問のや辞書指導など、個別に対応しています。正しい英文を正しい発音でインプットした後、2時限目には、それを自分で発音し、録音して提出させています。英文が覚えられないのは、『（声に出して）読めないから』だと思い、このような方法を始めたのですが、とても効果があります」と山家先生。さらに「eNetLibe」を使って自作問題を作成しているが、「生徒のレベルに合ったものにするだけでなく、例えば取り上げるテーマをより身近な地元ネタにするなど、自校ならではの教材を作ることができるからいいですね」と話してくださった。

生徒一人ひとりの学力に合ったデジタル教材を提供減

　「eNetLibe」で問題が自作できることを知ったばかりだという田中先生は、「恥ずかしながら今まで知りませんでした（笑）。すごく便利そうな機能なので、使い方を勉強してぜひ挑戦してみたいと思います。私の場合は、授業中にインターネット検索をよく使っています。わからない単語があったらその場で意味を検索させるんです。そうすると、辞書的な意味だけでなく、実際にどのように使うのかなども知ることができるんですよね。生徒はすぐに飽きてしまうので、集中力を持たせるにはスピードが大切だと思います。普段の授業の展開も、それを意識しています」と話してくださった。
　その例として、授業中に課題が早く終わった生徒には、チエルのセンター試験対策教材（『センター試験 英語 完全攻略』、『センター試験 英語 リスニング完全攻略』）や英検対策教材（『英検リスニング・スピーキング完全攻略』）などをやらせている。その際には、全員に同じものをやらせるのではなく、一人ひとりのレベルに合った教材を渡しているという。「基礎以上のデジタル教材は、授業中に全員でやるというのではなく、オプションの練習問題として活用しています」と山家先生。英検やTOEIC®テストの教材（『新TOEIC®テスト ハイパー模試』）などは習熟度別クラスのプレースメントテストとして使うこともあるという。

教員間でスキルや情報をシェアすれば授業はより楽しく充実したものに

　学外でも務める山家先生は、こう語る。「システムの使い方にしても自作教材にしても、最初に形を作るのが大変なんですよね。本校では［LL基礎］、［OCⅠ］、［Computer LL］、［上級英語］の4課目に、英語科の教員がティームティーチングなどで教え合いながらスキルをシェアしていますが、学内外を問わず、自分が得たものは他の先生方とどんどんシェアしていきたいと思っています。学校の教員というのは異動がありますから、スキルのある人間が次の先生にバトンを渡し、次の赴任校でもまたその輪を広げていくことが大切なのではないかと考えています」。
　さらに田中先生は、「システムがあることで、授業が楽しくできるようになりましたね。そしてなによりも、生徒への指導に専念できる環境になったと思います。教室内を回りながら生徒の出来具合をチェックしたり声をかけたりと、一人ひとりと向き合える余裕ができるので、授業もより充実したものになっていると思います」と話してくださった。
　今年度、再編統合後、初めて総合学科生を卒業生させる座間総合高等学校。進学実績だけが答えではないが、生徒たちの将来の活躍に期待したい。

　　「外国語学習とコンピュータ」の可能性を追い求める慶応義塾普通部の跡部智先生は、中学生の英語の授業にも積極的にeラーニングを取り入れ、「旺文社・英検CAT」などのデジタル教材を活用している。同校では自律協働学習を進めるにあたり、効果を発揮しているのが生徒によるRole Modelという存在だ。

「タイマー制御」で「操作ロック」し公平感のなかでテストを実施

　「コンピュータは外国語学習の習得において、潜在的に可能性があるものだと、私は信じています」と跡部先生は言う。ヨーロッパでは1990年代にすでに、外国語教育にコンピュータを取り入れており、先生自身もそうしたテーマをイギリスのニューカッスル大学大学院で研究テーマとしてきた。修士課程を終え、96年に慶応義塾普通部で教壇に立つと、英語の科目とは別に、2、3年生の選択授業を受け持ち、生徒自身の手でWebサイトを作る活動を取り入れた。当時はまだ家庭にパソコンが普及しておらず、インターネットもさほど活用されていない頃。生徒たちは目新しい授業に興味を持って取り組んだ。
　2000年代に入り、パソコンやインターネットが一般化してきたなかでは、生徒にパソコンに慣れ親しませることから一歩進んで、パソコンを活用していかに学習を深めるかということがテーマとなってきた。跡部先生は慶応義塾大学で使用しているオンライン型学習システムのMoodleを普通部にも取り入れ、2003年度からは生徒たちの自律性を育むため、eラーニングによる英語学習に取り組ませた。そして、05年度から導入したデジタル教材『旺文社・英検CAT』が生徒の自律学習を深めるのに大いに役立ったのだという。
　跡部先生が『旺文社・英検CAT』を取り入れたのには、次のような理由があった。CAT（Computerized Adaptive Testing）エンジンが幅広い生徒のレベルに対応できること、また、レベル診断だけに終わらず、学習履歴が残り、継続的な学習ができることである。また、学習場所が教室だけに限らず、自宅のパソコンからもアクセスできることもメリットの一つであった。

生徒の自律学習を促す『旺文社・英検CAT』

　さて、導入から5年が過ぎた現在、跡部先生はどのように『旺文社・英検CAT』を活用しているのだろうか。
　授業では『旺文社・英検CAT』の文法ドリルをはじめ、ワークブックやシャドーイングなどが課題として出される。『旺文社・英検CAT』による学習の進捗状況や文法ドリルの修得率はチャート化されて全員に告知され、それがよい刺激となって自発的に学ぼうとする意欲が引き出されている。課題に対しては、取り組んだ記録を数値に変換して集計し、成績評価の参考にするという。
　学習は個々のペースに応じて進めるが、これだけでは終わらせない。生徒どうしがグループで学び合う活動を取り入れているのだ。なかでも、今年度からは生徒による「Role Model」が学びを深める大切な役割を担っている。

Role Modelが学習をリードし、学び合いの場をつくる

　「学習の場に実践共同体（=Learning Community）を作りたかったのです」と跡部先生は話す。模範・手本といった意味を持つRole Modelは、これら共同体をリードする存在であり、Role Model検定で認められた生徒が務めることになる。グループのリーダーや記録係など、与えられた役割を果たすことで学び合うことの達成感を味わうことができるのだ。
　「Role Modelは、課題ごとにまず希望者を募ります。その中から検定で認められた生徒が、他の生徒の学習を見て評価します。学習の進まない生徒に対しては、Role Modelが学習の進め方を教えます。たとえばシャドーイングの課題について、できたか否かを○×で評価することもあります。しかしRole Modelはあくまでも役割であり、個々の人格や能力だけで成り立つものではありません。やる気のある生徒は結果的にいくつもの課題でRole Modelを務めることになります。そうした意欲もまた成績評価の対象としています」例えばライティングの課題。生徒たちは、Role Modelを含む4人1組でチームを組む。Role Modelがグループの生徒の書いた英文を読み、間違いを指摘された表現は各自が確認をして修正をする。そうして表現が洗練され完成した英文は、さらに跡部先生が示した採点基準に基づいて他の10人の生徒にも読んでもらい、点数とコメントをつけてもらう。跡部先生は、上位の生徒の英文を公表する。すると生徒たちは、自分の書いた英文との違いを見比べることで再度学ぶことができるのだ。個別学習向きと思われがちなパソコンやデジタル教材を使いつつも、ここでは、他の生徒との協働学習も行っている。そこには跡部先生がつくりたいと考えた実践共同体が存在している。
　「課題の提出状況や学習履歴を目に見える形で残すことにより、他の生徒の進捗状況もわかり、生徒たちはお互いに学習意欲を高めています。1学期はRole Modelを担当した生徒に対して加点することで、生徒のやる気を促しましたが、2学期は加点をせずに、どれだけの生徒がRole Modelを務めようとするのかを見る予定です。Role Modelとなる生徒は、自身の役割を自覚することで友達の学習を支えるだけでなく、自身も自発的に学び始めるようになります」
　eラーニングは、このRole Modelという考え方を取り入れることで、集団での学習にも大いに活用できるシステムであることを、跡部先生の授業は証明しているといえるだろう。その中で、『旺文社・英検CAT』もまた、同校の学びをサポートするツールのひとつとして大きな役割を果たしている。

「成績で"男前"をめざせ！」
～チャート機能で生徒のやる気を引き出す～

　　実際に『旺文社・英検CAT』を活用している跡部先生の授業を拝見させていただいた。　今日の課題についての説明を終えたあと、チャート画面をセンターモニターに映し出し、『旺文社・英検CAT』の進捗状況を紹介し始めた。
　「この学校は、成績順位を公開することがないので、修得率のランキングや生徒の名前を目にすることは、いい意味で競争心を刺激することになります」
　その言葉が示すとおり、自分たちの名前がセンターモニターへ映し出されると、生徒たちの目はそれに釘付けとなる。そんな生徒の様子を見ながら、『旺文社・英検CAT』を使った学習について、アドバイスを続けた。「文法ドリルで未修得が残っている人は、間違った問題の解説を読んで、それをノートに書き写しなさい。覚えられなければ、それを見ながらやってもいい。やれば修得ランプは必ずつきます。文法ドリルの課題は、出来なかった所をやっつけようという気持ちと忍耐力を見ているのです」
　実際に画面を操作しながら説明していくと「そうか、書き写してもいいのか」とつぶやく生徒の姿があった。生徒たちが熱心に取り組むのは、成績が表示されるからだけではない。ワークブック、シャドーイングの練習などの「時間と粘り強さが必要」となる課題についても、"頑張り"という抽象的な言葉ではなく、目で見て分かるよう、記録カードに日付スタンプを押し、集計される数値として明確にされるからだ。生徒たちは、一つの課題が終わると"英検CAT記録カード"に先生方から確認のスタンプをもらい、学期末に提出するとテストの点数にボーナス点が加算される。　同授業では、本文にも登場しているRole Modelという考え方を取り入れている。先生の検定を受け、応募資格を満たした生徒3～5名が課題ごとにRole Modelとなり、先生の代わりにシャドーイングの検定をしたり、わからないところを教えてあげたりしている。
　「Role Modelの人は、まだ終わっていない人に教えてあげて。答えを教えるんじゃないよ。一緒にやりながら"やり方"を教えるんだよ」
　あっと言う間に、授業も終盤となり、「じゃぁ、クラスの"男前"を紹介します。"男前"とは、イケメンのことではありません。英検CATの課題を頑張った人を紹介します」と、跡部先生。センターモニターには、再びチャートの一部が映し出された。今年度の終わりには、「みんなが"男前"」になっていてほしいと、願っている。

岡山県総合教育センター
情報教育部
片山 淳一 先生

　岡山県内の教員研修を行っている、岡山県総合教育センター（※岡山市と倉敷市を除く）。実物投影機やデジタル教科書などのICT活用研修も盛んに行う一方で、昼休みを利用して、フラッシュ型教材の15分間研修も日常的に行っている。常連参加者もいるほど人気を博している、このミニ研修。成功の秘訣は何だろうか。

授業力の向上に直結した研修

　「ICT活用研修ではありますが、機械は前面に出しません。教師の本分である、授業計画や発問、答えさせ方など、授業に直結する研修を心がけています」
　この日行われた「ミニミニミニフラッシュ型教材セミナー」にも、そのポリシーは如実に現れていた。
　「今日のフラッシュ型教材セミナーは、『発問』がテーマ。フラッシュ型教材の使い方を通して、同じ問題でも発問次第でいろいろな問題に変化すること、下手な発問では子どもの声がそろわなかったり、子どもがとまどうことを模擬授業で実感してもらいました。そして子どもたちが明快に答えられる良い発問とは何かについて考え、発問を吟味する大切さに気づいてもらうのがねらいです」
　このセミナーは、研修が行われる日の昼休みに行われているが、常連参加者が出るほどの人気。常連の一人にこのセミナーの良さを聞いてみたところ、「授業で子どもの声がそろわないという悩みがあるが、そんな悩みを解決したり、自分の指導の課題を見つめるのに、このセミナーは役立っている。ICTを学ぶというより、指導技術を学ぶために来ています」と、うれしい答えが返ってきた。

模擬授業を取り入れる

フラッシュ型教材の模擬授業では、簡単な発問から始め次第に難しくしていった。授業力向上につながるコツを伝えたいという意図がうかがえる。

　「授業に直結した学びを提供するなら、模擬授業で体験・体感してもらうのが一番効果的です。実物投影機やデジタル教科書の研修でも模擬授業を必ず取り入れています。模擬授業は短時間でいい。ICTは授業の導入場面で使うことが多いので、導入の場面だけ実施したのでも良いでしょう」
　まずは講師が模擬授業を行い、ワークショップで授業作りを話し合って、受講者も模擬授業を行うという。
　「解説・講演ばかりでは受講者が受け身になってしまう。模擬授業を取り入れることで、積極的な参加を促します」

PCに向いている時間は少なく！

研修はチームで動くことが大事。この日のセミナーも、会場設営、呼び込み担当、ポスター作りなど、多くの先生方が裏方で支えていた。

　センターが開催しているICT研修では、PCに向いて作業する時間よりも、受講者同士で話し合う時間のほうが断然長い。この日行われていた中学校教師を対象とした情報モラル研修でも、受講者同士で授業の目標設定や発問などについて熱心に議論。それを受けて講師も「教材ビデオを見せて感想を言わせるのではなく、メールやプロフなど、メディアの特性を考えさせましょう。そのためにはどんな発問がいいでしょうか？」と、授業作りに直結した指導が見られた。

時間は短くてもいい

会場では、フラッシュ型教材の関連資料も展示。

　「短時間の研修を頻繁に開催し、参加できる人がその都度参加すればいい。人数が少なければ、ワークショップや議論の時間を増やすなど、臨機応変にすればいいでしょう」 　事実、わずか15分間の研修で、受講者は多くのことを学んでいた。 　「今後も、さまざまなICTが登場し、学校現場に入ってくるでしょう。センターでも新たなICTに対応した研修を実施していきますが、『授業に直結した研修』というコンセプトは変えずに、続けていきたいと思います」

福井県勝山市立村岡小学校
伊藤 誠一 校長先生

研究主任
西本 陽子 先生

　福井県勝山市立村岡小学校では、全教室に実物投影機とプロジェクタを常設し、日常的な活用を進めている。
　校内でもICT活用研修会や授業研究会を開催しているが、"使い方講習"にとどまらず、 "よくわかる授業づくり"につながるICT活用を研究しているのが特徴だ。

わかりやすい授業のためのICT活用

　「楽しく なるほど よくわかる 授業づくり～ICTでわかりやすく伝える～」を研究主題に掲げる、福井県勝山市立村岡小学校。先生方は日常的に授業でICTを活用しており、校内の「ICT活用研修会」で実物投影機やプロジェクタなどのICT機器の使い方を学ぶとともに、「授業研究会」でもICTの授業での効果的な活用方法を学び合っている。
　「日々の授業でICTを使っているうちに、『ただ使うだけではダメ。やはり授業作りの視点で、効果的な活用法を考えなければ』という共通理解が生まれ、今年度からさらに授業寄りの研究・研修を行うようになりました」とは、研究主任の西本陽子先生。その一例が、授業研究会で行われた「ICTを使った授業場面の報告」だ。
　「ICTを使った授業場面を撮った写真を見せながら、この単元の、この場面で、こういう意図で使ったと、全員が順番に報告し合いました。実物投影機を使った漢字の書き取り指導や、地図記号のフラッシュ型教材の活用、ハードル走の動画教材など、多様なICT活用事例が報告されました」（伊藤誠一校長先生）
　「資料提示・発問・指示に注目した授業研究」「資料提示と指示を組み合わせた教材と授業の提案」を心がけている同校では、ICT活用場面を検証する際も、「授業づくり」の視点で話し合う。 　「活用場面の写真を見ながら、教職員全員で『なぜこの場面で使ったのか』『発問はどうだったのか』などと話し合いました。授業の一場面に着目することで、議論の的も絞られます」（伊藤校長先生）

「教科書1ページ徹底分析」のねらい

　授業研究会のテーマは、先生方からの要望を反映することもあれば、研究主任の西本先生、そして伊藤校長先生が提案することもある。校長先生の提案で行われたのが、「教科書１ページ徹底分析」だ。
　「本校では実物投影機を教室に常設し、教科書の拡大投影を日常的に行っていますが、教科書ならどこでも映せばいいというものではない。教科書のどこを映せばわかりやすいかを考えて、映すことが大事。そのためには、教科書をよりよく知る必要があると思い、このテーマを提案したのです」（伊藤校長先生）
　まず模擬授業を行った後に、全員で議論。「教科書のここを実物投影機で映したのはなぜか」「映す箇所はここでいいのか」「この発問でいいのか」などとディスカッション。さらに教科書の1ページを全員で分析し、「何がわかるか」「なぜここにこの図や写真があるのか」「そこからどんな意図を読み取れるのか」などを、徹底的に話し合った。
　この他にも、授業研究会では「視聴覚を活用した学校・教室環境づくりの方法」や「ほめ言葉を磨く」など、さまざまなテーマが採用され、先生たちは"授業力の向上"に努めている。

「職員室通信」で方向性を共有

授業研究会の様子。ICT活用場面を撮った画像を見ながら、全員で討論。

　授業研究会が終わると、その話し合いのポイントを校長先生がまとめ、「職員室通信」として配布する。
　「職員室通信は研究会の確かめにもなるし、次の課題提示にもなる。職員全員の方向性がハッキリと示されるので、活用や議論の方向がぶれずにすみます」（西本先生）
　また先進校の事例や、ICT活用の論文なども配布し、教師全員の方向性や課題、問題意識の統一を図っている。
　「今年度からパナソニック教育財団の実践研究助成を受けていますが、その研究テーマも『確かな学力の育成に向けたICT活用』であり、『ICTを活用した授業スキルの向上』を目的としています。今後もこの姿勢で、授業研究会とICT活用研修を進めていきたいと思います」（伊藤校長先生）

富山大学 人間発達科学部
准教授　高橋 純 先生

　2007年9月にスタートし、4年間で27回も開催されてきたフラッシュ型教材セミナー。参加者数はのべ1,900人にものぼり、参加した先生方からも「授業に活かせるアイデアをたくさんもらえた」と好評を博している。このフラッシュ型教材セミナーに毎回登壇し、「フラッシュ型教材 作成・活用 体験演習」も担当する、富山大学 人間発達科学部 准教授の高橋純先生に、セミナーで心がけていること、そしてICT活用研修を成功させる秘訣をうかがった。

ICTは包丁、研修は料理教室と考えると、研修のあるべき姿が見える

　ICT活用の研修やセミナーでは、ICTの機能解説に終始してしまっていることがよくあります。たとえば、電子黒板の機能をひと通り時間をかけて学んだり、学習ソフトウェアの機能を学び、そして「では、今日学んだことを授業で上手に活かしてみてください」としめくくって終わってしまう。これでいいのでしょうか？
　ICTを"包丁"、ICT活用研修を"料理教室"に置き換えて考えてみると、わかりやすいでしょう。参加者は「おいしい料理を作る方法」を学びに来ているのに、包丁で千切りする練習だけで時間が過ぎ、「包丁を上手に使えるようになりましたね。ではその技術を活かして、おいしい料理を作ってください」と終わってしまったら、クレーム殺到でしょう。
　教師が本当に知りたいのは、「授業で上手に活かす」方法そのものなのです。そうである以上、研修も当然授業づくりに直結した内容にすべき。授業づくりの参考になる情報提供や議論をすべきです。
　ICTの使い方を教える必要がないとは言いません。包丁を上手に使えないとおいしい料理は作れないのと同様に、ICTの使い方を知らないと、授業でもうまく使えません。しかし操作方法を教えるにしても、授業での活用に関わる実際的で必要最低限の内容に抑えるべきでしょう。

百聞は一見にしかず。まずは"体験"から始める。

　ICT活用のセミナーや研修では、まず教材や機器の概要や機能を解説した後に、「では、実際をごらんください」と体験に移ることが多いようです。しかし、よく知らないモノの説明をいきなり聞かされてもイメージが湧きませんし、「なんだか難しそう」と、マイナスの印象を植え付けてしまうこともあります。
　フラッシュ型教材活用セミナーでは、まずは先に模擬授業を行ってフラッシュ型教材を"体験"してもらってから、"説明"に入ります。「百聞は一見にしかず」で、実際に見てもらえば「なるほど、こういうものか」とイメージも湧き、教材の良さや魅力も体感できるので、「もっと知りたい」と興味も湧くのです。
　しかも、"体験"は小刻みで、模擬授業は2回に分けて行います。まずは1回目の模擬授業で、子どもの立場でフラッシュ型教材を体験。次に「フラッシュ型教材 作成・活用 体験演習」ワークショップで、先生方に実際にフラッシュ型教材を作ってもらい、グループ内で先生役と子ども役に分かれて"体験"します。すると、全員が声をそろえて答えるには出題内容や発問を工夫しなければならない等、フラッシュ型教材を授業で効果的に使うためのコツや注意点が体感的にわかるのです。その上で、2回目の模擬授業を行いますが、2回目は、1回目よりも内容が授業寄りで濃く、時間も長くなります。セミナー全体が「スモールステップ」のつくりになっているのです。フラッシュ型教材について、少しずつ体験し、理解し、考えを深め、興味をそそり、さらに体験していくスパイラル構造なのです。

あえて"紙"でフラッシュ型教材を作るワークショップのねらいとは？

　フラッシュ型教材セミナーのワークショップでは、敢えてパソコンを使わず、"紙"でフラッシュ型教材を作ってもらいます。それはなぜか？　パソコンで作業をすると、ついつい「文字の大きさを変えよう」「色を変えてみよう」「せっかくだからアニメーションにしてみよう」と、いろいろな機能を使おうとしてみたり、見映えに凝ったりしてしまいがち。紙ベースで教材を作成することで、こういった"雑音"を取り除き、授業に直結した大事なポイントに焦点を絞れるのです。
　たとえば、「発問」の大切さに気づきやすくなります。紙でフラッシュ型教材を作り、実際に使ってみることで、「下手な発問では、どう答えていいか迷う」「声がそろわない」「テンポよく即答できない」ことが浮き彫りになるのです。
　ICTが"道具"であることも、このワークショップで実感できます。「ICTは道具だ！」という言葉をよく耳にしますが、現実はICTを使うことが目的化してしまっていることがよくあります。敢えてICTを使わず、紙でフラッシュ型教材を作ることで、「ICTは道具に過ぎない、大事なのは教師の授業力や指導力なのだ」と気づけるのです。
　ですからワークショップのディスカッションでも、自然と授業に直結する本質的な議論になります。こちらから指示したり誘導しなくても、発問をどうすればいいか、どんな出題がいいか、出題の順番はどうするかといった、議論が展開されます。ICT活用を上手に効果的に進めるには、実はICT以外の部分が大事、発問や指導が大事なのだと、体感的に理解できているからでしょう。
　もちろんワークショップでは、フラッシュ型教材の良さやコツも体得できます。「繰り返すことで身につく」「即答できる発問と出題にする」「徐々に難易度を上げていく」といったことを先生方は身をもって学ぶとともに、「これなら私にもできそう！」「こういうICTの使い方なら、今の自分の授業にも役立つ」と実感しているようです。

模擬授業で、教師役と子ども役の両方を体験する効果とは？

　教師は自分の授業を改善するために、授業に活かせるモノを求めて、研修に参加します。ですから研修には、模擬授業や教材を作るワークショップなど、授業に活かせる活動を取り入れるべきです。
　模擬授業もただ見るだけでなく、参加者にも模擬授業をしてもらうのがいいでしょう。フラッシュ型教材セミナーも、そうしています。教師役と子ども役の両方を体験することで、わかることがたくさんあるからです。
　たとえば、「フラッシュ型教材は、繰り返すことが大事です」と話を聞くだけでは、「なるほど」とうなずきはするでしょうが、なぜ大事なのか、どれだけ繰り返せばいいのか等、実感をともなった理解になりません。しかし、模擬授業で子ども役となって実際にフラッシュ型教材を体験すれば、繰り返しの大切さがよくわかります。1回目よりも2回目の方が楽に答えられるし、自信が出てくると大きな声で答えられるようになる。また教師役を体験すれば、同じ問題を4～5回繰り返すと全員の声がそろい、リズムが生まれることがわかる。「繰り返しが大事というのは、こういうことか！」と体で実感できるのです。
　教師役、子ども役、いろいろな立場をたくさん体験することが、研修では大事。その機会として、模擬授業は最適です。模擬授業の所要時間は短くていい。フラッシュ型教材セミナーでも最初の模擬授業は3分前後で、2度目の模擬授業も7～8分程度。授業場面を限定することで、模擬授業の所要時間を短縮できます。たとえば「折れ線グラフ」の単元なら、「折れ線グラフを書く際に、まず点を打つ作業」にまで場面を絞る。ここまで場面を限定すると、模擬授業の所要時間も短くなり、模擬授業を順番に披露し合う時間的余裕が生まれます。
　模擬授業の授業場面を限定すると、その後のディスカッションの課題が明確になり、具体的で現実的な議論を進められるようにもなります。
　たとえばフラッシュ型教材なら、授業で使う際は発問をどうすべきか、どんな出題がいいか、出題の順番はどうするか、何回繰り返せば声が揃うか、といった明確な課題に向かって、参加者は議論します。目的がはっきりしているので、議論が抽象的にならず、具体的で実践的な話し合いになり、短時間でも議論の成果が出るのです。そして議論で得た結論は、すぐに実証が可能。フラッシュ型教材セミナーでも、議論の結果を反映して教材を作り直し、グループ内で模擬授業を行ってすぐ試し、また話し合いをして議論を深めています。気軽で気楽な、そして有益な意見交換ができるのです。

先生方の期待に応えるICT活用研修を！

　ICT活用研修で大事なのは、機器の使い方講習ではありません。たとえば実物投影機の研修なら、何を映すか、どこを映すか、その際の発問や指示はどうするか。大事なのは、教材であり、指導方法なのです。 　先生方は、教師は「いい授業をしたい」「子どもに学力をつけたい」と願って研修に参加します。その要求を満たす研修を心がけてみましょう。

フラッシュ型教材活用セミナーの大まかな流れ
趣旨説明 → 模擬授業① → 教材作成・活用体験ワークショップ →模擬授業② →
パネルディスカッション → 総括講演

先生方から大好評の「フラッシュ型教材 作成・活用 体験演習」ワーク
　班ごとに、フラッシュ型教材を作成。まずはテーマを決めて問題を一人一つ考え、出題順や発問も吟味して創り上げていく。ただし使うのは紙とペンだけで、パソコンは一切使わない。作った教材は、互いに披露し合い、意見交換する。
「フラッシュ型教材の利用方法が良くわかった。特に教師の発問が重要だとわかった」「他の学校の先生方と交流しながら、授業に活かせるアイデアをたくさんいただいた」と、参加した先生方からも高い評価を得ている。

玉川大学教職大学院 教授
堀田 龍也 先生

　今年4月末、文部科学省は『教育の情報化ビジョン～21世紀にふさわしい学びと学校の創造を目指して～』（以下、ビジョン）を発表した。この「ビジョン」は、過去の反省や教訓を踏まえながら、2020年度に向けたICT活用や情報活用能力、教員への支援など、「教育の情報化」の未来像を、鮮明に描き出している。
　今後、「教育の情報化」はどこへ向かうのか。そのとき、ICT活用研修はどうあるべきなのか。
　「学校教育の情報化に関する懇談会」の委員として、「ビジョン」の作成に携わった玉川大学教職大学院教授の堀田龍也先生にお聞きした。

教育の情報化はどこへ向かう？　ビジョンが示す、3つの柱

　『教育の情報化ビジョン～21世紀にふさわしい学びと学校の創造を目指して～』は、2020年度に向けて、日本の教育の情報化が進むべき方向性を指し示したものです。この「ビジョン」を作るにあたっては、昨年4月に設置された「学校教育の情報化に関する懇談会」において、1年をかけて議論。懇談会の委員には、大学の先生方をはじめ、小学校校長や教育委員会教育長などの学校関係者をはじめ、新聞やテレビなどのマスコミ関係者、PTA、教科書会社、ICT企業、教育研究者、自治体の長など、さまざまな分野から教育の専門家が選ばれ、多様な議論を重ねてきました。私も、委員の一人として計12回の会議に参加し、「ビジョン」の作成に携わりました。
　この「ビジョン」では、学校の情報化に関するさまざまな事柄の方向性を指し示していますが、大きな柱が3つあります。
　第一の柱は、「ICT活用」についてです。
　教師が電子黒板や実物投影機を使って一斉指導を行うという今までの活用に加え、「ビジョン」ではさらに先のICT活用についても言及しています。その一例が、子ども用の情報端末。子どもたちに一人1台ずつ情報端末を持たせ、個別に繰り返し学習をしたり、まわりとコミュニケーションやコラボレーションしながら意見交換やプレゼン活動などの協働的な学びを推進していくべきと示されています。そのために必要となる情報端末やコンテンツの研究をはじめ、どのような目的や場面で情報端末を活用することが有効なのかについても、研究を進めていくとされています。
　二つ目の柱は、「情報活用能力」。子どもたちが情報端末を使って学習する時代になれば、「情報活用能力」についても再検討する必要があります。現行の学習指導要領では、情報活用能力は各教科で学ぶとされていますが、これで足りるのか？　PISAのような調査を行って、子どもたちの情報活用能力の実態をまずは把握すべきではないかということも議論されました。今後は、研究開発学校制度を活用するなどして、情報活用能力の育成のための教育課程について実証的に研究していくことも求められると、明記されています。これまでも外国語活動や生活科や総合的な学習の時間などの研究が研究開発学校で行われ、その成果を元に検討を重ねて、学習指導要領に反映されてきました。すでに新しい情報活用能力の研究が滋賀大附属中学校などの研究開発学校でスタートしており、今後も注目されるところです。
　三つ目の柱が、「教員への支援」です。「ビジョン」では一つの章を「教員への支援の在り方」について割き、さまざまな議論が行われました。
　教員に求められるICT活用指導力は、今の定義で十分なのか？　ICT活用指導力向上のための研修をもっと増やすべきではないか？　ICT支援員などによるサポート体制を強化すべきではないか？　など、さまざまな視点から教員を支援する施策について検討がなされました。
　新しいICT活用や情報活用指導力の育成が進めば、教員への負担は間違いなく増大します。教員への支援をしっかりと行わなければ、せっかくの「ビジョン」もうまく進められず、効果も得られず、教員が批判されるという悪循環に陥ってしまいます。「ビジョン」を絵に描いた餅に終わらせないためにも、「教員への支援」が今まで以上に重要になってきます。

ビジョンが示すICT活用研修の反省とこれまでの問題点

　「教員への支援」で重要な役割を担うのが、研修です。「ビジョン」では、今までのICT活用研修の問題点を反省するとともに、あるべき研修の姿についても指し示しています。第六章「教員への支援の在り方」に、次のような一文があります。
　――教員の研修及び養成においては、単に情報機器の操作の講習にとどめることなく（中略）、従来の指導方法の在り方全体の改善につなげ、質の高い教育を提供するという視点を有することが重要である。――
　また「教員の養成・採用」の項目では、大学の教職課程で教えられているのは、「主に情報機器やソフトウェアの使い方にとどまっているのではないかとの指摘もある」と明記するなど、今までのICT活用研修は、ICTの"操作方法"の研修に終始していたと総括しています。
　なぜ今までのＩＣＴ研修は、操作方法のレクチャーが中心だったのでしょうか。それは「ICTの操作が十分にできてはじめて、授業でもうまく使うことができる」と考えられていたからです。そのため、さまざまなソフトウェアや機器の操作を覚えることを重要視したのです。操作方法を習わないと使えないような難解で高度な機器やソフトが主流を占めていたことも、操作方法の研修に拍車をかけました。
　しかしその結果、研修で操作を学んでも、授業で活かせない事態が起きてしまいました。たとえば教育センターの研修でソフトウェアの使い方を学んでも、自分の学校にはまだそのソフトウェアが入っていない。機器やソフトの操作方法は教えてくれても、授業のどの場面でどう使えばいいかは研修で教えてくれない。研修の内容が、学校現場の実態やニーズからかけ離れ、「授業から切り離された研修」になってしまっていたのです。

新しいICT活用研修の条件と特長

　こういった反省を踏まえて、「ビジョン」では、研修を変革する必要性を訴えています。授業の改善と向上につながる研修や、授業づくりや授業での活用ノウハウを教える研修。つまり、操作方法の研修から脱却し、ICT活用を含みこんだ授業研修」への転換が求められているのです。 　操作方法を教える従来型の研修を捨て、「ICT活用を含みこんだ授業研修」へと切り替えた学校や教育委員会は、全国各地で着実に増えつつあります。たとえばフラッシュ型教材の校内研修なら、授業で使うときどう発問すればいいか、子どもへの声かけや指名方法はどうあるべきかといった、授業計画に直結した研修が行われています。
　この新しい「ICT活用を含みこんだ授業研修」には、いくつかの特長があります。第一に、教員間の情報共有や議論が盛んになったこと。たとえば教科書を実物投影機で拡大表示する活用場面を研修で取り上げ、「この箇所を拡大した方が、子どもにはわかりやすいのではないか」「どんな発問が効果的なのか」と教員同士でディスカッションする機会が飛躍的に増えています。ワークショップ形式を採用し、ICT活用のノウハウやコツを話し合って、課題を解決していくケースも増えています。
　そして先生方は、研修で共有した成功事例や、話し合いでたどりついた課題解決策を持ち帰り、自分の授業や指導にフィードバックしています。「ビジョン」でも、教員研修では「具体的な授業に即した演習等を中心に実施することが考えられ（中略）、研修の成果は、校内研修において学校全体に行き渡るようにすることが重要」と指摘しています。
　ICTの操作方法を教える従来型の研修では、こういった教員間での意見交換や情報交換があまり行われませんでした。操作方法を受け身で教わるだけで、教員間の横のつながりが生まれる余地がなかったのです。ICTの操作が得意な先生が先進的な実践事例を研修で報告することもありましたが、あまりに高度で難解すぎ、他の先生が「私ならこうする」「ここはこうしてはどうか」と意見を述べるのも難しい状態でした。
　しかし、一握りの先生が高度で難解なICT活用を行う時代は去り、フラッシュ型教材や実物投影機など誰でも簡単に使えるICTの活用が主流になったことが、この状況に変化をもたらしました。まず、ICTに詳しくない先生でも簡単に使えるので、操作方法の研修に時間を割かなくてもよくなりました。そして簡単だから多くの先生が実際にICTを活用し始めるようになり、全すべての教員が課題や問題意識を共有し、同じ土俵で議論できるようになったのです。
　その結果、研修に参加する教員の姿勢も変わりました。従来の研修は、基本的に"受け身"でしたが、「自分の授業へ活かせることを学ぼう」という"前向き"な姿勢へと変わったのです。これが、第二の特長です。
　三つ目は、研修の"主役"が交代したことでしょう。従来型の操作方法の研修では、ICTが主役でしたが、「授業を含みこんだ研修」では、研修の主役は授業になり、ICTは"脇役"に後退しました。あるべき位置におさまったと言っていいでしょう。実際、「授業を含みこんだ研修」では、研修内でICTを使う時間はどんどん短くなり、その代わりに授業計画や指導方法などについてのディスカッションや検討を行う時間が増える傾向にあります。「ビジョン」でも、ICTは「あくまでもツールであり、その活用に当たっては、学校種、発達の段階、教科、具体的な活用目的や場面等に十分留意しつつ、学びの充実に資するものでなければならない」と明記されています。

　総務省が2011年1月に、5,160社の企業に対して実施した通信利用動向調査によると、クラウドサービスを利用している企業の割合は13.7％で、今後利用する予定がある企業は21.3％と、クラウドサービス利用の拡大が見込まれており、教育・校務のあらゆる面でのICT化が進み、情報システムの運用・管理における負荷軽減が求められている。
　大学でも、経営基盤の安定化に向けたコスト削減への対応も相まって、クラウドコンピューティングの利用が進んでいくと予想される。
　そこで、今回の特集では、先般6月に公益社団法人 私立大学情報教育協会（以下、私情協）が、同協会のホームページに掲載した「クラウドコンピューティングによる大学の情報システムについて［同協会 大学情報システム研究委員会］（以下、研究委員会）編」と題された記事を中心にして、大学の情報システムの現状と課題を明らかにし、課題解決の有効な方策としてのクラウドコンピューティング導入におけるメリット・留意点などについて取り上げた。ぜひ参考にしていただきたい。

クラウドコンピューティングとは

　クラウドコンピューティングとは、ネットワーク、特にインターネットを介したコンピュータの利用形態で、ユーザは、インターネット上にあるサーバやソフトウェアなどのリソースが提供するクラウドサービスの利用料金を支払い、データ処理等のさまざまな業務を行う。ネットワークを示す際に雲形の絵を使用する場合が多いことから「クラウド」と名付けられたのはよく知られているところである。
　研究委員会では、クラウドコンピューティングについて、『インターネット回線を経由して、データセンターに蓄積された資源を利用するものであり、大学でサーバ等の設備を持たずに済むことから、情報環境を構築する負荷の軽減と、運用に伴う人的・物的負担を軽減することが可能となる』と定義している。
　大学がクラウドサービスの提供企業と契約し、その企業が設置している仮想サーバ上のシステムやアプリケーションを利用することで、大学がハードウェアやソフトウェア等の設備を個々独自に購入／運用する必要が最小限で済むということは、コスト軽減、費用対効果の向上といった面から大学の経営環境改善にも寄与し、クラウドサービス導入の魅力の一つと言える。
　その上で、クラウドコンピューティングと大学の情報システムの在り方を論じるには、まず、大学の情報システムの現状を分析し、課題を明らかにすることが必要である。

大学の情報システムはこのままでよいのか

　大学をはじめ学校現場でのICT化が進み、教育、研究、校務等、あらゆる活動において情報システムは切っても切り離せないものとなっている今日、大学の情報システムの現状と課題についての考察として、研究委員会は、次の5項目を示している。

①大学教育機能の高度化、国際化及び、学生一人ひとりの学習支援環境を実現するために、持続可能な情報通信技術の環境整備が求められている。
②大学の教育、研究、経営の基盤環境として情報システムが不可欠なものとなっているが、年々運用・管理に伴う負担（機器・ソフト・コスト・人員）が重荷になってきている。
③インターネットの発達・普及により情報セキュリティの確保に、大学としての対応が困難になってきている。
④情報技術の革新に伴う利用技術の対応に迅速性が求められている。
⑤環境負荷軽減に向けた情報通信機器の電力節減への取組みが不可欠になってきている。

　個別化・複雑化が進む教育内容、膨らみ続ける設備、さまざまな脅威に対する情報セキュリティ確保とともに、東日本大震災を契機とした電力節減への対応等、現状分析からの課題抽出を踏まえ、大学の情報システムにおける今後の在り方を考える上で、クラウドコンピューティングによるサービスの導入が挙げられる。

クラウド導入による大学情報システムの進化

　既に一部の大学ではメールサービスなどでのクラウド導入が進んでおり、工学院大学は事務系基幹システムを2009年9月からクラウド化、静岡大学では約13,000人が利用する情報システムを2010年3月からクラウド化するなど、大学情報システムにおけるクラウド導入の動きが広がりを見せている。
　研究委員会は、クラウドコンピューティングと大学情報システムの在り方について次のように述べている。

　『大学は、教育研究の社会的責任を果たすために自前で情報システムを整備してきたが、提供するシステム、迅速な対応、セキュリティ、コスト、人員等の面から最適な情報システムを検討する必要が生じている。検討すべき選択肢の一つとして、クラウドサービスの導入が有益であることが種々話題とされている。この新しいクラウドサービスは、既にメールサービスなどを中心に一部の大学で導入されており、サーバ等の設備を保有せずに短時間でシステムの構築ができることや、運用に伴う負担軽減に加えて、新たに大学連携、産学連携などにより教育機能の高度化を可能にするなど、新たな付加価値の創造が期待されている。一方、大学情報システムの大きな課題として、情報の保管場所や管理内容などのセキュリティ面や、災害時、障害時などに最適な対応がとれるような備えを準備しておくことが課題となっている』と。
　これまで各大学が独自に構築・運用してきたそれぞれの情報システムだが、「クラウド」という概念に基づくサービスを導入することにより、従来の利用形態に加えて、大学間連携や産学連携といった新たな枠組みでの活用の広がりが期待できると言えよう。

利便性やコスト面などクラウド導入によるメリット

　大学の情報システムのクラウド化に際しては、クラウドコンピューティングの本質を理解し、そのメリットと課題を十分に吟味・検討する必要があるが、研究委員会では、大学情報システムのクラウド化によるメリットとして、以下の項目を挙げている。

①学習支援、大学での生活支援などの充　実向上や、教育、研究、経営機能の情報環境整備が計画段階から導入まで短　期間で行える。
②計算・蓄積・ソフト等資源の所有を最小限に留められることから、情報化投資や運用経費の削減が可能になる。
③インターネットを経由して何処からでもアクセスできるので、学生や教職員の利便性が向上する。
④大学連携、産学連携、高大連携などに利用することで、新たな教育機能の付加価値の創出をもたらすことが可能となる。
⑤学内の環境負荷の軽減が図れる。

　「所有から利用へ」というクラウド導入による大きな変化がもたらすさまざまなメリットは、まさに学生や教職員の利便性を向上させ、コストや負荷の削減を可能にするとともに、教育機関同士あるいは大学と企業の教育・研究面での連携拡大を生みだす起爆剤となると言える。

クラウド導入に伴う課題やリスクも

　前述のように、メリットの大きいクラウドであるが、その導入に伴う課題やリスクが存在するのも、また事実である。研究委員会は、以下のように指摘している。

①データの保管場所によってはその国の法律が適用されるので、日本基準の情報保護と異なるリスクがある。今後、リスク評価基準の整備が急がれる。
②障害が生じた際の原因追究が困難であり、自ら復旧することができないため、業務に支障がでる虞がある。
③過度にクラウドに依存することで、学内の運用能力や実装能力、事故対応能力が低下する。
④標準化された機能の利用に限定されるので、教育課程の編成などの変化に対応するカスタマイズができない場合が多い。
⑤利用者数、利用時間、利用機能の拡大によっては、自前の整備よりコスト高になる可能性がある。
⑥インターネットに障害が発生するとシステムが利用できなくなるリスクを考慮しておく必要がある。

　クラウドサービスの利用における課題やリスクは、クラウドの特性から利用側がそのサービスの実態を把握することがむずかしいことから生じるものが多いと言われている。法制面、技術面、運用面といった各側面からの課題やリスクを認識した上で、メリットを併せ考えての導入検討が重要になる。

クラウドの利用形態がもつ特質を踏まえた検討・導入を

　クラウドが持つメリット・課題を踏まえた上で、各大学は、個々の情報や業務の性格・重要度等に応じて、クラウドを利用すべきか否かの峻別を含め、クラウドを利用する場合には、その利用形態として、データセンターに蓄積された資源を大学等の利用者が共有して利用するパブリッククラウドと、大学等が専有して利用するプライベートクラウドの、いずれの導入形態が適しているのかなどの判断を適切に行うことが肝要である。
　研究委員会は、セキュリティ面や障害発生時等のダメージを考慮して、重要度が大きい情報資産やシステムはクラウド化ではなく学内環境での対応が望ましいとも提唱している上で、クラウドによる環境整備に関して、パブリッククラウドとプライベートクラウドに大別し、それぞれの特質等について次のように述べている。

共有で利用するクラウド（パブリッククラウド）
　インターネットを通じてメール管理や計算機能、汎用ソフト（表計算・文書作成・プレゼンテーション等）の利用が可能である。また、新しい利用方法として、大学連携、産学連携により多様な情報を集積・共有化することで、新たな教育機能の創出をもたらすことが可能となる。
①標準化された汎用・業務ソフトの利用、メール管理、計算機能等のスムーズな導入やコスト削減に一定の効果があると思われる。しかし、セキュリティの不安やカスタマイズ対応など解決されてない課題もあることから、利用に当たっては情報資産の重要度に照らして慎重に検討する必要がある。
②学士力の実質化に向けた教育機能を　整備していくには、大学の枠を超えた大学連携・産学連携による知識・情報の集積・共有化が必要となるが、そのための大学及び関係者の意識合わせが必要である。
③グローバルな学習環境として無償のクラウド（ユーチューブ、iTunes U, Facebookなど）による教育コンテンツが提供されているが、著作権などに十分配慮して、学生に最良の教育を実現する手段としての共通理解が必要となる。

　クラウドを利用するに際しては、クラウドサービスの提供形態や機能の検討はもちろんであるが、クラウド導入を機に情報システムに関わる業務プロセスを見直し、構成や運用を改善することも、システム全体の業務効率化という観点から重要である。

専有で利用するクラウド（プライベートクラウド）
負担軽減を主たる目的として、サーバ等の資源を外部のデータセンターに設置又はデータセンターから借用する。
①情報環境の管理・運用の手間を削減し、セキュリティの水準を保つ方法としては、外部データセンターの機能を借用することが効果的である。
②情報投資を軽減するために外部データセンターの機能を借用することは、一定の効果があると思われる。但し、利用者数、利用時間、利用機能の拡大によっては、自前での整備よりコスト高に　なる可能性があるので、導入に当っては、学内に専門の委員会組織を設けて情報戦略の方針、情報システムの選別、中期的な費用対効果のシミュレーションなどに留意して検討することが望ましい。

　プライベートクラウドは、より高いセキュリティレベルでのクラウド化が可能なため、その市場は急速に拡大している。IDC Japan株式会社が2011年9月に発表した「国内プライベート市場予測」によると、2010年の国内プライベートクラウド市場規模は1,646億円で、2015年の市場規模は2010年比5.7倍の9,406億円と予測している。その上で、プライベートクラウドの導入には仮想化環境に対する追加投資や新技術の習得が必要であり、ユーザは目的指向を持って導入することが重要と同社は指摘する。

　大学の情報システムにおけるクラウドサービスの導入は、利便性の向上、維持コストの削減や消費電力量、CO2排出量などの環境負荷低減といった一般的に言われているクラウドコンピューティングの効用実現という面からも、今後さらに加速していく要素がある一方で、セキュリティの担保や障害発生時の業務への支障をどう回避するか支障回避といった課題を併せ持っていることも事実である。
　また、クラウドサービスの利用形態として、本稿で述べたパブリッククラウド、プライベートクラウドに加えて、両者を組み合わせたハイブリッドクラウドという利用形態がある。このハイブリッドクラウドは、大学内（組織内）で管理する必要があると判断した重要度の高い情報システム／データは、より高いセキュリティレベルが確保できるプライベートクラウドを構築して運用し、それ以外の相対的に重要度が高くないと判断されるシステム／データはパブリッククラウドを利用するというものであり、パブリッククラウドの持つ導入利便性とプライベートクラウドの持つより高い安全性といった両者の特徴・メリットを融合させた利用形態で、プライベートクラウドの導入拡大とともに、今後の普及が見込まれる。

　いずれにせよ、各大学が、それぞれの情報システムの特性等に即して、学生の教育機会向上、教員およびシステム運用担当者の負荷の軽減・運用コストの低減といったクラウドコンピューティングのメリットと、データ保管等におけるセキュリティや障害／災害発生時のデータ復旧などの担保に関わるリスクを詳細に考慮し、最適な環境整備を検討、推進していくことが求められていると言えるだろう。

　津市では「学校ICT環境整備事業」により、普通教室すべてに大型テレビを配備し、全教員に対してはパソコンの整備がなされている。そして、市内33校には『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』、『小学校のフラッシュ基礎・基本』『小学校のフラッシュ算数』が導入された。今回は津市教育委員会での取り組みを伺い、導入されたうちの2校にて、実際の活用授業を参観させていただいた。

津市教育委員会事務局　教育研究支援課

フラッシュ型教材を33校の小学校に導入

（写真左）指導主事　堀内 晋三 先生
（写真右）教育課程・研修担当副主幹　指導主事
　　　　　鵜飼 節夫 先生

　津市では33校の小学校にフラッシュ型教材『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』『小学校のフラッシュ算数』『小学校のフラッシュ基礎・基本』が導入されており、今後もパソコン教室のリプレイスに合わせて、各校で導入の検討をしていただいている。いずれも学校現場の要望により必要な学校に必要なコンテンツを導入しているという。
　ICT機器は、普通教室すべてに大型テレビと、全教員に対してパソコンの整備がなされている。
　フラッシュ型教材導入のいきさつは、鵜飼先生、堀内先生が自ら、実際にフラッシュ型教材ダウンロードサイト「eTeachers」の教材コンテンツと製品版のフラッシュ型教材をご活用いただき、それぞれの教育効果をご理解いただいた上で、現場の先生方にご紹介いただいたもの。

子どもたちは、安心感をもって取り組んでいる

　今回、特に感じたのは、教育委員会としての導入に対する支援はもちろんのこと、日ごろの利活用に重点をおいた支援体制のすばらしさ。全導入業者による導入校別の研修会の実施と、全地域対象の活用研修会の実施を定期的に行っている。
　堀内先生は、研修会で紹介する際に、フラッシュ型教材が、子どもたちから見ると、どう見えているかを意識して先生方に伝えているという。
　「教員側の興味はどうしても、使い方や学習効果に集中しますが、子どもたちはフラッシュ型教材を使う時は『安心感』をもって取り組んでいるということを話します。小テストのように評価されることを意識することもなく、純粋に楽しみながら取り組んでいると。また、答えも自分で確認しながら学習できるので、安心して取り組んでいるんじゃないかと思います」
　また、鵜飼先生は、「出題するコンテンツのレベル設定を意識した取り組みをしている学校もあります。問題を提示する際、先生の望むレベルの70％くらいの難易度のコンテンツがベストのようです。100％だとほとんどの子どもたちにやる気がなくなるし、50％ではすぐに理解できる子どもが飽きてしまう。できる問題、できない問題があるほうが効果的な取り組みになるようです」と話してくれた。
　多くのノウハウが教育委員会に集まり、それをまた教育委員会が間を取りもって学校現場にフィードバックできている証と言える。
　教育委員会の先生方と学校の先生方の情熱と情報の連携が、導入した機器やフラッシュ型教材をはじめとしたコンテンツの利活用をうまく促進している要因になっているに違いない。

津市立北立誠小学校

朝の会『北立誠タイム』で、英語活動を全校で実施

5年2組担任　仲 仁司 先生

　北立誠小学校では、朝の会を『北立誠タイム』と名付けて1年生から6年生まで全校で英語活動に積極的に取り組んでいる。毎日行うことによって、英語でのコミュニケーション力をつけていこうというねらいがある。
　その中で、5年2組の仲仁司先生のクラスでは、フラッシュ型教材を活用して英語活動を行っていると伺い、さっそく訪問すると...。
　"Good Morning"23名の元気な声が教室に響きわたる。『小学校のフラッシュ英語表現』を使った朝の会が始まった。
　"What subject do you like?" ― "I like Japanese."、"What subject do you like?" ― "I like P.E."...ネイティブ・スピーカーの音声を聞いて、まねて発音するスタイルだ。何度か繰り返しているうちに、子どもたちの声も大きくなり、発音も見違えるほどそっくりになっていく。
　「このフラッシュ型教材の効果は、顔を上げて、耳を澄まし、画面を見ることによって集中力が増すこと、ひいてはクラス全体が明るくなることだと思います。また、反復して取り組むことによって、知識の定着が図れると感じています」
　仲先生は、フラッシュ型教材を使う以前から、ICT機器を積極的に活用していたという。
　「昨年度、教室に大型テレビが設置されました。ICT機器を使う良さは、効率的に授業ができるところです。教員が大きな紙を切ったり貼ったりして手間をかけることも必要ですが、長続きしません。市販のコンテンツを使ったほうがよい場合も数多くあります。『小学校のフラッシュ英語表現』は、大型テレビを利用することができて、ネイティブ・スピーカーの音声も付いていて、とにかく子どもたちが引き付けられる教材ということで、飛びついたところもあります」

生きいきとした子供たちの表情が印象的！

　「先生！　今度は2秒にして！」という声があがり、大いに盛り上がったところで、約10分の『北立誠タイム』は終了。
朝から熱中し、子どもたちの生きいきとした表情がとても印象的だった。

津市立神戸小学校

『Can doタイム』で、算数の基礎学力を増強

6年2組担任　上出 哲也 先生

　引き続き、近隣の津市立神戸小学校に伺った。神戸小学校では、算数の基礎学力をつけることを目的に『Can doタイム』という取り組みを行っている。
　6年2組の上出哲也先生の算数の授業に伺った。
　「『Can doタイム』では、『できたらうれしい』をテーマに取り組んでいるので、復習問題を中心に出題しています」と話され、授業を始められた。
　題材は、『小学校のフラッシュ基礎・基本』と、フラッシュ型教材ダウンロードサイト「eTeachers」からダウンロードした教材の両方のコンテンツ。はじめは、いま学習している「比」のコンテンツから。その後に、「面積の公式」や「分数のかけ算」「四捨五入」と、これまでの復習を中心にコンテンツを提示していった。
　上出先生のフラッシュ型教材の提示は、テンポよく答えさせていくパターンと、時には止めてじっくり解説していくパターンがあるようだ。
　「子どもたちの反応を見ながら、必要だなと思った時は、一度止めて教えています。その場ですぐに教えることができるのがいいですね」
　その様子を目にして、まさに「ライブ感を大事にした授業」を印象づけられた。
　「『Can doタイム』は元々、ペーパー・ドリル問題を解くことを中心とした時間でした。授業のはじめに、フラッシュ型教材を5分程度使うようになって、子どもたちの集中力が高まったように感じています」
　フラッシュ型教材の5分間が終わると、自作のペーパー問題の時間。タイムを計りながら約200問の計算問題をみんなで解いていく。5分後には先生も参加して、クラスのみんなとタイムを競う。中には4分台で終わってしまう子どももいるほど、みんな集中して取り組んでいた。

フラッシュ型教材を活用して、より効果的な学習に

　最後に、上出先生は、「このペーパー問題での集中力もフラッシュ型教材の影響力が大きいと思います。とにかくフラッシュ型教材の良さは、ずばり『大きく提示できて』『簡単・手軽』『繰り返し取り組める』という点にあると実感しています。子どもたちが集中してくれるので、惹きつけやすくなりました」と話してくれた。
　紙での取り組みを、すべてデジタル教材に移行するのではなく、5分程度のフラッシュ教材の時間を組み入れることによって、今までの紙だけの取り組みより、さらに集中させる効果を生み出していることを目の当たりにして、まさにフラッシュ型教材の効力を肌で感じた思いがした。

　数年前よりCALL教室の整備を進め、『CaLabo EX』を活用してきた流通科学大学は、2010度より新たに「ムービーテレコ」対応教材『Roman Holiday（ローマの休日）』を導入した。映像と音声を活用した総合学習教材の活用法や有効性について、教材の編著者の一人でもある濱田真由美准教授にお話をうかがい、その授業の様子を見せていただいた。

英語力を総合的に鍛えられる教材

　濱田先生が担当されている商学部1年生の中級クラスでは、前期の授業で「ムービーテレコ」対応教材『Roman Holiday』を使用した。映画『ローマの休日』はアン王女とアメリカ人新聞記者ジョーの恋を描いた不朽の名作だが、24人の学生は全員、これまでに見たことがなかったという。
　「見たことがないという事実に驚きましたが、逆に新鮮な気分で取り組めたのではないかと思います。映画を活用した教材のメリットは、まずは学習者の興味を引き出すことにありますから」と濱田先生。学生の反応も上々で、楽しみながらも真面目に授業に参加しているという。
　教材は12のユニットに区切られているので、半期の授業にちょうど良い。「ユニットごとに語彙チェックや文法事項の解説、練習問題があるので、リスニングやスピーキングの教材としてだけでなく、総合的に英語力をトレーニングすることができます。授業では、映像中に出てきたセリフをディクテーションやシャドーイングで練習した後に、自分の発音を録音してチェックさせています。また、ペアになってロールプレイをすることも多いですね。学生の集中力が切れてしまわないよう、1回の授業にさまざまなアクティビティを組み込むように心がけています」と濱田先生。学生はデータを持ち帰ることができるので、自宅でも課題や復習をすることができる。

映画のセリフを聞き取ることが自信にもつながる

　英語学習の興味づけとしても有効な映画教材だが、題材選びが難しいという。
　「授業で使う教材なので、先生目線と学習者目線が必要です。先生方は教訓的な内容や歴史的なテーマなどを好まれる傾向がありますが、学生にはラブ・コメディ系が人気ですよね。テーマだけでなく、実際の会話で使える表現が多いか、ある程度の知名度があるか、などもポイントです。スラングが多いアクション映画などは使いにくいですしね（笑）」と話す濱田先生は、これまでも映画を題材にした英語学習教材を多く手がけてきた。「何よりも重要で難しいのが、学生のレベルに合わせたものを作ることです。楽しみながら英語力を伸ばせるようなレベルというのは、もちろん個人によってバラバラですからね」
　そんな中、先生が手がけた教材のひとつである『Roman Holiday』が「ムービーテレコ」対応教材としてデジタル教材化された。「『ムービーテレコ』を使うと、音声を自分が聞き取れるスピードに調整することができます。教材用のCDの音声ではなく、実際の映画（とくに自分も知っている有名な映画）のセリフを聞き取れたということが、学生にとっては自信にもつながると思います」と濱田先生。先生が手がけた教材のうち、『CASABLANCA』も対応教材として発売されている。

文法事項の実用法を映画の中でチェックする

　先述のクラスでは、後期は映画『ノッティングヒルの恋人』を題材とした教材（注非デジタル教材）を使用した授業を行っている。その様子を見せていただいた。
　まずは前回のユニットの復習から。映画のセリフの中で出てきた表現を使って、パートナーと会話の練習をする。濱田先生は、ヘッドセットを使ってのランダムなペアワークは行わない。「まずは、お互いの顔を見ながらコミュニケーションをとることから。電話のように相手の顔が見えない状態で話すのって、難しいことなんですよね」と濱田先生は話す。ペアが固定化しないように、2週間ごとに席替えを行っている。
　続いて、今回のユニットに入る。事前にWords & Phrasesを確認してから、映像を見る。今回のユニットは、映画のクライマックス直前のシーン。10分間程度の映像に学生たちは釘付けになっていた。濱田先生は「毎回、いいところで切るんですよ（笑）。次回の授業が楽しみになるように...」と笑顔で話してくれた。
　映像を見た後は、いくつかのシーンのセリフをくり返し聴いて書き取る練習に移り、さらにセリフに出てきた表現から前置詞onの用法について学ぶ。「前置詞の微妙なニュアンスや、例えば『仮定法過去』などの文法事項って、頭では理解していてもどういうシーンで使えばいいかわかりにくいですよね。それを実際の会話シーンで確認することで、感覚的に体得することをねらっています」と濱田先生。映画を通して文法を学ぶのではなく、これまでに学んだ文法事項の実用法を映画でチェックする、そんなイメージで教材の作成や授業の展開を行っているという。

よりよい教材・授業を提供するための新たな挑戦

　「『Roman Holiday』の教材は今年度導入したばかりですが、もっと学内にも広めたいと思っています。CALLシステムに興味はあるけど使い方が難しそう...という先生方も多いと思います。私自身もデジタル機器の扱いは決して得意ではなかったので気持ちはわかりますが、システムのツールをすべて使う必要はなくて、必要なもの、使えるものから授業に組み込めばいいと思っています」と話す濱田先生には、これから新たにチャレンジしたいことがあるという。
　「今後は、授業外でも学べる映画を使ったeラーニング教材の作成や、Moodle（ムードル インターネット上で授業用のレジュメを作成・公開できるソフト）も活用してみたいと考えています。準備などが大変なのは目に見えているんですが、やはり学生に質の高い教材や授業を提供すべきですからね」と。
　授業や教材のデジタル化が進む中、試行錯誤しながらより良いものを提供しようと努力されている濱田先生の姿勢がとても印象的だった。

『ムービーテレコ対応教材』名作集

CASABLANCA（カサブランカ）
収録内容：12ユニット
教材レベル：TOEIC®テスト400～600点
英検3級～準2級

Roman Holiday（ローマの休日）
収録内容：12ユニット
教材レベル：TOEIC®テスト400～550点
英検3級～準2級

　学生の学力低下も大きく関連している「大学教育の質保証」、高等教育のグローバル化に伴った「国際的通用性の確保」、超氷河期と言われる就職難に立ち向かう「キャリア教育」は、国内のいずれの大学においても、喫緊の課題として強く求められている。
　文部科学省では、これらの大学の教育改革に対して、GP事業を中心に数々の支援を行っている。
　ここでは、GP事業を通して、緊急を要する大学の教育改革の実態、現状を探ってみた。

GP事業を通して三大教育改革を探る

　昨今の大学を取り巻く環境は、入学前から卒業後まで、間断なく教育改革を要する厳しい状況にあり、かつ国際的な通用性を失いつつあるとの懸念の声も聞かれる中、多くの大学が喫緊の課題に立ち向かっている。
　以前、本誌特集で紹介した『学士課程教育の構築に向けて（答申）』（中教審・平成20年12月）において、大学教育改革の実行にあたり最も重要なのは、各大学が「学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」「教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）」「入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）」の三つの方針を明確にすることであり、国は大学の取組に対して、適切に支援していくことが必要である、と述べていたように、国の支援のもとに、大学教育改革の充実をめざした数々のGP事業が着実に実践されている。
　「GP」とは、文部科学省からの資料によると、「大学改革のキーワードであり、各大学・短期大学・高等専門学校等（以下「大学等」）が実施する教育改革の取組の中から、優れた取組を選び、支援するとともに、その取組について広く社会に情報提供を行うことにより、他の大学等が選ばれた取組を参考にしながら教育改革に取り組むことを促進し、大学教育改革を進めている。この『優れた取組』を"Good Practice"と呼び、略称としてGPと表している」と示されている。
　そして、「教育改革の参考となる『優れた取組』を見つけ出す上で、国立・公立・私立といった枠にとらわれることなく広く公募し、申請のあった取組の中から特に優れた取組を選ぶこととしている。選定にあたっては、公正な審査を担保することが必要であり、有識者や専門家等から構成される委員会による第三者評価によって審査を行う。さらに、『優れた取組』を選定し、財政支援するだけでなく、選定された『優れた取組』をすべての大学等の共有財産として、多くの大学等が自らの教育改革を進める議論に活用してもらうため、『優れた取組』に関する情報を多くの大学等に積極的に提供することが不可欠で、とても重要な意味を持っている」と述べている。
　さっそく、ここでは先の三つの方針の中にも重要事項として指摘されていた、大学における三大改革とも言うべき「大学の質保証」「国際化」「就業力の育成」にまつわるGP事業を取り上げ、それぞれに選定された主な大学の具体的な取組内容を紹介することとする。
　改革に向けた昨今の大学の姿勢・動向が見えてくるはず。ぜひ、参考にしてほしい。

大学の質保証

大学教育質向上推進事業　（大学教育・学生支援推進事業）平成23年度予算...46億円

　ここでは、【テーマA】において、平成22年度に選定された30件の中から3件の取組概要を具体的に紹介しよう。まさに、『学士課程教育の構築に向けて（答申）』に基づいたテーマがほとんどであり、大学の現実の悩み、問題点が浮き彫りになっている。
　【テーマB】は、多くが「就職支援」に関する取組であり、紙面の都合上、後述の「大学生の就業力育成支援事業」に委ねることにする。
　なお、【テーマA】で選定された30件の取組は〈表1〉に、【テーマB】については、主な30件を〈表2〉にまとめてみた。参照願いたい。

◆秋田大学（国立）『高大接続教育の実践的プロジェクト』
　高校と大学の連携推進により、教育課程の接続を実質化し、初年次生が着実に大学での学習に取り組めるよう支援するための実践的プロジェクトである。教育課程編成のためのカリキュラム・トランジッションセンターを学内に構築し、高大間で集積した情報を未修得状況にある学習内容に活用する。対応策として、高大接続テキスト、リメディアル学習用のe-Learningシステム、高大接続確認テストを用意し、学生に修復を促す。
◆芝浦工業大学（私立）『PDCA化とIR体制による教育の質保証』
　ディプロマ、カリキュラム、アドミッションの3ポリシー（三つの方針）について、全体方針と各教学部門での方針を明確化・具体化することで、定量的評価のための目標アウトカムズ（成果）を設定し、PDCAサイクルにより学士力を保証する。工学教育改革・実質化を推進する全学組織の整備、これを中心的に担う教職員の育成、および全学の教員の教育力向上を図る。
◆東京慈恵会医科大学（私立）『学生一人ひとりを育てる学習評価システム』
　学部教育での総合試験による数量的評価結果と演習・実習評価による学生個人への質的評価結果を一元管理し、学生一人ひとりの学習ポートフォリオを構築し、結果をフィードバックすることで学生の時間軸での成長を具現化することを目的とする。また、大学としても問題を抱える学生に対し、早期に支援ができるようになり、医療者としての適切な行動力を育成するものである。

大学の国際化

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業
平成23年度予算...29億円　＊旧「国際化拠点整備事業（グローバル30）」を再構築<

　文部科学省は平成21年7月、我が国を代表する国際化拠点をめざす大学として、東京大学をはじめとした13大学を選定し、「国際化拠点整備事業（グローバル30）」を行ってきたが、平成23年度からは、「大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業」として組み立て直し、国際化の拠点としての総合的な体制整備を図るとともに、産業界との連携、拠点大学間のネットワーク化を通じて資源や成果の共有化を図り、留学生の受入れや、日本人学生の海外派遣の飛躍的な増大などに取り組むことにより、より一層、大学の国際化を推進することとなった。
　13の拠点大学は、東北大学、筑波大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学の国立7校と、私立6校、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、早稲田大学、同志社大学、立命館大学である。
　現在、7か国8都市に、日本留学の窓口となる「海外大学共同利用事務所」を設置し、日本の大学全体の情報の提供や入学説明会の開催、入学審査支援などのサービスを行っている。設置場所および事務所の運営大学は、右記の図を参照のこと。

　各大学の構想の概要、昨今の取組は、次の通り。「国際化」に向けた積極的な活動・施策が見て取れる。（『国際化拠点整備事業―グローバル30』文部科学省・独立法人日本学術振興会発行より抜粋）
◆東北大学
【構想の概要】世界リーディング・ユニバーシティにふさわしい、質の高い国際的な教育環境のもとで、国際社会における指導的人材の育成・輩出をめざす。
【おもな取組】
①「グローバル30推進室」を設置
②大学間交流協定の拡大（134件⇒146件）＊平成21年度
③留学生受入れ体制の充実（「総長特別奨学生制度」の創設など）
◆筑波大学
【構想の概要】国際的に活躍できるリーダーの育成をめざして、先進国・途上国を問わず、環境問題、感染症、国際紛争など喫緊の地球的規模課題の解決に貢献する人材の育成を主眼とする。
【おもな取組】
①「国際化推進委員会」「国際戦略室」を設置
②大学間交流協定の拡大（172件⇒195件）＊平成21年度
③留学生受入れ・派遣体制の充実（「つくばスカラシップ」の新設など）
◆東京大学
【構想の概要】インド・ベトナムを受入れ重点国として設定し、優秀な留学生の受け入れを推進。欧米諸国からの留学生受入れ、日本人派遣学生についても対応。大学全体としてより均整のとれた国際化の実現をめざす。
【おもな取組】
①「国際センター」を設置
②大学間交流協定の拡大（324件⇒350件）＊平成21年度
③日本語教育体制の強化／日本人学生の国際化
◆名古屋大学
【構想の概要】これまで実施してきた質の高い学部・大学院教育を留学生にも広く提供し、日本人と留学生が共に学ぶ新たな環境を構築し、「世界のNagoya University」への転換をめざす。
【おもな取組】
①「国際ゾーン」を設置
②大学間交流協定の拡大（259件⇒275件）＊平成21年度
③名古屋市と連携した日本留学の推進
◆京都大学
【構想の概要】京都大学の持つ世界最先端の独創的な研究資源を活かし、地球社会の現代的な課題に挑戦する次世代リーダー育成のための教育を行い、将来、世界のリーダーとなる国際人を育てることをめざす。
【おもな取組】
①ASEAN大学連合との学術交流協定を締結
②留学生受入れ体制の充実（受入れ関連文書の多言語化など）
◆大阪大学
【構想の概要】「地域に生き、世界に伸びる」の基本理念のもとに、教育の多様化と高度先端的研究の進展を図り、積極的な大学の国際化と留学生、外国人研究者の受入れ支援体制の更なる充実をめざす。
【おもな取組】
①「国際教育交流センター」を開設
②留学生受入れ・派遣体制の充実（留学生...1455人［平成21年5月］⇒1638人［平成22年2月］、派遣学生...227人［平成21年3月］⇒260人［平成22年2月］
◆九州大学
【構想の概要】アジアを中心に8か国・地域（中国・韓国・台湾・ベトナム・タイ・インドネシア・エジプト・オーストラリア）を受入れ重点国として設定し、｢アジア重視戦略｣を展開。世界に開かれた教育研究環境を構築し、アジアを代表する世界的研究・教育拠点大学をめざす。
【おもな取組】
①｢国際教育センター｣を設置
②国際（英語）コースを開設
③大学と地域（福岡県・福岡市）が一体となった留学生支援の強化
◆慶應義塾大学
【構想の概要】これまで相対的に強かった地域（欧米）からの留学生の受入れを一段と強化するとともに、中国および東南アジア（ベトナム等）からの留学生受入れを質量ともにてこ入れする。
【おもな取組】
①「日本語・日本文化教育センター」を設置
②大学間交流協定の拡大（244件⇒255件）＊平成21年度
③ダブル・ディグリープログラムの開発
◆上智大学
【構想の概要】海外留学プログラムを新設・拡充して、平成32年度までに現在の400人から1000人に増加させる。他方、受入れ留学生については、英語コース（環境）の新設、多様な短期プログラムの開講、奨学金の充実等により、平成32年度までに現在の1000人を2600人の受入れをめざす。
【おもな取組】
①新たな教育連携・奨学金プログラムの開発
②大学間交流協定の拡大（平成21年度は、中国・清華大学など4大学と締結）
③留学生支援ネットワークの構築
◆明治大学
【構想の概要】（財）アジア学生文化協会、（株）JTB法人東京、（株）ベネッセコーポレーションと国際教育パートナーズを結成。それぞれのノウハウを活かし、留学生の海外募集→入学→就職までのトータル・ソリューション・モデルの確立をめざす。
【おもな取組】
①「国際連携機構」を設置
②留学促進共同プラットフォームの整備
③大学間交流協定の拡大（95件⇒117件）＊平成21年度
◆早稲田大学
【構想の概要】地球の至るところで異文化社会に溶け込み、地域に存在する様々な問題を解決するために行動し、その社会や日本、ひいては人類社会全体に貢献できる人材の育成をめざす。
【おもな取組】
①「国際アドミッションズ・オフィス」や「翻訳センター」を設置
②海外大学との教育連携等の推進
③教員・職員の国際化
◆同志社大学
【構想の概要】海外有力大学のスタディ・アブロードプログラムの受入れセンターと日本語・日本文化教育センターの連携の緊密化を図るとともに、学生との交流を活発化し、キャンパスの国際化を推進する。
【おもな取組】
①大学間交流協定の拡大（85件⇒124件）＊平成21年度
②ダブル・ディグリープログラムの開始
③留学生の日本企業への就職支援
◆立命館大学
【構想の概要】立命館アジア太平洋大学での経験と実績を最大限活かし、立命館大学を4000人超の留学生を受入れる国際化拠点として展開することにより、『留学生30万人計画』の達成に向けた牽引役を果たす。
【おもな取組】
①「留学生キャリア支援システム」を開発・運用
②大学間交流協定の拡大（389件）＊平成22年3月現在
③日本人学生の海外派遣の促進　（「グローバル・ゲートウェイプログラム」を開始）

　「大学の国際化」は、それぞれの大学も事業計画を立案、懸命に実行に移しているところであるが、いわば上記の13大学が「日本の代表」として文部科学省から財政支援を受け、海外8か所の「共同利用事務所」も運営し、大学全体の窓口となることから、より一層スムーズに各大学の国際化が進められることが期待される。

就業力の育成

大学生の就業力育成支援事業　平成23年度予算...29億円

　ここでも、選定された3件の大学の取組概要をご紹介しよう。超氷河期と称される就職戦線に立ち向かう各大学の意気込みが、それぞれの特徴とともに反映されている。
（選定された主な30件は〈表3〉を参照ください）
◆小樽商科大学（国立）『キャリアデザイン10年支援プログラム』
　本プログラムは、①キャリア教育高大連携事業②キャリア教育学内コア事業③キャリア教育地域・企業連携事業によって構成されており、その特色は、在学生に加えて高校生および若年社会人をも対象としている点であり、本学在学期間に高校3年間と卒業後3年間程度を加えた10年間を見据えた、一貫性を重視した独自のキャリア教育プログラムである。
　本取組がねらいとする多面的な就業力は、単なる就職活動支援ではなく、大学進学率向上に伴う学習動機の希薄化、就職活動の長期化に伴う大学教育の空洞化、若年社会人の離職率増加等の現代的課題に応え、社会に有益な職業人材を供給することを目的として、本学が中核となり、本学同窓会、高等学校、民間企業等の学外機関と連携して実施する統合的キャリア教育プログラムの開発および実践である。
◆高崎経済大学（公立）『産学協働による次世代地域リーダー人材育成』
　本学は、創立以来、高崎市をはじめとした地域の知の拠点として、地域社会との連携、地域に根差した教育・研究を強く進めてきた。
　本取組は、次世代地域リーダー人材育成プログラムを中心とした就業力支援システムの開発である。学生が充実した大学生活を送り、初年次から卒業まで、実学から「学び・育ち・巣立つ」仕組みを全学的に地域産業界と一体となって構築する。高い課題発見・解決力を有し、国内外諸分野の第一線で大いに活躍しうる自立型人材を育成、輩出することをめざしたプログラムである。
◆亜細亜大学（私立）『インタビュー実践による人間基礎力の育成』
　本取組は、学生自身による主体的な「インタビュー実践」の学習を通して、従来のキャリア教育において実現しにくかった「就業力」を学生に身につけさせることを目標としている。ここでの「就業力」とは、単に就職ができることだけを指すのではなく、幅広い意味で中長期的に社会に貢献できる人材が備えている基礎的な「人間力」のことである。
　本取組では、学生が主体となって社会との接点を作り、成果を企業に発表報告し、コメントをいただくことで就業力を高めていく。インタビューやインタビュー先については、本学のある地元地域・産業界との連携を深め、協力を要請していく。
　「就業力」の把握は、五大要素（①聴きとる力②行動する力③自立する力④生き抜く力⑤文章を作る力）の観点から総合的に評価を行い、就業力認定マイレージとして可視化することにより行う。

　大学にとっての最後の関門「就職」。文部科学省と厚生労働省の共同調査によると、平成23年3月卒業予定者の就職内定率は、平成22年12月現在、大学68.8％、短期大学45.3％、高等専門学校94.7％と、昨年同期比4.3ポイント減、2.1ポイント減、2.2ポイント減と公表された。いずれもこれまでにない厳しい状況であり、両省は急遽「卒業前の集中支援」を各地で実施する異例の事態となっている。
　「国際化」の推進により、2020年をめざした『留学生30万人計画』も遂行されており、海外からの優秀な留学生が日本国内に就職することも考慮すると、日本人学生にとっては今後ますます厳しい状況が続くことは間違いのないところである。

　いずれにせよ、各大学に対する「質の保証」「国際化」が強く求められ、出口での「キャリア教育」で大学としての大勝負が待っている...。今ほど「独自性」「特色」が重要と実感できる時があっただろうか。現状の教育改革を通して、大学独自の思い切った「脱皮」が肝要であると言えよう。

　「フラッシュ型教材」は、文部科学省より2009年3月に公表された『教育の情報化に関する手引』に「基礎・基本の習得に効果的な教材」と記され、新学習指導要領で求められているICT機器の利活用と相まって、一段と注目されている。
　その「フラッシュ型教材」を無料で入手できる専用のサイトが「eTeachers［イーティーチャーズ］」。
　ここでは、「なぜeTeachersを開設するに至ったのか」をはじめ、「どうすれば会員になれるの？」「eTeachersには、どんな機能があるの？」｢どんな教材が収載されているの？｣といった"eTeachersのすべて"について一挙、大公開！

フラッシュ型教材の活用ノウハウや
先生方の思いがギュッと詰まったeTeachers

玉川大学教職大学院 教授
堀田 龍也 先生

　「eTeachers」は、2007年4月にスタート以来、全国の先生方から自作の教材も寄せられ、多くの先生方がダウンロードして授業で活用されている。会員も1万名を突破し、教材数も1万2千件と飛躍的に増加。
　そこで、ここでは、「フラッシュ型教材活用実践プロジェクト」のリーダーであり、当初から「eTeachers」の監修にあたってきた玉川大学教職大学院教授の堀田龍也先生に、サイト開設の経緯やねらい、活用のアドバイスをいただいた。

eTeachers開設のねらいとは...

　日本の教育現場では、昔から紙のフラッシュカードがよく使われてきました。クラス全員で声を出して繰り返し取り組み、基礎・基本を習得するというスタイルは、日本の一斉授業になじみやすく、学習効果も高かったため、小学校から高校まで幅広く活用されてきました。
　このフラッシュカードをICT教材にすれば、もっと効果を得られるはずと、私たちは考えました。デジタル化すれば、教材の共有が容易になる。自作したフラッシュ型教材をネットにアップロード、ダウンロードできる仕組みを作れば、共有の"輪"がもっと広がるのではないか。単にフラッシュ型教材の共有が広がるだけでなく、フラッシュ型教材の活用ノウハウも広がっていくのではないか。そんな理由から、2007年4月にeTeachersをスタートさせたのです。
　eTeachersには、フラッシュ型教材の"敷居"を低くするねらいもありました。eTeachersから教材を入手できれば、フラッシュ型教材初心者の先生も、取り組みやすくなる。「ホップ・ステップ・ジャンプ」の「ホップ」をしやすくなります。フラッシュ型教材に慣れてきたら、自分でアレンジして使い（ステップ）、そして自分の授業スタイルとフラッシュ型教材を融合させていく（ジャンプ）というように、段階的に進んでいけます。ダウンロードすればすぐ使える環境を整えることが、先生方のフラッシュ型教材活用、ひいてはICT活用の敷居を下げ、多くの人に取り組んでもらえるようになると考えたのです。

フラッシュ型教材の「活用と普及」に役立つ！

　eTeachersは、スタート当初から教材検索機能を搭載しました。教材数は150件程度と検索するまでもない数だったのですが、「ゆくゆくは教材数1万件！」と考えていたので、検索機能をつけたのです。その後も検索機能やインターフェースの改善を続け、使いやすく便利なサイトを目指してきました。昨年12月に会員数が1万人を突破し、教材数も1万2千件を超えたのも、先生方が「便利だ、これなら使える」と感じてくれているからだと思います。
　先生方のニーズにより応えるべく、eTeachersも進化を続けています。これまでに全国24か所で実施された「フラッシュ型教材活用セミナー」の案内やセミナーの詳細なレポートも掲載。フラッシュ型教材活用のコツをまとめた「リーフレット」や、校内研修等で使える教材や講師の台本をセットにした「研修パック」の無料配布もしています。
　これらを使えば、フラッシュ型教材のメリットや正しい使い方といった「活用」のノウハウや、研修で広める「普及」の方法が、誰でもひと目でわかり、気楽にすぐに取り組めます。「活用と普及」の手助けとして、ぜひeTeachersを使ってほしいと思います。

より便利で有益なサイトを目指して

　今後も、eTeachersは進化を続けていきます。どういう教材がよくダウンロードされているか等のデータを集計することで、「ダウンロード人気ランキング」なども提供できるようになりました。今後は、「季節に合わせたオススメ教材」など、先生たちに使い勝手のよい情報提供を行っていきたいと考えています。
　また、何年生の先生が、どんな教材をよく利用しているかなどのデータを集計・分析することで、「やはり小学校英語用教材の需要が高い」「食育をしっかり教えたい思いが強い」など、先生方のニーズや教育現場の要望がくっきりと見えてきました。そんな要望に応えるために、『フラッシュ英単語』や『フラッシュ食育』といったパッケージ教材も開発し、好評をいただいています。現場の先生方の本音や切実な要望を聞き取る仕組みとしても、eTeachersは機能しています。
　今後は、ユーザー間の協力や連携をもっと促す役割を組み入れていきたいと考えています。たとえばフラッシュ型教材を使っている先生方の声を集約し、授業での活用シーンや指名のノウハウ、研修の事例などを掲載してもいいでしょう。教材の共有を促すだけでなく、フラッシュ型教材のファンが集い、有益な情報を交換できるサイトにできればと考えています。
　私たちはこれからも、先生方がどんなフラッシュ型教材を欲しているかといった情報をeTeachersから得て、教育現場が求めるサービスを提供していきます。先生方が出してくれた知恵をみんなで共有し活用するという、情報社会の良さを活かした善意のコミュニティであり続けたい。教育現場の役に立ち、子どもの学力向上につながることがeTeachersの大命題です。この基本姿勢を忘れず、今後も進化し続けていきたいと思います。

eTeachersへの会員登録やフラッシュ型教材の入手方法、
フラッシュ型教材の投稿やeTeachersでの人気教材、
検索キーワードについてはこちら（pdf:6.59MB）

　外国語教育の強化に重点を置く長崎大学では、2010年4月、文教キャンパスにCALL教室を開設し、2室に合計132台のパソコンを導入した。同時に『CaLabo EX』を採用し、現在では英語のほかフランス語、韓国語の授業でも広く利用されている。システムを効果的に活用した授業を展開されている3名の先生方の授業を拝見させていただき、お話を伺った。

自分の音声を頼りに書き取るオリジナルの練習法

　最初に見せていただいたのが、小笠原真司教授の『総合英語』（工学部2年生）の授業。講読中心の内容だが、音読（リピーティング）や聞き取りなど、さまざまな手法を取り入れたメリハリのある授業が行われていた。
　小笠原先生が多用しているのが、「ムービーテレコ」の録音機能だ。まずは、教科書のKey Sentencesをフレーズごとに全員でリピーティングし、先生がポイントを解説。次にヘッドセットを着けて各自でフレーズの音読練習をし、「ムービーテレコ」で自分の音声を録音する。さらに、Key Sentencesの穴埋め問題の用紙が配布され、学生たちは録音した音声を頼りに解答していく。これは、小笠原先生が『CaLabo EX』を使用するうちに考えついたオリジナルの練習法だ。「手がかりになるのは録音した自分の音声だけなので、学生たちは発音練習にも熱心に取り組むようになりました。英語力の向上にも効果的です」と小笠原先生は語る。録音した音声ファイルは提出させ、先生はそれを持ち帰って採点するという。

先生の書き込みが入った教科書を全員で共有する

　小笠原先生の授業でもうひとつ印象的だったのが、「中間モニタ」の活用だ。解説時には、先生の書き込みが入った教科書の英文が映し出される。これを見れば、ポイントとなるセンテンスや単語、スキミングやスキャニングをして読むときの目の付け所が一目瞭然なのだ。先生のマスターブックを教室全体で共有する、まさにそのような感覚だった。
　「私自身は『CaLabo EX』の機能をフル活用しているとは決して言えません。しかし、自分が使えるところから使い、少しずつステップアップしていけばいいと考えています。抵抗を感じる教員の方もいると思いますが、デジタル音痴の私でも使えるんですから大丈夫ですよ（笑）」と小笠原先生は笑顔で答えてくれた。

Google検索を活用して英単語の意味の広がりを学ぶ

　次に拝見したのが、西原俊明教授の『総合英語』（水産学部1年生）の授業。西原先生はCALL教室や『CaLabo EX』導入の中心的存在ということもあり、ユニークな授業を展開されていた。西原先生が大切にしているのが、「言葉の持つ意味のイメージや広がりをとらえる」ということ。そのために先生が活用するのが、インターネット検索のGoogleだ。
　今回の授業ではyardとgardenを例に挙げ、まずはGoogleの画像検索で両方の単語をサーチする。検索結果の画像を見比べると、yardとgardenの違いが感覚として体得できるのだ。続いて、「define:～（英単語）」と入力すると言葉での定義が検索できることや、「＊（アスタリスク）」記号を使った前置詞の用法の検索方法など、実にさまざまなテクニックが披露された。「CALL教室でパソコン、とくにインターネットが使えることで、授業のバリエーションが大きく増えた」と西原先生は語る。
　また、西原先生はオリジナル教材の制作にも意欲的だ。今回の授業では、英文がフレーズごとにフラッシュで切り替わる、長崎大学オリジナルの速読教材を見せていただいた。切り替えのスピードが自在に調整でき、学生が自分のUSBに保存して持ち帰ることも可能だ。今後は、教員間での教材の共有化もさらに進めていく予定だという。

ファイルの一斉配布・回収で授業がスムーズに進行する

　最後は、大橋絵理准教授のフランス語の授業。「ファイルを一斉に送ったり集めたりすることができるのがとても便利」と言う大橋先生は、宿題や小テスト、授業アンケートなどの配付・回収に活用している。先生や学生が移動する必要がないので、授業の進行が非常にスムーズなのが印象的だった。
　この日は教科書と連動したDVDを見ながらの発音の練習や文法問題が中心だったが、ヘッドセットを着けてのランダムなペアレッスンや、「ムービーテレコ」で録音した音声を全員で共有するなど、随所でシステムを活用した授業が展開されていた。

WebカメラとSkypeを利用してフランスと交信する

　大橋先生はこれまでに3回、WebカメラとSkypeを利用した遠隔地とのコンタクトを試験的に導入してきた。なかでも、フランス・ナント大学の学生との交信は、フランス語のクラスの学生たちのモチベーションを大きく変えたという。「事前と事後にアンケートをとったのですが、フランス語をもっと話せるようになりたい、という学生の割合がとても増えたんです。相手にわかってもらえる喜び、もっと伝えたいというもどかしさを体験することで、学生の意欲は変わります」。素晴らしい取り組みだが、課題もある。「フランスとは7時間程度時差があるので、授業の中に取り入れるのが難しいんです。今後は、例えばフランス語圏のタヒチなどとの連携も視野に入れています」と大橋先生は語ってくれた。
　「フランス語は難しいというイメージがありますが、少しでも好き・楽しいと感じてもらえるような授業を心がけています。それを実現するには、CALL教室は不可欠な存在です。システムの活用のバリエーションをさらに広げて、私自身もいろんなことにチャレンジしていきたいと思っています」

充実したサポート体制で教員の不安を払拭する

　講読という単調になりがちな授業にアクセントを入れられていた小笠原先生、インターネットを活用した新たな学習法の紹介やスピーディーな授業展開が印象的だった西原先生、試行錯誤しつつ新たな活用法をどんどん授業に取り入れられている大橋先生、3名ともCALL教室や『CaLabo EX』のシステムを自己流に活用されており、システムの活用法に定型はないことを感じさせられた。
　小笠原先生も大橋先生も、パソコンやデジタル機器の扱いは決して得意ではなかったという。そのような教員が多い中、システムを選ぶ際に重視したのがサポート体制だったという。「システムの導入から5ヶ月間、専門のスタッフの方に常駐してもらったのですが、とても助かりました。授業にも入ってもらい、わからないことや不具合があればその場で対応してもらえたので、授業の進行にも支障はありませんでした」と西原先生。今では先生方もすっかり慣れて、CALL教室は空き状況がない盛況ぶりだという。
　「今後は、もっと教室数を増やしたいですね。もうすぐ片淵キャンパスにもシステムを導入するのですが、キャンパス間で共有できるネットワークを構築していきたいと考えています。学生によりよい語学教育環境を提供できるよう、長崎大学全体として取り組んでいきたいと考えています」と西原先生は語ってくれた。長崎大学の外国語教育のさらなる発展が期待される。