奈良県との県境に連なる山々に囲まれた、三重県津市立太郎生小学校。全校児童38名のこの山間部の小学校で、今、“異変”が起きている。フラッシュ型教材をはじめとする授業でのICT活用が、めざましいスピードで広がりつつあるのだ。研究指定を受けているわけでもなく、ICTが得意な教員が揃っているわけでもない、この“普通の小学校”で、今、何が起きているのだろうか。

2カ月前まで
フラッシュ型教材を知らなかった！

　授業取材のために太郎生小に足を踏み入れた我々は、いきなり驚かされた。全ての教室から、フラッシュ型教材特有の子どもたちの元気な声が聞こえてきたのだ。1年生から6年生まで、科目も国語や算数、理科など、そこかしこでフラッシュ型教材が使われていたのである。
しかも、使い方も高度。1年生のクラス（児童数3名！）では、ひと桁の数字が書かれたフラッシュ型教材を使い、「これに2を足した数を答えて」「2を引いた数を答えて」「補数を答えて」と、同じ教材を発問を変えて繰り返し解かせていた。フラッシュ型教材の特長を熟知した、見事な活用だ。
だが驚くのは、まだ早かった。授業を見て感心する我々に、中林校長先生は驚愕の事実を次々と教えてくれたのだ。
「本校は、研究指定も受けていないし、ICTが得意な先生もいない」
「実物投影機を使い始めたのは約1年前だが、今では全クラスに実物投影機とプロジェクタがある」
そして、極めつけの事実はこれだ。
「フラッシュ型教材の存在を私が知ったのは、たった2カ月前。（見事な活用をしていた）1年生の担任は、フラッシュ型教材を使い始めてまだ3日目です」

基礎学力を向上したい
これが出発点

　「学校全体で、基礎学力の向上に取り組みたい。全教職員の授業力をレベルアップし、勉強が苦手な子でも『わかる授業』を実現したい。この思いが、全ての出発点でした」（中林校長先生）
基礎学力を向上させるには、反復学習や定着の確認が不可欠。そこで中林校長先生は、ICTの活用をスタートさせた。自らも実物投影機を使って授業を実施。子どもたちへ指導が通りやすくなる、理解しやすくなるといった効果を実感すると他の先生方にも活用を薦め、今や実物投影機は「黒板やチョークと同様に、授業に欠かせない機器」になった。
そして09年10月、太郎生小はフラッシュ型教材と出会う。「フラッシュ型教材を知っていた教職員は皆無。それどころか教師の半数以上は、パワーポイントさえ使ったことがなかった」状態での出会いだったが、フラッシュ型教材は短期間で爆発的に広まった。その理由を尋ねると、中林先生は「機が熟していたのでしょうね」と話し始めた。
「本校では、ICT活用と並ぶ基礎学力向上の“二本柱”として、『パワーアップタイム』（毎朝10分間実施するモジュール授業）を行っています。音読、速読、百人一首、計算などさまざまな活動をしていますが、紙のフラッシュカードも使っていた。だから、フラッシュ型教材に通じるノウハウが蓄積されていたし、同時に紙のカードは作成に手間がかかる、めくりづらいという課題も出てきていた。そこに紙のカードの課題を解決し、それ以上の効果を得られるフラッシュ型教材が入ってきたのです。先生方が飛びついたのは、必然と言えるでしょう」

校内研修で見えてきた、
太郎生小の力の源

　しかし「機が熟していた」だけで、全ての先生が活用し、しかも高度に使いこなせるものだろうか。その秘密を探るべく校内研修会に同席した我々は、再び驚かされることとなった。
校内研はまず、実践報告から始まった。「こんなフラッシュ型教材を使ったら、こんな効果があった」と、ある先生が説明し始めると、すぐさま「今見せて！」と声が飛んだ。少々ぎこちない手つきでパソコンを操作して教材を披露すると、周りから「どんな発問したの？」「子どもはみんなわかった？」と、質問が続発。議論は一気に過熱した。
「『3＋2』と表示して『5』と答えさせるよりも、『出てくる数字に2を足した数を答えましょう』と指示しながら『3』を表示し暗算させる方が、子どもの脳が活発に動いている感じがする」

４年生の算数では、上からひと桁までの概数を答えさせていた。

　「（チエル主催の）フラッシュ型教材活用セミナーで、『（教材の）枚数を増やすのではなく、少ない枚数で異なる発問をして繰り返しさせるのがいい』と聞かされ、目から鱗だった。この話を聞かなかったら、枚数をドンドン増やしていたかも」
と、自分の体験に基づくコツを発表したかと思えば、議論は「子どもの指名方法」にも展開。
「全員で答えるだけでなく、一人ずつ答える場も設けて、個々の理解度を把握するようにしている」
「一人ずつ答えさせるときに間違えたら、全員で答えさせる。間違えた子どもを追い込み過ぎないよう配慮している」
と、実践的な意見が続出した。さらに算数の指導方法や学級経営のあり方にまで波及。校内研の目的は「わかりやすい授業の実現」「授業力・指導力の向上」そして「基礎学力の向上」だと全員が理解していることがよくわかった。
太郎生小の校内研を見て、私は思った。　「まるで企業の営業会議、“ワイガヤ”のようだ」と。年上だろうが年下だろうが遠慮なく意見を戦わせる雰囲気。そして「いいものを知りたい、教わりたい。自分の授業に取り入れたい」と、どん欲に学ぶ姿勢。先生たちの目は、「この研修で何かを得て帰ろう」という強い意志で輝いていた。これが、太郎生小の力の源なのだ。
「一人が百歩よりも、百人の一歩。学校全体で取り組んでいるから、『自分もやってみよう』と意欲がわき、相乗効果で高め合える。教師なら誰でも、授業力を高めたい、子どもに力を付けさせたいと願うものです。子どもが成長する姿を目の当たりにしているから、ICTの力を信じているから、みんなどん欲に取り組むのです」（中林校長先生）わかっていない子どもが
いることがわかった

　最後に、少し意地悪な質問をしてみた。太郎生小は、どのクラスも10名以下の少人数。教師の指示は通りやすいし、個別指導もしやすい。なのにフラッシュ型教材を使うのはなぜなのだろうか。
「ある先生が、こんなことを言っていました。『フラッシュ型教材を使うようになって、理解していると思っていた子どもが実はわかっていない事実が判明し、ショックを受けた』と。少人数学級は、確かに子ども一人ひとりを把握しやすいですが、全てを把握するのは簡単なことではない。フラッシュ型教材はその事実に気づかせてくれました。謙虚な気持ちで子どもたちを日々見るべきだと、再認識させてくれました。
個別指導ももちろん大事です。しかし、授業力のない教師が個別指導をしても効果はない。一斉授業の質を上げれば、教師の授業力が上がり、個別指導力も高まります」
明治8年開校という伝統ある太郎生小は、残念ながら本年度をもって閉校する。だが、中林校長先生は力強くこう言う。
「フラッシュ型教材を使い始めたのがたまたま閉校の年だっただけ。教師として当たり前のことをやっているだけです」
太郎生小の“遺伝子”は、先生方や子どもたちによって、今後も受け継がれ、別の場所でまた花を咲かせることだろう。

「わかる授業づくり」につながる研修を続けていきたいと、中林校長先生。

チエルマガジンは、創刊の2006年10月1日から今まで、小・中学校、高校、大学、教育委員会の先生方などを対象に年2回刊行し、全国各地で配布している「学校現場のICT活性化マガジン」です。

従来の一般的な総合カタログとは違い、学校現場で話題となっている事例や、先生方に興味を持っていただけるような特集記事を毎回取り上げてきました。

そして、2009年7月には、チエルマガジンが“よりユーザに”を目指し、＜小・中学校向け＞と＜高・大学向け＞の2冊化でリニューアルしました。今回の最新号は、リニューアル後の第2弾です。＜小・中学校向け＞の特集は、全国的に益々広がっている「フラッシュ型教材」のバイブルとなっているリーフレット『「フラッシュ型教材」のすすめ』に焦点を当てた、“「フラッシュ型教材」のすすめ”。＜高・大学向け＞は、中央教育審議会が、平成20年12月に答申した「学士課程教育の構築に向けて（答申）」に焦点を当てた、“大学に求められる「学士課程教育」とは…― 中教審答申『学士課程教育の構築に向けて』を考察 ―”となっております。もちろん、今までの授業を、より発展的なものにするためのアイデアやヒントが詰まっている「チエル システム・教材の活用事例」も掲載しています。まだご覧になっていない方は、この機会にぜひ、お申し込みください。

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　リーフレット『「フラッシュ型教材」のすすめ』が、好評だ。リリース以来わずか1ヵ月で、1万5千部を配布。現在も入手希望が殺到している。なぜこれほど人気なのか、先生方にどこが評価されているのか。リーフレットを監修された、玉川大学学術研究所の堀田龍也先生に、伺ってみた。

リーフレットを制作したねらいと背景

　おかげさまで、フラッシュ型教材を活用する先生は着実に増え続けています。e-Teachersには全国各地から1万件を超えるフラッシュ型教材がアップされ、会員数は5千名を突破するほどの賑わいを見せています。
フラッシュ型教材の認知度が上がってきたのは喜ばしいことですが、一方で一抹の不安もあります。「フラッシュ型教材の特長を理解せず、間違った使い方をしている人もいるのでは？」という不安です。
たとえば、フラッシュ型教材はシンプルなのが良さなのに、アニメーションなどを使った複雑で凝った教材を使ったりしていないか。一問一答形式で繰り返し解くことで知識が定着するのに、見てもすぐ答えられない出題になっていないか。事実、こういった“誤った使い方”をしている例もチラホラ目にします。
正しい使い方を知ってもらうには、フラッシュ型教材を使った授業を見てもらうのが一番手っ取り早いですし、確実です。しかし、直接見てもらうには限界があります。私も学校を訪問して助言していますが、多くても年間数校が限界。チエルでもフラッシュ型教材活用セミナーを全国で開催し、フラッシュ型教材を使った模擬授業を先生方に見てもらっていますが、それでも年6回の開催がやっとです。
もっと多くの先生たちに、正しい使い方を知ってもらいたい。そこで今回、このリーフレットを制作したのです。

リーフレットに込めた情報と思い

　リーフレットを制作するにあたって、心がけたこと、気を付けた点がいくつかあります。
まず、シンプルであること。長々と説明した資料を配付しても、忙しい先生方には読んでもらえません。フラッシュ型教材はシンプルなのが特長ですから、フラッシュ型教材の良さを伝える資料も、シンプルであるべき。だから冊子やパンフではなく、手軽に目を通せるリーフレット形式にしました。
次に、フラッシュ型教材を使っている授業の写真を多く盛り込みました。写真を眺めれば、授業の雰囲気や子どもの反応が見えてきます。起立させて答える、挙手させる、身振りで答えるといった指導方法を、写真から感じ取ってもらうのがねらいです。
かなり詳しく紹介したのが、フラッシュ型教材を作る手順です。「フラッシュ型教材を作るのは大変そう、難しそう」と思い込んでいる先生はまだまだ多い。フラッシュ型教材は知っていても、教材を作る過程を見たことがないと、「作るのは難しそう」と思い込んでしまうのです。そんな思い込みを正し、「こんなに簡単に作れますよ」と安心してもらうために、作成のステップを紹介しました。
フラッシュ型教材の入手方法も、まとめてあります。e-Teachersから他の先生方が作った教材をダウンロードして使ってみてもいいし、校内で共有してもいい。もっと高度な教材が欲しくなったら、チエルのフラッシュのような製品を買えばいい。市販教材には、ネイティブの英語音声を収録しているといった、自作フラッシュ型教材シリーズにはない良さがありますからね。特にe-Teachersの利用方法は詳しく解説してあります。ぜひe-Teachersに会員登録して、フラッシュの活用の輪に飛び込んできてほしいと思います。
もう一つ、これはこのリーフレットの大きな特徴ですが、フラッシュ型教材を活用するコツとともに、「こういう使い方はいけません」という注意点も併記しました。「テンポ良く」「短い時間で」「毎日ちょっとずつ」「継続する」というコツと、「１枚のスライドを使ってじっくり考えさせるのは、フラッシュ型教材とはいいません」など、「陥りがちな罠」も列挙し、注意を促しています。

リーフレットは職員室や研修で使ってほしい

　まずは気楽にこのリーフレットを読んでほしい。読むというほどのボリュームはないので、気楽に眺めてほしいですね。職員室で他の先生といっしょに見れば、フラッシュ型教材の話題で話が弾むはずです。「子どもに“空書き”させるのもおもしろそうだ。」「男女別に答えさせる方法もおもしろいね」と、指導方法を話し合うこともあるでしょう。リーフレットを見ながらだと、フラッシュ型教材について具体的に話し合えますし、お互いの授業を学び合うきっかけにもなるでしょう。
校内研修担当の先生や、教育委員会や教育センターで教員研修を担当している先生には、ぜひこのリーフレットを研修で配ってほしいですね。そしてその場でリーフレットを開き、自分の体験談やノウハウを交えながら解説してほしい。リーフレットの一部分だけを取り上げるのでもいい。5分でもいいんです。配布して「時間のあるときに読んでおいてください」とお願いするだけでは放置される恐れがあります。一部分でも解説すれば興味がわいて、自分で読んでくれるはずです。
11月のリリース開始以来、このリーフレットは約1ヵ月で1万5千部を配布しました。校内研修や教育委員会等の教員研修で配りたいと、申込みが殺到しています。こういう資料が待ち望まれていた証拠でしょうね。
特に、フラッシュ型教材の良さを周りの先生に伝えたいのに、なかなかわかってもらえなくて歯がゆい思いをしていた先生にとっては、待望のツールでしょう。このリーフレットを見せながら話せば、フラッシュ型教材を見たことがない先生でも、フラッシュ型教材の良さを正しくわかりやすく伝えられます。

百聞は一見にしかず—　使えばすごさがわかる

　リーフレットを見たら、とりあえずフラッシュ型教材を1個作ってみてください。そして授業で使ってください。
フラッシュ型教材を体験すると、必ずアイデアが湧いてきます。「ウチのクラスならこのフラッシュ型教材が受けそう」「こういう問題があると便利」、そして「自分でちょっと作ってみよう、作りかえてみよう」と思いつきます。そして授業は予想以上に盛り上がります。百聞は一見にしかず。フラッシュ型教材のすごさを、ぜひ体感してください。
「フラッシュ型教材は単純すぎるから、工夫しようがない」「単純な教材を使うと、授業も単純になってしまう」という声を聞きますが、それは誤解です。
フラッシュ型教材は、確かにとてもシンプルな教材。しかしシンプルだから、工夫する“余地”がたくさんあるのです。
たとえば漢字ドリル、計算ドリルだって、問題がずらっと並んでいるだけの単純な教材。でも、ドリルをしっかり解けば、力がつくようにできています。ドリルの使い方も、個別に解かせる、みんなで解く、回答を発表、説明させるなど、多種多様ですよね。
フラッシュ型教材も同様です。同じフラッシュ型教材でも、先生によって使う場面や発問、答えさせ方などは異なります。子どもの学習進度や興味関心、そして授業スタイルや指導方法に合わせて、みんな自分なりに工夫して使っているのです。e-Teachersからフラッシュ型教材をダウンロードして使っている先生も、問題を変えたり発問をアレンジして使っている方がほとんどです。単純だから、工夫もアレンジもしやすい。それがフラッシュ型教材の特長。教材は自分で選び、作りたいという教師の思いに、フラッシュ型教材は合っているのです。

導入されるICT機器を宝の持ち腐れにしないために

　地上デジタルテレビ整備事業で、これから多くの学校に大型ディスプレイが入ってきます。待ちにまった大型ディスプレイがやって来る。でも、これで何を映しますか？　NHKの学校放送もいいですが、毎時間は見ませんよね。せっかくの大型ディスプレイも、映す教材がなければ、宝の持ち腐れです。
そこでおすすめしたいのが、フラッシュ型教材です。フラッシュ型教材なら、各教科はもちろん、朝の時間、終わりの時間でも使えます。大型ディスプレイを毎日フル活用できるのです。
考えてもみてください。授業参観に訪れた保護者の方々に、高価な大型ディスプレイがホコリを被っている姿を見せるのと、大型ディスプレイに映ったフラッシュ型教材に子どもたちがワクワク元気に取り組んでいる姿を見せるのと、どちらがいいですか？　保護者が喜ぶのはどちらでしょうか？
決して安くない大型ディスプレイを公費で導入したのに使わないなんて、今の時代許されません。税金を納めている保護者の方々がホコリまみれの大型ディスプレイを見たらどんな気持ちになるか、想像してみて下さい。授業参観のときだけ大型ディスプレイを使って見栄を張ろうとしても、いつも使っているのかは、子どもの反応を見ればすぐわかります。だから毎日活用してほしい。フラッシュ型教材を使えば、大型ディスプレイの使い道に困ることもないし、子どもの学力も向上するし、保護者も喜びます。みんな幸せになれます。

フラッシュ型教材は教師の授業力を伸ばす

　教師は、授業準備や授業研究が大事と、昔から言われてきました。今もその真理は変わりません。そしてフラッシュ型教材は、この真理に適っています。
簡単にすぐ作れるし、他の先生が作った教材も利用しやすいので、授業準備の手間がかからない。授業研究に割ける時間が増える。シンプルな教材だから、発問や使用場面などを研究し甲斐がある。自分の授業を見直すきっかけになり、授業力アップにもつながる。
フラッシュ型教材は、教師同士の交流も活性化します。若い先生はパソコンスキルに長け、ベテランの先生は授業のノウハウを豊富に持ち、授業力・指導力に長けている。フラッシュ型教材を共通の話題にすることで、両者の間で教材や指導技術などの共有と交換が進みます。若い先生はベテランの先生の授業力を吸収し、ベテランの先生はICT機器の使い方を学ぶ。そして学校全体の指導力と授業力がアップします。
このリーフレットには、私たちが長年つちかってきたフラッシュ型教材のノウハウや思いが凝縮されています。ぜひ一読して、フラッシュ型教材の世界に飛び込んできてほしいと思います。

リーフレットを手にして…　全国の先生方の声(PDF:2.4MB)
リーフレット『「フラッシュ型教材」のすすめ』内容紹介(PDF:4.7MB)

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　ICT技術のめざましい進歩、そして高度情報化社会の到来は、教育界にも大きな変化を及ぼした。学校現場へのICT機器や情報システムの導入、そして授業でのICT活用と児童・生徒への情報教育。この「教育の情報化」の波は、大学にも押し寄せている。離れた教室間をインターネットでつなぐ遠隔授業、学習履歴や教材の配信等を統合管理するLMSなど、次々と最先端の機器やシステムが導入されている。
今後、「大学における教育の情報化」はどこへ向かうのか。そしてどんな課題が待ち受けているのか。大学教育の情報化に詳しい先生方、大学教育の情報化に携わる職員の方にお集まりいただき、現状と今後の展望について語っていただいた。

「大学における教育の情報化」の現状

盛んな「遠隔授業」もさまざまに...

峰内暁世・立正大学情報メディアセンター（以下峰内）
今日はお忙しい中お集まりいただき、ありがとうございます。立正大学情報メディアセンターの峰内です。
今日の座談会のテーマは、「大学における教育の情報化」ですが、この１０年ほどで、教育の情報化は劇的に進みましたね。

小張敬之・青山学院大学経済学部教授（以下小張）
日本の大学も情報化が進んできましたが、世界はさらにその先を行っています。私は一昨年にVisiting Research Fellowとして、イギリスのオックスフォード大に８ヵ月ほど留学していたのですが、遠隔授業も盛んに行われていました。
オックスフォード大は日本語教育も盛んなのですが、慶應義塾大のゼミとオックスフォード大の日本語クラスを遠隔授業システムでつないで、慶應義塾大の学生は英語で、オックスフォード大の学生は日本語で、討論をしていました。学生のモチベーションも高く、熱気を感じましたね。
また学生同士だけでなく、教員同士も遠隔授業システムを使って交流しています。オーストラリアの大学と遠隔授業システムでつなぎ、教授同士の研究発表会も行っていました。

峰内　立正大でも遠隔授業を行っています。　本学は熊谷（埼玉県）と大崎（東京都品川区）にキャンパスがありますので、この離れたキャンパス間を結ぶべく、平成17年に文部科学省のサイバーキャンパス整備事業で、採択され大規模な、遠隔授業システムを導入しました。　その一方で、skype＊やmeeting24.tv＊といった、フリーソフトや無料サービスを活用した遠隔授業も行われています。
たとえば哲学科の生命倫理を学ぶ授業や社会学科の社会調査関係の科目では、ＡＬＳ（筋萎縮性側索硬化症）という難病の患者さんの自宅や障害者施設と教室をskype等でつなぎ、学生たちとコミュニケーションを行っています。まず病や障害に関する書籍や資料で勉強し、skype等を使って患者さんと話した上で、実習として患者さんのいる施設を訪問し、その後も論文を執筆しながら随時skype等で連絡を取り合う。こういった学習サイクルで、授業が進められています。

萓忠義・学習院女子大学国際文化交流学部国際コミュニケーション学科専任講師（以下萓）
skypeを使った授業では、学生数はどのぐらいなんですか？

峰内　科目によりますが倫理学は150名、社会調査実習は25名ぐらいですね。150インチ程度のモニターに映し出していますが、鮮明な映像で、ビデオカメラと併用すると、さらに画質はよくなります。小張　私もskypeを使って、台湾の大学生たちと私のゼミ生とを交流させたことがあります。回線が時々途切れることはありましたが、すごく盛り上がりました。

峰内　遠隔授業に関しては、多額の予算をかけて拡張性の高い大規模なシステムを作るのがいいのか、それとも安価なソフトを使ってより多くの授業で活用してもらうのがいいのか。そこが難しいですね。

小張　状況に応じて、使い分ければいいと思います。skypeは、パソコンとインターネットさえあれば、手軽に遠くの人と会話ができるのが利点。峰内さんがおっしゃった患者さんと交流する授業のように、個人の方と少数の学生とがつながる遠隔授業なら、skypeのようなフリーソフトが手軽でいいでしょう。
その一方で、大教室と大教室とを結んで授業をするような場合は、高画質・高品質な大規模システムの方が向いている。早稲田大のように、大規模なシステムを通じてイギリスの大学院の講義を日本の学生たちに受けさせている例もあります。

今や「LMS」導入が当然の時代に...

峰内　LMS（Learning Management System学習管理システム）も、多くの大学で使われるようになりましたね。

小張　私の知り合いから、ロンドン大ではBlackboard＊というＬＭＳが使われていると聞きました。LMSに参考文献や教材、宿題などがアップされ、学生はそれをダウンロードして勉強をする。夏休みに日本に帰国している間も、自宅からLMSにアクセスして勉強できるので、便利だということでした。
今、イギリスの大学の約50％は、ＬＭＳを導入しているはずです。今の時代、LMSを使うのは当たり前ですね。

峰内　私が以前勤務していた上智大では、3種類のLMSを運用していました。現在は、約400名の教員がLMSを使っていると聞いています。上智大は、LMSの導入と活用に成功した好例でしょうね。

小張　関西大もLMSが進んでいます。独自のシステムを開発して、大学のホームページからLMSにログインできるようになっている。非常に優れたシステムです。

峰内　LMSで使えるフリーソフトでは、moodle＊とSakai＊が有名ですね。

小張　今世界的に一番名前が通っているのは、sakaiですね。オックスフォード大も、もともとは独自のWeb Learnを使っていましたが、Sakaiに移行しつつあります。

峰内　Sakaiという名前から日本のソフトかなと思いがちですが、アメリカ生まれなんですよね。

小張　そうそう。当時日本で流行っていた某料理番組のシェフの名前にちなんでいる。

峰内　立正大ではWebClass＊が導入されています。市販のコンテンツが豊富で良いと思いますが、すべての先生の授業ニーズに合うLMSは無いようなので、moodleとSakaiをテスト運用して本学に最適なLMSを模索予定です。上智大に勤務していたときも、複数のLMSを運用していました。チエルのSMART-HTMLは、市販コンテンツが豊富なので導入しました。学生には好評でした。大学側よりも学生側の方が、便利なモノ新しいモノに敏感ですね。

萓　LMSにもいろいろありますが、コンテンツが充実しているかどうかも選択する際に重視すべきなんですね。

小張　とくに資格試験の勉強は、eラーニングが得意とする分野です。eラーニングならインプットの量が増えますから、点数も簡単に上がります。学生が使いたいと熱望するのも、当然でしょうね。

「eラーニング」の向かう先は...

峰内 eラーニングのお話が出ましたが、海外ではeラーニングがもっと盛んですよね。

小張　オックスフォード大では、著名な教授の講演会や、Inaugural address（就任演説）はほとんど、講演の後に、ポッド・キャスティングで配信しています。講演を聞けなかったとしても、いつでも見られるようにしています。
オックスフォード大は歴史ある大学なので、古典などを学ぶのを重視する傾向にあるのですが、そのオックスフォード大が01年にOxford Internet Institute（http://www.oii.ox.ac.uk/about/）を設立し、博士課程まで作ったのには驚きました。さらに注目すべきことに、Department of Educationには、数年前のことですが、ｅラーニングで修士号が取れるようにもなっています。［MSc Education(e-Learning)http://www.education.ox.ac.uk/courses/masters/eLearnmast/

峰内 アメリカの大学も、eラーニングに積極的ですね。

小張　マサチューセッツ工科大がそうですね。21世紀初頭に、MIT OPEN COURSEWARE (http://web.mit.edu/ocw/)を立ち上げ、講義や教材をwebサイトから利用できるようにした。世界はそこまで進んでいる。これがデジタル時代の大学教育だと思います。
今後は、3G携帯電話やiPhone, iPod、PSPなどを使ったモバイル・ラーニングも広まっていくでしょう。モバイル端末に教材や資料などを読み込み、授業の合間などの"スキマ時間"に学習させる。大学における教育の情報化は、ユビキタスに向かって進んでいくでしょう。

峰内 授業の合間に学習させるという点では、SNS（Social Networking Service）も有効です。私が以前勤務していた上智大でも、学生間のコミュニケーション・ツールとしてmoodleのforumなどを使ってました。授業以外の時間にSNS上で情報交換し、次の授業の準備をしていました。SNSを活用している大学は増えていますね。

小張　ヨーロッパの大学では、Facebook*などのSNSがよく使われています。
今後は、こういったさまざまなシステムやソフトを上手に融合した教育を実現することが大事になるでしょう。
たとえばLMS上で他大学の学生と意見交換等をして下地を作り、遠隔授業システムを使って直接交流する。その後LMSで振り返りや意見交換、討論を進めて、SNS等でゼミ生同士の情報交換も行っていく。このスパイラルを繰り返せば、学習はさらに深まっていくでしょう。

「大学における教育の情報化」の今後の展望

さらなるシステムの導入を実現するには...

萓　私の勤務している学習院女子大では、まだＬＭＳが入っていないんです。予算の問題や、問題が起きたときの責任の所在等がハードルになっていて、なかなか進まないのです。既にLMSを導入して成功している大学は、どうやって推進したのでしょうか？　トップダウンで進めていったのでしょうか？

峰内　ふた通りあると思います。一つは、おっしゃったようにトップダウンで進める方法。「今やLMSが無ければ、大学として成り立たない！」という強い危機感を持って、トップダウンで導入を推進した大学も耳にします。

小張　ICUや熊本大などは、トップダウン型で導入しましたね。

峰内　もう一つは、ICTの好きな先生が使い始め、草の根で広まっていくパターンもあります。

小張　自分で使ってみて、「これは素晴らしい！」と思ったら、周りに勧めていく。それがどんどん広がっていけば、大学側も腰を上げる。ボトムアップ型で導入を促すんです。
また、「ICTの教育効果はすごい！」というデータを見せるのも有効ですね。LMSを使うと成績が飛躍的に向上した、といった論文やデータを、説得材料として使うんです。動かぬ証拠を見せられれば、大学側も予算をつけやすいですしね。

教員のニーズに合ったICTを...

峰内　ただトップダウンにしろボトムアップにしろ、全教員が同じICTを使うようにするのは難しいのかなとも感じます。たとえばLMSの種類によって得意不得意な機能がありますし、使い勝手も異なります。穴埋め問題や択一問題などの教材を手軽に作るのに向いているLMSもあれば、資料のアップロードやレポート提出機能に優れたLMSもある。それぞれに良さがありますし、同時に先生方のニーズも違います。テスト問題作りに使いたい先生なら前者のLMSを好むでしょうし、資料や教材をたくさんアップしたい先生は後者を使いたがるでしょう。
ニーズが異なる先生方に使ってもらうには、どうすればいいかが、課題ですね。あらゆるニーズに応えられるようにたくさんの機能を搭載すると、今度は使い勝手が悪くなってしまうことも考えられる。実際、多機能高性能なLMSを導入したものの、使いこなせなくて、もっとシンプルなLMSに切り替えたという話も聞きます。

小張　理想的なのは、教員一人ひとりが自分のニーズや使い方に合わせて、機能やインターフェイスをカスタマイズできることでしょうね。青学大で使っているLMSはこういうカスタマイズができるので、便利ですよ。

インフラだけでなく、サポート体制が必須

峰内　「大学における教育の情報化」を進めるには、多くの教員がICTを活用することが重要になります。しかし、「高いお金をかけてICTインフラを整備してもまったく使っていない」という話もチラホラ耳にします。ICTが好きな教員、使いこなすスキルがある先生は使うけれども、苦手な先生は二の足を踏んでしまっているケースも多いようです。

小張　何千万円もかけて導入したシステムが、ホコリを被ってしまっている話はよく聞きますね。導入当時は最先端のシステムだったのに、使われないまま旧式化してしまっている。もったいない話です。

萓　ICTに苦手意識を持っている、ICTを毛嫌いしている教員は未だに多いですね。

峰内　極端な話、ワープロさえも使えない先生もいるんです。そういう方々に、「LMS入れました」とポンと渡しても、使ってもらえない。インフラを整えるだけでなく、サポート環境を整えることも大事だと思うんです。
たとえば、海外の大学と遠隔授業するにしても、一人の教員が全てをセッティングするのは大変です。先に述べた、病や障害の患者さんとの交流も、情報センターのスタッフがサポートしています。

小張　私も台湾の大学と遠隔授業するとき、ファイアウォールの問題でなかなかうまくつながらなくて四苦八苦した経験があります。情報センターのスタッフにはずいぶん手伝ってもらいましたよ。

峰内　教育の情報化というとインフラ整備だけが語られて、こういうサポート体制の大切さが見落とされがちな気がします。
90年代後半にLMSを導入するときに海外事情を調べたんですが、アメリカの大学ではサポートセンターがすごく充実しています。修士や博士クラスのスタッフが、24時間体制でサポートしてくれるんです。

小張　日本は、そういうサポート体制の整備が遅れてますね。CALL教室にしても、教員一人で運用しようと思ったらパンクしてしまう。TA（Teaching Assistant）などのサポートがあってこそ、授業効果を得られるんです。

峰内　そこで立正大では、今年４月から「授業支援室」を立ち上げました。これは、教員向けのICTよろず屋みたいなもので、機材の貸し出しから、教材作りのアドバイス、ICTの操作方法に関する質問受付など、何でもやる。困ったときに電話すれば助けてくれる、サポートデスクのようなものです。
この授業支援室を立ち上げて2ヵ月経ちましたが、先生方から寄せられた質問で一番多いのは何だと思いますか？　「プロジェクタがうまく映らないんだけど、どうすればいい？」。この質問が、実に全質問数の半分近くを占めているんです。
このデータからもわかるとおり、ICTが苦手な教員はまだまだ多い。だからこそ、サポートする体制が必要なのです。使いたいと思ったときに、安心して気軽に使える環境を整えることが大事。ICTに詳しくなくても、スキルや技術がなくても、日常的にICTを授業に活用できるような体制を整えるべきでしょう。

小張　授業支援室では、他にどんなサポートをしているのですか？

峰内　今計画しているのは、USBカメラ付ノートパソコンを先生方に渡し、そのカメラを通して授業の様子をWeb会議システムで授業支援室からモニタリングすることを考えています。一人のスタッフが三つ程度の授業を受け持ち、何か問題が起きたら、すぐにWeb会議システムでアドバイスする。また授業の様子を録画しておき、分析して今後のサポートに反映させることも考えています。
ある大学では、教室に設置された監視カメラを使って、情報センターにいるサポートスタッフが授業をモニタリングし、何か起きたら電話でアドバイスや指示をできるようにしているそうです。

そして、サポート体制の強化も欠かせない！

小張　サポート体制を整えるには、サポートにあたる職員の能力向上も欠かせませんね。

峰内　そうですね。SD（Staff Development）を進めて、教員をサポートするスキルや知識を磨いていかなければと思います。

小張　大学の情報化が進むかどうかは、SDが進むかどうかにかかっていると言っても過言ではありませんね。

峰内　サポートするスタッフの質を高めるだけでなく、数の確保も今後の課題ですね。
大学で遠隔授業を行うには、「指導補助者」を配置しなければならないと大学設置基準第25条第2項で定められていますが、この指導補助者は当該分野の学士以上であることが条件。立正大で遠隔授業を行う際には、指導補助者の手配で苦労しています。
しかし、サポート体制がしっかりしていれば、授業も成功する。これは私見ですが、サポートする職員と教員が協力しあって、学生が授業の前後のどこかで遠隔のつなぎ先の方と実際に会って進めた授業は、とても盛り上がり、深い学びにつながる傾向があると思います。そういう意味でも、我々職員の責任と役割は重大ですね。

教員一人ひとりの意識改革が望まれる！

峰内　しかし、インフラとサポート体制が整っただけでは、まだ足りません。ＩＣＴの活用といった教育の情報化を促進するには、教員も変わらなければならないと思います。「ICTを使って、こんな授業をしたい。こんな学習をさせたい」という熱意を持ってほしいと思います。

小張　今の日本は、教員の意識よりも、とにかくインフラを整備しようとハードやソフトの導入が先行しているのが現状。このギャップの解消が今後の課題でしょうね。

峰内　熱意さえ持ってくれれば、技術的、専門的な問題は、私のようなスタッフがサポートします。「こんな機器やソフトをこのように使ってみてはどうですか？」とアドバイスしたりして、お膳立てをします。でも逆に言えば、「こんな学習をしたい」という熱意もアイデアもない状態では、手助けのしようがないんです。

小張　夢みたいなアイデアでもいいですよね。「現実的ではないかもしれないけど、こういう授業をしてみたい」と提案さえしてくれたら、あとはサポートする職員が頑張って実現化してくれる。サポート・スタッフはまさに「ドラえもん」と思って、どんどん頼ればいいんです。

萓　教員も積極的にICTを使うように意識改革しなければなりませんね。語学の教員は受け身の傾向が強く、「そういうシステムがあるなら、ちょっと使ってみようかな」というスタンスが多いように思われます。そうではなく、「こういう授業をしたい」という"目標"をまず持って、そのためにICTという"手段"を選択できるようになるのが理想でしょう。

小張　大学教育の情報化を進める上で大きなハードルになっているのが、確かに教員の消極的な姿勢です。日本の教員は、とにかく失敗を怖がる。失敗するのが恥ずかしいから、新しいモノに挑戦しない。この意識を改革しないと、教育の情報化はなかなか進みません。
私なんて新しいモノ好きだから、すぐにチャレンジしますよ。学生たちに「先生も今日初めてこれを使うから、失敗するかも知れないけどいいか？」と、断りながらやっています。その結果、失敗してしまうこともありますけどね（笑）。でも、人間なんてそんなもの。失敗から学び、挑戦することで成長する生き物なんです。新しい授業にチャレンジすることは、学生にとってもいい経験になりますよ。

萓　ICTに消極的な先生が多いのは、ICTを使った授業を経験せずに育ってきたからではないでしょうか。ICTは便利そうだなと漠然とは思っても、ICTを使った教育を受けたことがないから、実感できないのでしょう。
先生たちの意識を変えるには、ワークショップなどでICTの利便性を実感できる体験をさせるのがいいと思います。
今年の1月に、スタンフォード大学のHubbard博士などを中心とするTESOL学会内の委員会より、語学教員が授業を行う際に必要なICTスキルをまとめたガイドラインが発表されました。この中で、今後語学教員になるのであれば、このぐらいのICTスキルは持っておくべきだという指針が示されています。数年内には、日本にもこういうICTスキルのガイドラインが上陸するのは間違いないでしょう。「私はICTに疎いから、授業では使いません」といった言い訳は、もう通用しなくなります。

さらに、学生への教育も必要！

萓　教員への教育だけでなく、学生への教育も必要だと思います。今の学生たちは、幼い頃から身の回りにICTがある状態で育ってきたので"Digital Natives"とも呼ばれますが、その割にはICTスキルが低いのです。携帯電話を使いこなすスキルはすごく高いけども、基本的なソフトのスキルは高くありません。

峰内　中途半端なんですよね。中途半端にできるから、自分では「ICTスキルがある」と錯覚してしまう。でも、少し高度な操作をやらせようとすると、できない。

小張　青学大でも、一年時にITのスキル教育として基本的なOfficeの使用を含め、ITの検定も行っています。

峰内　ICTスキルは今や学習に不可欠な基礎技能の一つなのだから、それをしっかり教えようという方針で、教育を受ける側である学生もスキルアップしないと、「大学における教育の情報化」は進みません。

今後は、Blended-Learningの時代へ...

小張　忘れてはならないのは、ICTはあくまでも授業をサポートするものだということ。教員にとって、授業は「命」です。学生たちに強いインパクトを与えるのは、やっぱり授業におけるface to faceのインストラクション。ICTをバリバリ使った授業よりも、昔ながらのチョーク一本で教える授業の方が、迫力があって楽しいという学生の声も聞きます。パワーポイントで作られた教材資料は確かに見映えはいいが、それをただ見るだけでは心に何も残らないという意見もある。ＩＣＴは便利なモノですが、ICTに頼りすぎて肝心の授業力が置き去りになってしまうのは危険です。

萓　授業をしっかりできていないのに、LMS等を導入しても効果はないですよね。

小張　そうです。今後は授業とeラーニングが融合したBlended-Learningが進んで行くでしょうが、いくら最先端のICTを導入しても、肝心の授業の部分がしっかりしていないと無意味です。
教員が授業力を高め、しっかりと授業を行った上で、ICTならではの良さを活かしていけばいい。人が教えるよりも、ICTに任せた方が効果的なことはたくさんあります。たとえば、英語の発音トレーニングもその一つ。最近は、優れた発音トレーニング・ソフトが多く出ています。教員が発音指導するよりも、学生一人ひとりがｅラーニングで個人レッスンした方が、練習量が増えて効果も上がります。

峰内　学生の多様なニーズに対応し、多様な授業を提供するという点でも、ICTは有効ですね。90分間という限られた授業時間を最大限に使い、学生たちを飽きさせずに授業を進める点で特にICTは効果はある。
でもやはり、対面授業の大事さは忘れてはいけない。先生と学生がface to faceで教わってこそ得られるものもあるし、コミュニケーションも深まる。学生のモチベーションを高められるのも、教員の役割の一つ。ICTはあくまでも補助的な手段であることを、忘れないようにしたいですね。

萓　昔ながらの教育方法を全否定する必要はないですし、それは危険です。昔ながらの教育方法にも、良い点はたくさんあります。今までやってきた授業にプラスアルファする感覚で、ICTを追加すればいいと思います。

小張　教員は自己を変革して授業力を高めつつ、ICTが得意なことはＩＣＴに任せて、役割分担する。これからは"住み分け"する時代です。バランス良く使い分けていくことが、「大学における教育の情報化」を成功させる鍵だと思います。

（終）

なぜ｢学部教育｣でなく、｢学士課程教育｣なのか？

　中教審が平成17年1月に答申した『我が国の高等教育の将来像』（以下、『将来像答申』）において、「現在、大学は学部･学科や研究科といった組織に着目した整理がなされている。今後は、教育の充実の観点から、学部･大学院を通じて学士・修士・博士・専門職学位といった学位を与える課程（プログラム）中心の考え方に再整理していく必要がある」と提言。
『学士課程答申』では、この提言を踏まえ、我が国において、学士課程教育を構築するには、学部・学科等の縦割りの教学経営が、学生本位の教育活動の展開の妨げになっているとして、是正を強く求め、学部段階の教育を「学士課程教育」と称している。
また、学士課程教育の目的については、職業人養成にとどまるものではない。自由で民主的な社会を支え、その改善に積極的に関与する市民や、生涯学び続ける学習者を育むこと、知の世界をリードする研究者への途を開くことなど、多様な役割・機能を担っている。各大学は、このことを踏まえて、自主性・自律性を備えた教育機関として、学士課程を通じて学生が修得すべき学習成果の在り方について、さらに吟味することが求められると述べている。

大学改革の「進展」と「懸念」

　これまでの、様々な規制緩和、大学間の競争的な環境づくりによって、大学の個性化・特色化は着実に進んできたという。
具体的には、大学運営システムの改革（国立大学の法人化、公立大学法人制度の導入、学校法人制度の改善等）、大学の質保証のための制度改革（設置認可の弾力化と第三者評価制度の導入等）、国公私立大学を通じた優れた教育研究活動（GP:Good Practice）への重点的支援、などである。
しかし、一方では、「大学とは何か」という問題意識が希薄化し、ともすれば目先の学生確保の必要性が優先される傾向がある中、我が国の大学、学位が保証する能力の水準が曖昧になることや、学位そのものが国際的な通用性を失うことへの懸念も強まってきている。
また、我が国の大学の大きな問題の一つは、教育内容・方法、学修の評価を通じた「質の管理が緩い」ということである。そうした幣を放置すれば、我が国の学士課程教育の質は、大きく低下し、国内外からの信用を失う危機に晒されよう。質の維持・向上に向けた努力を怠り、社会からの負託に応えられない大学があるならば、今後、その淘汰を避けることはできない、と断じ、警鐘を鳴らしている。
まさに各大学には、真摯な、真剣な対応が求められるところである。

改革に最も重要な「三つの方針」

　今後、改革にあたり、最も重要なのは、各大学が、教学経営において、「学位授与の方針」、「教育課程編成・実施の方針」、「入学者受入れの方針」の三つの方針を明確に示すことであると提言している。
この三つの方針は、『将来像答申』で言及された「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」、「アドミッション・ポリシー」にそれぞれ対応している。

　さっそく、本論とも言うべき、三つの方針に対する提言を考察したい。
なお、それぞれの方針には、「大学に期待される取組み」と「国によって行われるべき支援・取組み」とに整理され、具体的な改善方策が示されている。ここでは、誌面の都合上、主なものを取り上げることとする。

I.学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

　「幅広い学び等を保証し、21世紀型市民（※）にふさわしい学習成果の達成を」とサブタイトルが付いている。いわゆる、「卒業時・出口」における方針である。

※《21世紀型市民》
専攻分野についての専門性を有するだけでなく、幅広い教養を身に付け、高い公共性・倫理性を保持しつつ、時代の変化に合わせて積極的に社会を支え、あるいは社会を改善していく資質を有する人材をさす。

現状と課題

　今日の大学教育の改革は、国際的には、学生が修得すべき学習成果を明確化することにより、「何を教えるか」よりも「何ができるようになるか」に力点が置かれている。海外の主要国では大学や評価機関においても、学生の修得すべき学習成果を重視した取組みを進めており、それぞれの機関の個性や特色を踏まえ、「学位授与の方針」等を具体化している、と昨今の国際的な動向を示し、日本の大学が抱える課題について、次のように述べている。
個々の大学が掲げる教育研究上の目的や建学の精神は、総じて抽象的であり、学士課程で学生が身に付けるべき学習成果を具体化・明確化していこうとする動向に照らしても曖昧であると言わざるを得ない。したがって、「学位授与の方針」として教育課程の編成・実施や学修評価の在り方を律するものとは十分になり得ていない。
我が国の学士課程教育は、かねてから入難出易と評され、評価の厳格化が求められてきたが、進学率が上昇し続け、大学全入に至ろうとする今日、入学生の約８割が修業年限で卒業し、卒業までに退学するものは１割程度にとどまるという状態に目立った変化はない。日本は最も大学生の修了率が高い国となっている。
大学全体の多様化は大いに進んだものの、学士課程あるいは各分野の教育における最低限の共通性があるべきではないかという課題は必ずしも重視されなかった。例えば、学位に付記する専攻分野の名称は年々多様化し、その種類は、平成17年度時点で約580に達する。その名称の約6割は、当該大学のみで用いられている。このように過度に細分化された状態が、真に学問の進展に即したものなのか、学生の学習成果を表現するものとして適切なのか、能力の証明としての学位の国際的通用性を阻害するおそれはないのか、懸念を持たざるを得ない。

改革の方向

　学生の学習成果を重視する観点から、各大学では、「学位授与の方針」や教育研究上の目的を明確化し、その実行と達成に向けて教育活動を展開していくことが必要となる。
学習成果の目標については、21世紀型市民としての幅の広さや深さを持つものとして設定することが重要であるとしている。
国としては、大学の取組みを支援していくとともに、個別大学の取組みを支える基盤として、分野を横断し、さらには各分野にわたり、学位の水準の具体的な枠組みづくりを促進していくことが極めて重要となると提言。分野横断的に、学士課程教育が共通して目指す学習成果を「学士力」とし、「学位授与の方針」等の策定に向けた参考指針として位置づけている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■大学全体や学部・学科等の教育研究上の目的、「学位授与の方針」を定め、学内外に対して積極的に公開する。その際、抽象的な記述にとどまらず、学生に身に付けることが期待される学習成果を重視する観点から、具体的で明確なものとなるよう努める。
■学生の学習到達度を的確に把握・測定し、卒業認定を行う組織的な体制を整える。
■学位に付記する専攻分野の名称については、学問の動向や国際的通用性に配慮して適切に定める。類例がなく定着していない名称は避けるよう努める。

国によって行われるべき支援・取組み】

◆国として、学士課程で育成する２１世紀型市民の内容（日本の大学が授与する学士が保証する能力:学士力の内容）に関する参考指針を示すことにより、各大学における「学位授与の方針」等の策定や分野別の質保証の枠組みづくりを促進・支援する。分野別の質保証の枠組みづくりについては、日本学術会議との連携を図りつつ、促進する。
◆学習成果の測定・把握や、学習成果を重視した大学評価の在り方等の調査・研究を行う。
◆学位に付記する専攻名称の在り方について、一定のルール化を検討するとともに学問の動向や国際的通用性に照らしたチェックがなされるようにする。ルール化の検討にあたっては、日本学術会議や学協会等との連携協力を図る。

　文部科学省は、平成20年5月、分野別の質保証の枠組みづくりについて、日本学術会議に審議依頼を行った。日本学術会議は、これを受けて検討委員会を設け（平成20年6月〜平成23年3月末日）、人文・社会科学および自然科学の全分野に関する枠組みづくりを行っている。
また、社団法人私立大学情報教育協会（私情教）では、協会の機関誌『大学教育と情報』平成21年12月刊行において、分野別教育の委員会、加盟校の教員800名以上からの意見をもとに、各分野で「最低限身に付けるべき固有の学習成果」をとりまとめ、「学士力考察の報告（提言）」として公表した。分野は、英語学教育をはじめ、コミュニケーション関係学教育、社会福祉学教育、統計学教育、生物学教育、機械工学教育、情報通信系教育、栄養学教育等、２７分野にわたっている。取りまとめの経緯、方針、取り扱いについての詳細は、左記の社団法人私立大学情報教育協会サイト『本協会による分野別教育「学士力考察」の報告・提言について』にて参照願いたい。

http://www.juce.jp/gakushiryoku/2009/index.html

II.教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

　「学生が本気で学び、社会で通用する力を身に付けるよう、きめ細かな指導と厳格な成績評価を」とのサブタイトルが付いている。「学びの本体」に位置する最も重要な方針である。ここでは細分化して、(1)教育課程の体系化、(2)単位制度の実質化、(3)教育方法の改善、(4)成績評価の四点に分けて述べられている。

(1)教育課程の体系化

現状と課題

　学士課程の教育課程については、科目内容・配列に関して個々の教員の意向が優先され、必ずしも学生の視点に立った学修の系統性や順次性などが配慮されていない、学生の達成すべき成果目標が組織として不明確である、などと、カリキュラムを巡る課題が指摘されてきた。個々の科目についても、その目標や、内容・水準が判然とせず、単位の互換性や通用性の面でも、支障が生じかねない。多様な科目から場当たり的な選択がなされる、あるいは中核となる科目の位置づけが曖昧であるならば、学生の学びは、狭く偏るか、逆に散漫になり、学生の到達すべき学習成果として想定していたものは達成されないと断じている。
また、目的意識の希薄化、学習意欲の低下等、学生の多様化により、大学側の対応は難しさを増している。最終的には、課題探究能力という高等教育にふさわしい高次の目標の達成に努める必要があるものの、基礎的な読解力や文章表現力などを修得させることや、目的意識を持たせ、学習意欲を喚起する観点から、地域や産業界との連携を深め、外部人材の積極的な参画を得たり、質の高い体験活動の機会を設けたりするなど、開かれた教育活動を推進することも有意義であると述べている。

　大学設置基準の大綱化以降、科目区分、必修教科などの見直しが急速に進展。学部・学科等の改組が活発に行われ、学位の専攻分野の名称と同様、多様な名称の学部・学科が登場するようになった。こうした組織改変等の中では、現代的な課題に即した学際的な取組みを目指した動きが目立つようになってきたという。
この１０年間で実施率が大きく伸びた科目・内容として、情報教育科目、文書作成の訓練、ボランティア活動、インターンシップ、大学外の教育施設等における学修の単位認定などを挙げており、こうしたカリキュラム改革の進展で、学生の選択幅が広がってきたとしている。
大綱化以降、分野による相違はあるものの、全般的に次のような傾向が見られるという。
（１）教育課程の中で専門教育の比重が増している。具体的には、基礎教育や共通科目の履修単位の減少と専門基礎教育の組込みが見られる。専門職業との結び付きの強い学部（例：医療、家政、芸術系）では、専門教育の早期化や高度化が生じている。
（２）共通科目や基礎教育において、外国語能力や情報活用能力など、スキルの訓練に関する教育に比重が大きくなっている。
（３）初年次教育や補習教育、資格取得支援、就職支援、インターンシップなどが様々な形で教育課程内外に位置づけられる例が増えつつある。
（４）学際的な教育活動について、関連する学問の知識体系（ディシプリン）に関する基礎教育が必ずしも十分になされていない。
（５）人文系、社会系などの学部は、基礎教育や自由選択の比重が高いこともあって、専門教育の学際化が進んでいる。

　学生の変化や社会的ニーズに柔軟に応えようとする、各大学の努力が見られるものの、その努力が、学士課程教育本来の姿を実現し、教育水準の維持・向上に寄与しているとは言い切れないと結んでいる。

改革の方向

　開設科目の種類と内容が多様でも、それが「学位授与の方針」や「教育課程編成・実施の方針」と遊離せず、学生が体系的に履修できることが肝要である。
また、多くの学生が、入学時に学科等への所属を決定しているが、これにより、共通教育や基礎教育の後退傾向や専門教育の早期化を招き、学生の学びの幅を早期から狭めてしまうことが懸念される。
同年齢の若年人口の過半数が高等教育を受けるというユニバーサル段階においては、自己決定力の未熟な学生も目立つ中、入学してから時間のゆとりを持って専門分野を選択、あるいは柔軟に変更できる仕組みづくりも検討課題とすべきであると述べている。
大学設置基準の大綱化により、国立大学を中心に、基礎教育や共通教育の担い手であった教養部が改組され、その多くが廃止された。その結果、個々の教員には、研究活動や専門教育を重視する一方、基礎教育や共通教育を軽んじる傾向も否めないと指摘。各大学には、基礎教育や共通教育の望ましい実施・責任体制について、改めて取り組むことを求めている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■学習成果や教育研究上の目的を明確化した上で、その達成に向け、順次性のある体系的な教育課程を編成する（教育課程の体系化・構造化）。
■英語等の外国語教育において、バランスのとれたコミュニケーション能力の育成を重視するとともに、専門教育との関連づけに留意する。TOEFLやTOEICなどの結果に基づいて単位認定を行う場合、大学にふさわしい水準か、単位数が適当か等を吟味する。
■個別大学の枠を超えて、地域の実情に応じて、大学間や地域の諸団体との連携・協同を強化し、学生に対する教育　内容を豊富化する。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆個性や特色ある教育課程に関する優れた実践に対し、積極的に支援するとともに、そのための体制を整備する。
◆大学間の連携強化に向けた取組みを支援し、共同プログラムの開発、単位互換等を促進する。
◆国公私の設置形態の枠組みを超えて、複数の大学が、共同で教育課程を編成・実施し、修了者に対して連名で学位授与を行うことができる教育課程の共同実施制度を創設し、その普及を図る。
◆産学間の対話の機会を設け、インター　ンシップの推進に向けた理解の増進な　どの環境整備を進める。

(2)単位制度の実質化

現状と課題

　アメリカなどの諸外国と同様、我が国の大学教育のシステムは、単位制度を採用しており、この的確な運用は、教育の質の維持、国際的な通用性の確保の観点から不可欠である。
我が国の単位制度は、授業時間外に必要な学修等を考慮して、45時間相当の学修量をもって1単位と定めており、諸外国と比較して低いわけではない。しかしながら、総務省の平成18年度の調査によると、学内外を通じた学習時間（土日を含む一日平均）は、3時間30分であり、国際的な比較からも短く、単位制度の趣旨を踏まえて運用されているとは言い難い。
単位制度の実質化の必要性は、これまでも指摘され、改善策が提言されている。
文部科学省の平成18年度の調査では、例えば、9割以上の大学が、すべての授業科目のシラバスを作成しているとの結果が出ているものの、「準備学習等についての具体的な指示」を盛り込んでいる大学は約半数にとどまっており、学生が必要な準備学習を行ったり、教員がこれを前提とした授業を実施する環境にないことが懸念されるという。

改革の方向

　単位制度の国際的な通用性の観点から、学習時間の実態を国際的に遜色ない水準にすることを目指して、単位制度の実質化に向けた総合的な取組みを求めている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■自己点検・評価活動の一環として、学習時間等の実態を把握し、単位制度の実質化の観点から、教育方法の点検・見直しを行い、質の向上を図る。
■学部・学科等の目指す学習成果を踏まえて、各科目の授業計画を適切に定め、学生等に対して、明確に示すとともに、必要な授業時間を確保する。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆各大学の自己点検・評価の一環として、学習時間の現状把握を行い、教育改善に生かすように促す。
◆シラバスの内容（準備学習の内容や目安となる学習時間等についての具体的な指示を含む）を調査し、各大学における単位制度の実質化に向けた取組みを把握する。

(3)教育方法の改善

現状と課題

　学習意欲や目的意識の希薄な学生に対して、どのような刺激を与え、主体的に学ぼうとする姿勢や態度を持たせるかは、極めて重要な課題である。
学士力の育成には、既存の知識の一方的な伝達だけでなく、討論を含む双方向の授業を行うことや、学生が自ら研究に準ずる能動的な活動に参加する機会を設けることが不可欠であると述べている。

改革の方向

　教育方法としては、学生の主体的な参画を促す授業となっているか、授業以外の様々な学習支援体制が整備されているか、学内にとどまらず、積極的に体験活動を取り入れているか、などについて、改めて点検・見直しを求めている。
教育環境の面では、少人数指導の推進、支援スタッフや情報通信技術等の活用、豊かな課外活動や自習を可能とする施設・設備の整備など、双方向性を確保した教育システムが欠かせない。この点で、国際競争力を有するアメリカの大学との懸隔は大きく、教育投資の大幅な拡大が望まれると結んでいる。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■学習の動機づけを図りつつ、双方向型の学習を展開するために、講義そのものを魅力あるものにするとともに、体験活動を含む多様な教育方法を積極的に取り入れる。
■TA（ティーチング・アシスタント）等を積極的に活用して、双方向型の学習や少人数指導を推進する。
■教育研究上の目的に即して、情報通信技術を積極的に取り入れ、教育方法の改善を図る。
的確な授業設計を行った上で、例えば、次のような取組みについて検討する。
・ ビデオ・オン・デマンド・システム等、ｅラーニングの活用による遠隔教育
・学習管理システム（LMS:Learning Management System）を利用した事前・事後学習の推進
・ 教室の講義とeラーニングによる自習の組合せ、講義とインターネット上でのグループワークの組合せ（いわゆる「ブレンディッド型学習」）の導入
・ 携帯端末を活用した学生応答・理解度把握システム（いわゆる「クリッカー技術」）による双方向授業型の展開

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆少人数指導の推進や情報通信技術の活用などに必要な施設・設備の整備を含め、教育方法の改善に向けた優れた実践を支援する。
◆学生に対して特に刺激を与える体験活動として、諸外国の大学との間の短期留学の派遣・受入れを積極的に推進する。

　アメリカをはじめとした欧米の多くの大学においては、「eラーニングの活用による遠隔教育」、「LMSを利用した学習の推進」、「ブレンディッド型学習」、「クリッカー技術を活用した双方向型の授業」のいずれもがよく利用されている。
今後、日本のそれぞれの大学が、国際的通用性を高めていく上でも、大変重要な要件になることと思われる。

(4)成績評価

現状と課題

　個々の教員の裁量に依存しており、組織的な取組みが弱いと指摘されてきた。
従来のままでは、大学全入時代の変容に際し、学生確保という経営上の要請も相まってなし崩し的に安易な成績評価が広がるおそれがあると懸念されている。
卒業認定における評価の厳格化も大きな課題であるという。

改革の方向

　教員間の共通理解の下、各授業科目の到達目標や成績評価基準を明確化するとともに、客観的な評価システムを導入し、組織的に学修の評価にあたることが強く求められる。
評価にあたっては、多様な活動の成果を評価する観点から、学生の学修履歴等の記録と自己管理のためのシステムを開発することは、学習成果を重視した評価の条件整備として重要であると述べている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■教員間の共通理解の下、成績評価基準を策定し、その明示について徹底する。
■学生が、自らの学習成果の達成状況について整理・点検するとともに、これを大学が活用し、多面的に評価する仕組み（いわゆる「学習ポートフォリオ」）の導入と活用を検討する。
■国際性を特色とする大学においては、外国語コミュニケーション能力の評価を厳格に行う。例えば、TOEFLやTOEICなどの検定の結果を活用する。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆徹底した出口管理、成績評価の厳格化について、先導的に取組んでいる大学に対して支援を行う。
◆成績評価の在り方に関して、対外的な信頼を確保する上で、最低限共通化すべき事柄は何かを検討し、適切な対応をとる。

III.入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

　いわゆる「入学時・入口」である。「高等学校段階の学習成果の適切な把握・評価を」とサブタイトルにあるように、入学者の選抜方法のみならず、高等学校との連携も重要なポイントである。したがって、(1)入学者選抜(2)初年次における教育上の配慮、高大連携に分けてまとめられている。

(1)入学者選抜

現状と課題

　入学をめぐって激しい競争が行われる選抜性の強い大学が一部に存在する一方で、私立大学の47%（平成20年度）は、入学定員を充足できず、また、合格率が90%以上という大学も100校以上存在する。このように、大学の入学者確保をめぐる状況が二極化しているが、総じて大学への入学が容易となってきている。
これまでの大学進学をめぐる競争は、入学者全体の学力水準を維持・向上させ、高等学校教育の質の保証や大学教育の入口の質を保証する機能を一定程度果たしてきたことは否定できない。しかし、いわゆる大学全入時代においては、多くの大学において、大学入試の選抜機能が低下し、入試によって入学者の学力水準を担保することが困難な状態になりつつある。

　また、推薦入試やAO入試は、大学進学者は一定の学力を有しているとの前提の下、必ずしも学力検査を課さない形態で普及しており、学力検査を伴う大学の一般入試の割合は56%（平成20年度）まで低下した。
高等学校段階の学習成果を記した重要な資料である調査書の活用状況を見ると、高等学校の教科・科目の評定平均値を出願要件としているのは、推薦入試・AO入試の実施学部のうち、それぞれ7割・1割にとどまっており、こうした実態も推薦入試・AO入試をめぐる懸念を強めていると危惧している。

　さらに、高等学校と大学の接続については、必ずしも十分に行われているとは言えないと述べ、高等学校、大学それぞれの学校段階において、一人ひとりの生徒や学生に対し、学力を客観的に把握する指標を活用し、そこで得られた情報を高等学校と大学間で共有することにより、教育の質を保証する新たな仕組みを構築していくことが望まれるとしている。

改革の方向

　各大学の入試の在り方、高等学校での履修状況や評価の在り方がますます多様化してきている。ユニバーサル段階、大学全入時代を迎え、大学が選抜する時代から、大学と進学希望者とで相互選択する時代に移っている。両者の希望、ニーズのマッチングを図りながら、ともすれば抽象的とされる「入学者受入れの方針」の明確化を求めている。
教育の質を保証する観点から、単に個別の学校の努力のみに委ねるのではなく、システムとして、高等学校と大学との接続の在り方の見直しを求めている。

　高等学校および大学の関係者が緊密に連携を図り、前述の点を踏まえた新たな枠組みづくりに向けた主体的な議論を進めていくことを期待したいと述べている。
その際、中教審が審議にあたって基礎資料の一つとした「高等学校と大学との接続に関するワーキンググループ」の『議論のまとめ』（平成20年1月）を踏まえ、以下の「具体的な改善方策」を進めていくことを望みたいとしている。
『議論のまとめ』の中で提言している「高大接続テスト（仮称）」に関しては、学力を客観的に把握する方法の一つとして一定の意義があると考えられる一方、高等学校教育の在り方との関係上、留意すべき点も種々あることから、高等学校および大学関係者の十分な協議・研究が行われることを期待している。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■大学と受験生とのマッチングの観点から、「入学者受入れの方針」を明確化する。その際、求める学生像等だけでなく、高等学校段階で習得しておくべき内容・水準を具体的に示すように努める。
■推薦入試やAO入試については、それぞれの意義を踏まえ、「入学者受入れの方針」との整合性を確保しつつ、適切に実施する。
■高等学校との接続をより密にする観点から、求める資料の多様化や適切な活用を進める。例えば、高等学校での学習状況に関する資料として、どのような情報を欲しているかをあらかじめ明示し、当該情報の調査書への記入や、関連資料（主体的な学校外活動の成果の記録や、様々な学習活動に関して　整理した記録等）の添付を高等学校あるいは受験生に求めるようにする。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆「入学者受入れの方針」のさらなる明確化や具体化などについて、各大学の取組みを促す。
◆推薦入試やAO入試について、その基本的な留意点を明確化して周知する。
◆高等学校段階の学力を客観的に把握・活用できる新たな仕組みづくりについて、高大接続の観点からの取組みを進める。［高等学校段階での学力を客観的に把握する方法の一つとして、高等学校の指導改善や大学の初年次教育、大学入試などに高等学校・大学が任意に活用できる学力検査（「高大接続テスト（仮称）」に関し、高等学校・大学の関係者が十分に協議・研究するよう促す］
平成２１年度のデータによる、私立大学の入学定員割れは、前年を0.6ポイント下回り、46.5%、265校にとどまり、推薦入試・AO入試での入学者は、過半数を超えて50.8%を記録し、一般入試での入学者48.6%を上回った結果が出ている。定員割れの改善は、推薦入試・AO入試での入学者増が影響しているとも考えられる。
「高大接続テスト（仮称）」については、「高大接続テスト（仮称）協議・研究委員会」が平成20年10月に設置され、現在、「高大接続を円滑にするために、高等学校段階での学習内容毎の到達度を測る目標準拠型テスト」を想定し、調査・研究中。平成22年秋に文部科学省に報告の予定である。

(2)初年次における教育上の配慮、高大連携

現状と課題

　入学者選抜をめぐる環境変化、高等学校での履修状況や入試方法の多様化等を背景に、入学者の在り方も変容しており、総じて、学習意欲の低下や目的意識の希薄化などが顕著となっている。大学教員を対象とする調査によれば、6割を超える教員が「学力低下」を問題視し、特に論理的思考や表現力、主体性などの能力が低下していると指摘している。また、大学1年生を対象とした調査結果によれば、大学の授業に「ついていけない」、大学で「やりたいことが見つからない」等の回答が相当の割合を占めている。
こうした実態を踏まえ、高等学校での履修状況に配慮した取組みを多くの大学で行うようになってきている。とりわけ、近年では、補習・補完教育が広がりを見せつつあり、平成18年度の文部科学省の調査では、約3割の大学で補習・補完授業が実施されていると述べている。
また、高等学校と大学との接続の場面においては、高等学校と大学との連携により、教育内容や方法等を含めた全体の接続が図られていくことが重要である。しかしながら、高大連携の取組みの現状としては、いまだ散発的な状態にとどまっていると指摘している。

改革の方向

　補習・補完教育の広がりを安易に是とすることはできないが、大学として、自らの判断で受入れた学生に対して、その教育に責任を持って取組むことは当然であり、必要に応じて補習・補完教育や初年次教育等の配慮を適切に行っていかなければならない。
高大連携の一層の推進にあたっては、個々の大学が、学生募集の観点から実施するだけでは、その普及・深化を十分に図ることはできない。大学間の協同による教育の提供など、その実質化に留意する必要があると述べている。

具体的な改善方策

【大学に期待される取組み】

■学習の動機づけや習慣形成に向けて、初年次教育の導入・充実を図り、学士　課程全体の中で適切に位置づける。
■大学や学生の実情に応じて、補習・補完教育の充実を図る。

【国によって行われるべき支援・取組み】

◆初年次教育や高大連携などに関する優れた実践に対して支援する。
◆補習・補完教育の充実のため、eラーニング型のシステム開発、大学間の連携による教材開発を支援する。

　「学力低下」の波紋は、多くの大学に大変大きな影響を及ぼしている。「補習・補完教育」は、一般に「リメディアル教育」と呼ばれ、「日本リメディアル教育学会」も存在しているが、それほど深刻な事態と言えよう。早期の対応が望まれる。

＊

　「学士課程教育の構築」には、随所に課題が山積であるが、次代を担う大学生ための大変重要な教育課程であり、それぞれの大学がこの難題を乗り越えて、国際的通用性の高い大学として実現されることを願いたい。

　なお、ここでは、大学の入口から出口までの「学士課程教育における方針の明確化」に焦点をあてて考察したが、答申には、「教職員の職能開発」「質保証の仕組みの強化」「財政支援」に関する提言もなされている。詳細については、左記の文部科学省サイト「学士課程教育の構築に向けて（答申）」にてご覧いただきたい。
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1217067.htm

テレビが報じるオリンピックに目をやりながら「真央ちゃんまで、あと1時間かな」などと話をしていたら、我が家の電気が全て消えました。停電（power outage）です。

予兆はありました。
まるでポルターガイスト現象のように、照明が暗くなったり明るく戻ったりを何度か繰り返していたのです。用心のために、懐中電灯を手の届くところに出すなどの対策はしていました。しかし、まさか本当に停電するとは。一瞬にして我が家のある団地全体が、暗闇に包まれたのです。

その原因は、10年以来とも20年以来とも言われる大雪です。
今回の大雪は、セントラルパーク（Central Park）をはじめとして、ニューヨーク州の至る所で積雪記録をたたき出しました。

下記の写真を、本ブログ（１）や同（18）の写真と見比べてみてください。いずれも同じ場所から撮影したものですが、その深さは一目瞭然です。 

 停電開始から一夜空けた昼前、アパートの外に出てみると、片付ける場所さえ悩むほどの大雪に、近所の人たちはみな辟易していました。 

「停電だからどうしようもないね」と朝寝を決め込んだ我が家とは異なり、近所の方々は、朝早くから雪かきをしていたようです。自分の車を出すために、周りの雪をどかしていたのです。

「今日は、ホテルに移動するよ。息子が風邪を引いているのに暖房が入らないからね」と話すのは、同じアパートの2階に住むご主人。予定外の出費に困り顔です。同じフロアに住むお兄さんは、遅ればせながら到着をした除雪車を見て「今頃来たのか！」と不満をぶつけていました。

お兄さんが除雪車にあたりたくなるのも、わからないわけではありません。
我が家の車も雪だるまさながらに埋もれています。2時間もの時間をかけて、掘り出さねばなりませんでした。
除雪を担当するスタッフは、日が暮れるまで歩道や車道の確保に追われています。

雪の始末をしている間に、我が家の停電は24時間ほどで終わりました。
ところが、友人たちから話を聞いてみると、今回の被害はかなり深刻だったということがわかったのです。

週明けの月曜日、ESLに行くと、話題は“停電”でもちきりです。
「うちは、まだ電気が戻っていないんだ。暖房がなくて寒いから熟睡できない」とため息混じりに語るのは、やつれ顔の先生。停電5日目に入った彼は、暖房の利かない自宅の一室で、何枚も重ね着をして布団を被り、飼い猫と共に氷点下の寒さに耐えていたようです。ジープを飛ばしてストーブを買いに行くも、近くのお店は全てお休みだったとか。

雪が止んでも停電が理由で休校となった小学校があったことなどからも、被害の深刻さが分かります。

道路も混乱をしました。あちらこちらの信号が機能していません。
車は、交差点ごとに注意をし、お互いに道を譲り合いながら進みます。それでもやはり、大きな事故を数箇所で見かけました。

春を待っていた木々も、雪の重みで折れ曲がっています。これもまた、場所によっては通行の妨げとなる要因の一つです。 

そんな中、インターネットで大雪情報を調べていたら、こんなメッセージを見つけました。臨時休校日（cancellation）や遅延（delayed opening）を知らせる教育委員会のホームページに掲載されていたものですが、前日までは掲載されていなかった言葉でした。

“What do you hope the weather will be like tomorrow?”

「明日の天気、どうなってほしい？」。生徒に向けたこの言葉の裏には、休校にも飽きたであろう子どもを誘う、先生方のやさしい気持ちを感じました。

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朝の天気予報は「1インチ（約2.5cm）程度の積雪でしょう」。
ところが、お昼も近くになるのに外はどんどん白さを増していきます。こうなると車での移動は危険です。
しかたなく全ての予定をキャンセルして、この日は自宅で過ごしました。夕方過ぎまで降り続けた雪は、8インチ（約20cm)にもおよびました。

これだけ降ると車に積もった雪を払うのには、いつも以上に気合いがいります。
しかし、手でも払い落とせるサラサラなうちに落としておかなければ、翌朝、車を出したい時には大変な思いをすることが分かりきっています。雪が凍り、硬く重くなって始末が悪くなるのです。
これまたしかたなく、その日の夕方前、小康状態になったところを見計らって雪を降ろしました。その時間、20分以上もかかったでしょうか。

今回のドカ雪には、春を前にして自然の洗礼を受けた感じを否めません。
しかし、我が家のまわりでは少しずつその時を待つ準備が始まっています。

例えば、11～12月にかけてクリスマスツリーを販売していたこのスーパー。
最近、野鳥を餌付ける（bird feeder）ための商品が充実し始めました。

春先になるとこの界隈のスーパーやホームセンター、雑貨屋さんなどでは、野鳥(wild birds）を自分の家に呼ぶための巣箱や餌台を、一斉に販売し始めます。

このスーパーでも、野鳥たちを呼び寄せるための商品が豊富に並ぶのです。
その充実ぶりはと言えば、餌の種類だけをみても5～6種類はくだりません。ヒマワリなどの大きな鳥を呼び寄せるための餌から、ヒエやアワなどのスズメ目の小さな鳥たちに人気の餌まで、数種類もの袋が棚を占めます。餌を固形にしたものもあるかと思えば、アメリカらしく量り売りをされているものもあります。

“Welcome spring！”
芝生の上に降り積もった大雪も、数日のうちに随分と解けました。
我が家の玄関でもこの文字が印刷された看板を立てて、春が来るのを今や遅しと待っています。

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　読谷村立喜名小学校は、2008年12月、一斉授業支援教材『小学校のフラッシュ英単語550 名詞編」を導入した。同校には、週1回ALTが訪問しているが、それにプラスして、日々の英語活動の充実を図ろうと『フラッシュ英単語』を活用しているという。今回は、5年2組担任・大城智紀先生を訪ねてお話を伺った。

フラッシュ英単語を毎日繰り返すことで力が定着

▲ネイティブスピーカーの音声をリピートして発音レッスン

　5年2組の帰りの会では、子ども達が元気いっぱいに英語活動に励んでいた。当日のテーマは、「月の名前」の学習だ。JanuaryからDecemberまで順番にリピートした後、今度はランダム表示にトライする。
　"February！"
　"May！"
　前方のスクリーンには『フラッシュ英単語』のイラストが投影され、同時にネイティブスピーカーの音声が流れる。その度に、子ども達は全員で声を合わせてリピートした。
　"October！"
　"July！"
　同校が『フラッシュ英単語』を導入してから約3か月。大城先生は、毎日5分～10分間、朝の会や帰りの会で『フラッシュ英単語』のアクティビティを展開している。その有用性について、大城先生は次のように語った。
　「ALTの先生が週1回来校されますが、それだけでは子ども達は忘れてしまいます。どこかで、補完する必要があります。そのために、毎日少しずつ『フラッシュ英単語』を取り入れる事で、子ども達の暗記力（英単語力）が定着していくのです。何よりも、子どもたちが楽しく勉強でき、力が身につくフラッシュ型教材は手放せません」
　大城先生は、チエルが運営するフラッシュ型教材ダウンロードサイト「e-teachers」も活用されており、国語・算数・社会に取り入れている。フラッシュ型教材を使い続けてきた大城先生だからこそ、語り口にも実感がこもっていた。

子ども達の気持ちを盛り上げて英語活動に臨む

▲フラッシュ英単語のほめ言葉「Well done！」に大盛り上がり！

　『フラッシュ英単語』には、子ども達の気持ちを盛り上げるための仕掛けがある。アクティビティ開始時の音声「フラッシュするよ！じゅんびはいいかな？」「3・2・1」「GO!!」や、終了時の音声「Wonderful！」「Well done！」「Super！」などもそのひとつだ。
　5年2組の子ども達は、カウントダウンにわくわくしながら『フラッシュ英単語』の本編に挑戦して、終えた後のほめ言葉には満面の笑顔を見せていた。

　さらに、『フラッシュ英単語』は、繰り返し学習に不可欠な、飽きさせない仕組みも備えている。英単語の表示形式・表示順・表示速度・音声の有無などの組み合わせは約26万通り。子ども達はいつでも新鮮な気持ちで反復学習に取り組むことができるし、先生の多様な授業計画にも柔軟に対応でき得る教材といえるだろう。

　実際に、クラスの子ども達に『フラッシュ英単語』の感想を伺ってみると、
　「最初からカンタンでよかった」
　「楽しく覚える事ができる」
　「（名詞編「都市」に収録されている）"Washington, D.C."の発音が好き」
　「何度挑戦しても飽きない」
　など、それぞれに英語に親しみを感じながら活動している様子が伝わってきた。

▲英単語のフラッシュカードを並べ替えるゲームに挑戦

　『フラッシュ英単語』で月（1月～12月）の名前を学んだ後、大城先生は、フラッシュカードを使ったゲームを展開した。2チームに分かれて、黒板に不規則に貼られた英単語（January～December）を順番に並べ変えていくアクティビティだ。各チーム3人ずつの代表が挑戦している間、他の子ども達も一体になって盛り上がった。

　その後、再び『フラッシュ英単語』に戻って、1月から12月まで順番におさらいして当日の英語活動は終了。子ども達の集中力が最後まで高いレベルで保たれていたのは、大城先生が短時間の英語活動を上手に組み合わせた成果だろう。英語を楽しく学んだ子ども達からは、終わった後も、「もう１回！」とリクエストが飛んでいた。

　2009年度からいよいよ本格化する小学校英語活動。今後も、大城先生は『フラッシュ英単語』をツールのひとつとして活用しながら、子ども達のためになる英語活動を実践されていくことだろう。

　チエル 株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：川居　睦、資本金：3億円、以下チエル）は、2010年2月18日より、CALLシステム『CaLabo EX』および授業支援システム『CaLabo LX』の新バージョンの出荷を開始いたします。 『CaLabo EX』は大学を中心に日本国内だけで600校を超える国内トップクラスの導入実績を誇るCALLシステム（コンピュータとICTを活用した外国語学習システム）です。全国の多くのユーザからのご意見をもとに、使いやすさをさらに追及し、優れた機能性・パフォーマンスと高いユーザビリティを両立しています。授業支援システム『CaLabo LX』は、『CaLabo EX』と基本インターフェースを統合して授業支援機能に特化したシステムです。CALL教室とPC教室のシステムを統一することにより、操作の習熟やメンテナンスを容易にするとともに、相互連携を促進することが可能となります。

新バージョンの特長とバージョンアップの背景

　近年、外国語学習のみならず、様々な分野で「協調学習（Collaborative Learning）」と呼ばれる学習形態が注目を集めており、ICTを活用した学習環境においても従来の個別学習とは異なる形態として、CSCL（Computer-supported Collaborative Learning：コンピュータを利用した協調学習）といった概念が欧米を中心にクローズアップされております。こうした背景を受け、新たにグループワーク機能を強化したバージョンアップを実施いたします。

　また、国際化が進む大学において、外国人教員にも容易に使えるようにとの配慮から、本バージョンより対応言語を増やし、計4ヵ国語（日本語、英語、中国語(簡体字)、韓国語）に対応いたします。

製品の概要

今回の新バージョンで新規追加あるいは強化された主な機能は以下のとおりです。

1) グループワーク機能
会話^※やチャットでコミュニケーションを取りながら、PC画面を共有して協働作業ができます。
2) 出席簿作成機能
授業ごとの出欠をCSV形式で保存する従来の機能に加え、これらを集計して出席簿を作成できます。
3) 表示言語切り替え
従来の日本語、英語、中国語(簡体字)に加え、新たに韓国語インターフェースへの切り替えに対応。
4) モニタリングと評点
学習者の状況をモニタリングしながら評点やコメントをつけ、出席情報と共に保存できます。
5) Webカメラ映像配信
教員PCのWebカメラの映像を活用し、よりインタラクティブな授業が展開できます。

※音声会話はCaLabo EXのみ対応となります。

(製品URL　http://www.chieru.co.jp/products/c-ex/index.html)

【 本リリースに関するお問合せ先 】
チエル株式会社　山城、川上（かわうえ）
TEL: 03-3748-9611
E-Mail: chieru-info@chieru.co.jp
URL: http://www.chieru.co.jp